下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は20,588億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち93番目、ガラス・土石製品48社のうち1番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+7.8%です。平均年間給与は905.3万円（2025年度・提出会社単体）で、ガラス・土石製品48社のうち4番目。平均年齢は43.4歳、平均勤続年数は17.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ＡＧＣと同業2社を、ダッシュボードで並べる太平洋セメント・ＴＯＴＯと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 太平洋セメント・ＴＯＴＯと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社及び当社の子会社（以下、「当社グループ」という。）並びに当社の関連会社は、当社、子会社192社及び関連会社26社により構成され、その主な事業内容は次のとおりであります。
なお、以下の区分とセグメント情報における事業区分とは、同一です。
報告セグメント ／ 主要製品等
建築ガラス ／ 建築用板ガラス、建築用加工ガラス（複層ガラス、強化ガラス、合わせガラス）
オートモーティブ ／ 自動車用ガラス、車載ディスプレイ用カバーガラス
電子 ／ ・ディスプレイ 液晶/有機ELディスプレイ用ガラス基板、ディスプレイ用特殊ガラス ・電子部材 半導体関連部材、光学関連部材
化学品 ／ ・エッセンシャルケミカルズ 苛性ソーダ、塩化ビニル樹脂、ウレタン原料 ・パフォーマンスケミカルズ フッ素製品（樹脂、ガス、溶剤）、ヨウ素製品
ライフサイエンス ／ 合成医農薬開発製造受託、バイオ医薬品開発製造受託、医農薬中間体・原体
上記の他、当社グループは、セラミックス製品、物流・金融サービス等も扱っています。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年3月提出・S100XSTU）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
伊勢化学工業子会社・化学議決権 53.5%
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権はＡＧＣの【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
売上 5,203億円・利益 293億円・従業員 15,997人
売上 4,388億円・利益 173億円・従業員 12,697人
売上 1,294億円・利益 -223億円・従業員 2,967人
連結子会社 23社（有報に社名が載る主な会社は23社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「CAPM（資本資産価格モデル）で算出現中計の最終年である2026年度においてROE5%以上を達成し、2027年以降早期に、株主資本コストを上回るROE8%超えを目指します。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社グループは、財務健全性を維持しながら、事業活動から創出されたキャッシュを今後の成長に必要な戦略事業等への設備投資、M&A、研究開発等に優先的に活用致します。
株主の皆様への還元につきましては、株主還元の指標として親会社所有者帰属持分配当率（DOE）3%程度を目安とした安定的な配当を継続致します。また、自己株式の取得につきましては、他の投資案件との比較、資本効率や財務状況を勘案しながら総合的に判断致します。
当期の期末配当金は、当期の業績、経営環境、今後の事業展開等を勘案し、1株当たり105円とする予定であります。中間配当金を含めた当期の年間配当金は、1株当たり210円を見込んでおります。
当社は、中間配当と期末配当の年2回の剰余金の配当を行うことを基本方針としており、これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。
なお、定款に「当会社は、取締役会の決議によって、毎年6月30日現在において株主名簿に記載又は記録された最終の株主又は登録株式質権者に対して、会社法第454条第5項に定める剰余金の配当（以下「中間配当金」という。）を行うことができる。」旨を定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年3月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 120 | 81.2 |
| 2021 | 210 | 39.7 |
| 2022 | 210 | 99.7 |
| 2023 | 210 | 40.2 |
| 2024 | 210 | — |
| 2025 | 210 | 37.9 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 15.28 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 7.01 |
| 3 | 明治安田生命保険相互会社 | 3.62 |
| 4 | 公益財団法人旭硝子財団（注2） | 3.01 |
| 5 | 旭硝子取引先持株会 | 2.31 |
| 6 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 1.90 |
| 7 | 日本生命保険相互会社 | 1.72 |
| 8 | ＡＧＣ従業員持株会 | 1.48 |
| 9 | バークレイズ証券株式会社 ＢＮＹＭ | 1.41 |
| 10 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.35 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は39.09%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 11,900 | 13,200 | 13,483 | 13,263 | 12,826 | 14,635 | 15,229 | 15,180 | 14,123 | 16,974 | 20,359 | 20,193 | 20,676 | 20,588 |
| 営業利益億円 | — | — | — | — | — | — | 1,206 | 1,016 | 758 | 2,062 | 1,839 | 1,288 | 1,258 | 1,275 |
| 営業利益率% | — | — | — | — | — | — | 7.9 | 6.7 | 5.4 | 12.1 | 9.0 | 6.4 | 6.1 | 6.2 |
| 当期利益億円 | 484 | 161 | 159 | 429 | 474 | 692 | 896 | 444 | 327 | 1,238 | -32 | 658 | -940 | 692 |
| EPS円 | 41.9 | 14.0 | 13.8 | 37.1 | 205.1 | 302.1 | 399.5 | 200.9 | 147.8 | 559.1 | -14.2 | 304.7 | -443.7 | 326.2 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年3月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年3月提出・S100XSTU）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。ガラス・土石製品の48社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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