表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012〜2023年度は日本基準、2024年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は1,895億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち651番目、サービス業542社のうち25番目の大きさです。平均年間給与は763.6万円（2025年度・提出会社単体）で、サービス業538社のうち87番目。平均年齢は36.0歳、平均勤続年数は10.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ラウンドワンと同業2社を、ダッシュボードで並べるニシオホールディングス・カナモトと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ニシオホールディングス・カナモトと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、提出会社、連結子会社９社及び関連会社１社で構成されており、ボウリング・アミューズメント・カラオケ・スポッチャ（スポーツをテーマとした時間制の施設）等を中心とした、地域密着の屋内型複合レジャー施設を運営しております。
なお、当社は特定上場会社等であります。特定上場会社等に該当することにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。
当連結会計年度における、報告セグメントごとの主な事業内容及び各事業に携わっている主要な関係会社等は、次のとおりであります。
主な事業内容 ／ 関係会社
報告セグメント ／ 日本 ／ 日本国内における屋内型複合レジャー施設の運営 ／ 株式会社ラウンドワン 株式会社ラウンドワンジャパン
米国 ／ 米国国内における屋内型複合レジャー施設の運営 ／ Round One Entertainment Inc. Round One Maryland, LLC Round One Kansas, LLC
その他 ／ 中国における屋内型複合レジャー施設の運営 ／ 朗玩（中国）文化娯楽有限公司 朗玩（深圳）文化娯楽有限公司 深圳龍華朗玩文化娯楽有限公司
米国における飲食事業の展開 ／ Round One Delicious Holdings,Inc. Round One Delicious USA,Inc.
景品等の販売 ／ 株式会社エスケイジャパン
主な事業の系統は、次の図のとおりであります。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YJKU）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
エスケイジャパン持分法適用関連会社・卸売業議決権 32.2%
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権はラウンドワンの【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
株式会社ラウンドワンジャパン議決権 100.0%
Round One Entertainment Inc.議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 1,087億円・利益 228億円・従業員 1,293人
売上 797億円・利益 86億円・従業員 911人
売上 12億円・利益 -26億円
連結子会社 9社（有報に社名が載る主な会社は2社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、収益の基盤となる新規店舗及び既存店舗への設備投資に活用するために必要な内部留保を確保しながら企業価値の長期的な向上を図りつつ、配当性向の目安を概ね25％前後として配当額を調整していくことを基本方針とし、経営環境、業績及び財務体質の強化等を総合的に勘案して株主の皆様への利益還元を図ることを配当の基本としております。
当社は、配当政策を機動的に遂行することが可能となるよう、剰余金の配当の基準日を毎年３月31日、６月30日、９月30日、12月31日の年４回とし、このほかに別途基準日を定めて剰余金の配当をすることができることとしております。
なお、会社法第459条第１項の規定に基づき、剰余金の配当を取締役会の決議によって行うことができる旨定款に定めておりますが、かかる定めは定時株主総会における剰余金の配当を排除するものではありません。
上記方針に基づき、第１四半期末配当金、第２四半期末配当金、第３四半期末配当金及び期末配当金を１株当たり4.5円といたしました。なお、期末配当に関する１株当たり配当額4.5円については、2026年６月27日開催予定の定時株主総会の決議事項となっております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 20 | — |
| 2021 | 20 | 53.0 |
| 2022 | 16 | 54.2 |
| 2023 | 12 | 32.9 |
| 2024 | 16 | 100.3 |
| 2025 | 18 | 83.6 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
毎年３月31日、６月30日、９月30日及び12月31日現在の当社株主名簿に記録された株主を対象に、所有株式数に応じて株主優待券をお送りいたします。
100株以上300株未満所有
500円割引券 １枚
健康ボウリング教室・レッスン優待券 １枚
300株以上1,500株未満所有
クラブ会員入会券 １枚
500円割引券 ３枚
健康ボウリング教室・レッスン優待券 １枚
1,500株以上3,000株未満所有
シルバー会員入会券 １枚
500円割引券 ５枚
健康ボウリング教室・レッスン優待券 １枚
3,000株以上6,000株未満所有
ゴールド会員入会券 １枚
500円割引券 ８枚
健康ボウリング教室・レッスン優待券 １枚
6,000株以上所有
プラチナ会員入会券 １枚
500円割引券 10枚
健康ボウリング教室・レッスン優待券 １枚
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 杉野 公彦 | 22.71 |
| 2 | 管理信託（A027）受託者 株式会社SMBC信託銀行 | 13.33 |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 10.69 |
| 4 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 4.75 |
| 5 | BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG (FE-AC) | 2.16 |
| 6 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 1.88 |
| 7 | THE CHASE MANHATTAN BANK, N.A. LONDONSECS LENDING OMNIBUS ACCOUNT | 1.85 |
| 8 | HSBC HONG KONG ‐ TREASURY SERVICES A/C ASIAN EQUITIES DERIVATIVES | 1.31 |
| 9 | JP MORGAN CHASE BANK 385642 | 1.04 |
| 10 | GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL | 1.02 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は60.73%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 859 | 843 | 839 | 835 | 878 | 959 | 1,013 | 1,048 | 610 | 964 | 1,421 | 1,592 | 1,771 | 1,895 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 64 | 67 | 105 | 114 | 89 | -193 | -17 | 169 | 247 | 262 | 288 |
| 営業利益率% | — | — | — | 7.6 | 7.6 | 11.0 | 11.3 | 8.5 | -31.6 | -1.8 | 11.9 | 15.5 | 14.8 | 15.2 |
| 当期利益億円 | 6 | -197 | -46 | 4 | 27 | 84 | 72 | 48 | -180 | 39 | 97 | 147 | 154 | 166 |
| EPS円 | 6.3 | -206.6 | -48.0 | 4.7 | 28.7 | 88.3 | 25.1 | 16.8 | -67.4 | 14.0 | 34.0 | 54.3 | 57.4 | 63.3 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YJKU）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。サービス業の541社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。