下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、提出会社、連結子会社13社、関連会社３社及びその他の関係会社１社で構成されており、テーマパーク及びホテルなどの経営・運営を主たる事業としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は7,045億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち259番目、サービス業542社のうち9番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+32.8%です。平均年間給与は605.1万円（2025年度・提出会社単体）で、サービス業538社のうち252番目。平均年齢は39.8歳、平均勤続年数は10.1年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
オリエンタルランドと同業2社を、ダッシュボードで並べるセコム・インフロニア・ホールディングスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ セコム・インフロニア・ホールディングスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、提出会社、連結子会社13社、関連会社３社及びその他の関係会社１社で構成されており、テーマパーク及びホテルなどの経営・運営を主たる事業としております。
当連結会計年度における、報告セグメントごとの主な事業内容及び各事業に携わっている主要な関係会社等は、次のとおりです。
主な事業内容 ／ 主要な関係会社等(注)
報告セグメント ／ テーマパーク ／ テーマパークの経営・運営 ／ ㈱オリエンタルランド(当社) ほか５社
ホテル ／ ホテルの経営・運営 ／ ㈱ミリアルリゾートホテルズ ほか１社
その他 ／ イクスピアリの経営・運営 ／ ㈱イクスピアリ
モノレールの経営・運営 ほか ／ ㈱舞浜リゾートライン ／ ほか５社
(注)「主要な関係会社等」欄に記載している会社名及び会社数は、当社を除き全て連結子会社です。
主な事業の系統は、次の図のとおりです。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YCJX）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
㈱ミリアルリゾートホテルズ議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 5,683億円・利益 1,305億円・従業員 7,883人
売上 1,190億円・利益 369億円・従業員 2,749人
売上 171億円・利益 5億円・従業員 575人
連結子会社 13社（有報に社名が載る主な会社は3社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「財務目標としては、2029年度時点で営業キャッシュ・フロー3,000億円レベル、2035年度時点で売上高１兆円以上を掲げています。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様への利益還元を経営の重要政策のひとつと認識しており、安定的な配当の継続を目指すという方針のもと、配当を行っております。
当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年２回を基本的な方針としております。配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会です。
2035長期経営戦略において、2035年までに配当性向を30％の水準とすることを目指しております。当事業年度の剰余金の配当につきましては、2026年３月期の通期業績を踏まえ、期末配当を１株当たり8.0円、中間配当とあわせまして年間15.0円とする予定です。
内部留保資金につきましては、従来と同じく、成長投資に優先的に充当してまいりたいと考えております。一方で、株主還元の強化を図るべく、配当性向の向上を目指すことに加え、自己株式の取得については、経営環境、事業戦略、資本政策等を総合的に判断し、状況に応じて適宜実施していく方針です。
なお、当社は「取締役会の決議によって、毎年９月30日を基準日として中間配当をすることができる。」旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 26 | — |
| 2021 | 28 | 92.2 |
| 2022 | 40 | 18.3 |
| 2023 | 13 | 19.4 |
| 2024 | 14 | 20.0 |
| 2025 | 15 | 21.4 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 京成電鉄株式会社 | 20.00 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 10.57 |
| 3 | 三井不動産株式会社 | 5.75 |
| 4 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 4.86 |
| 5 | 千葉県 | 4.02 |
| 6 | みずほ信託銀行株式会社（一般財団法人オリエンタルランド子どものハピネス財団信託口） | 1.10 |
| 7 | みずほ信託銀行株式会社退職給付信託 みずほ銀行口再信託受託者 株式会社日本カストディ銀行 | 1.03 |
| 8 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 0.95 |
| 9 | 浦安市 | 0.80 |
| 10 | STATE STREET BANK AND TRUSTCOMPANY 505001 | 0.76 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は49.84%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 3,955 | 4,736 | 4,663 | 4,654 | 4,777 | 4,793 | 5,256 | 4,645 | 1,706 | 2,757 | 4,831 | 6,185 | 6,794 | 7,045 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 1,074 | 1,132 | 1,103 | 1,293 | 969 | -460 | 77 | 1,112 | 1,654 | 1,721 | 1,684 |
| 営業利益率% | — | — | — | 23.1 | 23.7 | 23.0 | 24.6 | 20.9 | -27.0 | 2.8 | 23.0 | 26.7 | 25.3 | 23.9 |
| 当期利益億円 | 515 | 706 | 721 | 739 | 824 | 812 | 903 | 622 | -542 | 81 | 807 | 1,202 | 1,242 | 1,219 |
| EPS円 | 617.0 | 211.3 | 215.7 | 221.3 | 248.4 | 246.7 | 54.9 | 37.9 | -33.1 | 4.9 | 49.3 | 73.4 | 75.6 | 74.3 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YCJX）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。サービス業の541社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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