下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社、子会社12社及び関連会社２社（2026年３月31日現在）で構成され、電子・情報、環境・エネルギー、ライフ・ウェルネス、コア・マテリアルの製造、販売を主たる業務としています。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は829億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1052番目、化学197社のうち78番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+7.0%です。平均年間給与は805.5万円（2025年度・提出会社単体）で、化学197社のうち48番目。平均年齢は41.4歳、平均勤続年数は15.6年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
第一工業製薬と同業2社を、ダッシュボードで並べる大倉工業・児玉化学工業と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 大倉工業・児玉化学工業と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、子会社12社及び関連会社２社（2026年３月31日現在）で構成され、電子・情報、環境・エネルギー、ライフ・ウェルネス、コア・マテリアルの製造、販売を主たる業務としています。
当社グループの事業に係わる位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりです。
なお、当連結会計年度において報告セグメントの区分を変更しています。詳細は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項 （セグメント情報等） 1.報告セグメントの概要」に記載のとおりです。
事業区分 ／ 主要製品 ／ 主要な会社
電子・情報 ／ 低誘電樹脂材料、水系ウレタン樹脂、 イオン液体、射出成形用ペレット、 難燃剤、各種界面活性剤 ／ 当社、四日市合成㈱、第一セラモ㈱、 晋一化工股份有限公司、 DDFR Corporation Ltd.
環境・エネルギー ／ 電池材料、セルロース系高分子材料、 合成潤滑油、電子部品用導電性ペースト、 ウレタンシステム、各種界面活性剤 ／ 当社、四日市合成㈱、京都エレックス㈱、 帝開思(上海)国際貿易有限公司、 蘇州開翼電子材料有限公司
ライフ・ウェルネス ／ ショ糖脂肪酸エステル、 ビニル系高分子材料、 アクリル系高分子材料、 健康食品、消臭・除菌剤、各種界面活性剤 ／ 当社、ゲンブ㈱、㈱バイオコクーン研究所、 池田薬草㈱、Sisterna B.V.、 PT DAI-ICHI KIMIA RAYA
コア・マテリアル ／ 各種界面活性剤、難燃剤、アミド系滑剤、 ポリエーテルポリオール、 ウレタンプレポリマー ／ 当社、四日市合成㈱、第一建工㈱、 晋一化工股份有限公司、 PT DAI-ICHI KIMIA RAYA、 帝開思(上海)国際貿易有限公司、 ケイアンドディーファインケミカル㈱、 DDFR Corporation Ltd.
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YCSC）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
四日市合成㈱議決権 100.0%
晋一化工股份有限公司議決権 51.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 272億円・利益 40億円・従業員 333人
売上 193億円・利益 15億円・従業員 376人
売上 92億円・利益 -2億円・従業員 117人
売上 91億円・利益 8億円・従業員 182人
売上 80億円・利益 -1億円・従業員 53人
連結子会社 12社（有報に社名が載る主な会社は12社）。持分法適用関連会社など 2社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2024年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期経営計画に言及があるが、数値目標は有価証券報告書に記載がない。数値は決算説明資料側にあるとみられる。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、配当については、将来の事業展開に必要な内部留保との整合を図りつつ、株主の皆様への長期的、安定的な配当を維持することを基本方針としています。内部留保資金については、国際的な競争力の強化や新たな成長につながる今後の事業展開に必要な投資等に積極的に活用し、企業価値の増大に努めてまいります。
当社は、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としており、これらの剰余金の配当の決定機関は、中間配当については取締役会、期末配当については株主総会です。なお、「取締役会の決議によって、毎年９月30日を基準日として中間配当をすることができる」旨を定款に定めています。
期末の配当金については、前期末の配当と比較して35円増額となる１株当たり90円を予定しています。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 70 | 32.5 |
| 2021 | 80 | 46.5 |
| 2022 | 80 | — |
| 2023 | 65 | 57.2 |
| 2024 | 100 | 52.8 |
| 2025 | 150 | 24.4 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
株主優待制度
(1)毎年３月31日現在の株主名簿に記載または記録された所有株式数１単元（100株）以上保有の株主様を対象として、下表に基づき保有株式数に応じた株主優待ポイントを進呈いたします。株主優待ポイントは、株主様専用の特設ウェブサイト「第一工業製薬プレミアム優待倶楽部」で、当社商品の消臭・除菌スプレー「NIOCAN®」や機能性表示食品「快脳冬虫夏草®」をはじめ、お米やブランド牛などの厳選されたグルメ商品を含む4,000種類以上の商品からお好みの商品をお選びいただけます。また、他のプレミアム優待倶楽部導入企業の優待ポイントと合算可能な共有株主優待コイン『WILLsCoin』への交換も可能です。
※進呈時期：毎年５月中旬
保有株式数 ／ 進呈ポイント数
100株以上300株未満 ／ 1,000ポイント
300株以上500株未満 ／ 3,000ポイント
500株以上1,000株未満 ／ 5,000ポイント
1,000株以上 ／ 6,000ポイント
(2)毎年３月31日現在の株主名簿に記載または記録された株主の皆様にもれなく、当社ライフサイエンス関連商品を特別価格で購入いただける「株主優待特別販売クーポン」を進呈いたします。
※進呈時期：毎年６月下
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 10.66 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 8.51 |
| 3 | ＢＮＹ ＧＣＭ ＣＬＩＥＮＴ ＡＣＣＯＵＮＴ ＪＰＲＤ ＡＣ ＩＳＧ （ＦＥ－ＡＣ） | 4.25 |
| 4 | 第一生命保険株式会社 | 4.05 |
| 5 | 片山 晃 | 4.01 |
| 6 | ＤＫＳ取引先持株会 | 3.59 |
| 7 | 野村證券株式会社 | 3.21 |
| 8 | 株式会社みずほ銀行 | 2.78 |
| 9 | 株式会社京都銀行 | 2.70 |
| 10 | 第一工業製薬従業員持株会 | 2.68 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は46.43%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 518 | 546 | 556 | 528 | 523 | 570 | 596 | 615 | 591 | 627 | 651 | 631 | 733 | 829 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 34 | 39 | 51 | 43 | 42 | 45 | 46 | 12 | 21 | 54 | 101 |
| 営業利益率% | — | — | — | 6.5 | 7.5 | 8.9 | 7.3 | 6.8 | 7.6 | 7.4 | 1.8 | 3.3 | 7.3 | 12.2 |
| 当期利益億円 | 8 | 13 | 18 | 22 | 25 | 34 | 26 | 20 | 26 | 25 | -4 | 12 | 26 | 62 |
| EPS円 | 18.7 | 31.3 | 38.7 | 41.6 | 47.4 | 330.3 | 254.1 | 198.2 | 252.0 | 244.8 | -41.9 | 122.8 | 270.1 | 606.3 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YCSC）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。化学の197社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。