下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は818億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1059番目、化学197社のうち81番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+2.1%です。平均年間給与は620.8万円（2025年度・提出会社単体）で、化学197社のうち146番目。平均年齢は43.0歳、平均勤続年数は20.8年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
アキレスと同業2社を、ダッシュボードで並べる第一工業製薬・児玉化学工業と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 第一工業製薬・児玉化学工業と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、アキレス株式会社(当社)及び子会社19社、関連会社３社より構成されており、子会社19社は全て連結し、関連会社３社は持分法を適用しております。
当連結会計年度より、新たにACHILLES KOHKOKU LATIN AMERICA, S.A. DE C.V.を設立したことにより、連結の範囲に含めております。また、当連結会計年度において、興亜工業株式会社について当社の保有する全株式を譲渡したため、持分法適用の範囲から除外しております。
なお、当連結会計年度より、『中期経営計画－FY25～FY27－』に掲げた全社戦略である①選択と集中の徹底、②新たな価値の創造、③グローバル戦略の推進の実現に向け、社会性や市場成長性、グループ・テクノロジーとの親和性の観点から重点分野を特定し、これらの分野について、事業横断的シナジーの促進とマーケット視点でのソリューション力の一層の強化を目的とした組織再編に伴い、報告セグメントを従来の「シューズ事業」、「プラスチック事業」及び「産業資材事業」の３区分から、「第一事業部」、「第二事業部」及び「シューズＢＵ（ビジネス・ユニット）」の３区分に変更しております。
各セグメントの名称、主な重点分野、事業内容及び製品、事業内容と当社及び関係会社の当該事業における位置づけ並びにセグメントとの関連は、次のとおりであります。
事業区分 ／ 主な重点分野 ／ 主な事業内容 ／ 主な製品 ／ 主な関係会社
第一事業部 ／ エレクトロニクス分野 モビリティ分野 メディカル＆ヘルスケア分野 ／ 車輌資材事業 化成品事業 ウレタン事業 工業資材事業 ／ 車輌内装用資材、 一般レザー・カブロン ・ラミネート、 フイルム、 ウレタン、 工業資材、 衝撃吸収材等 ／ アキレスコアテック㈱、 アキレスビニスター㈱、 関東アキレスエアロン㈱、 大阪アキレスエアロン㈱、 三進興産㈱、 アキレスウエルダー㈱、 ACHILLES USA,INC.、 榮新科技有限公司、 阿基里斯(上海)国際貿易有限公司、 阿基里斯先進科技股份有限公司、 阿基里斯(佛山)新型材料有限公司、 昆山阿基里斯新材料科技有限公司
第二事業部 ／ コンストラクション＆インフラ分野 セーフティ・アクティビティ分野 ／ 断熱資材事業 建装事業 防災事業 ／ 断熱資材、 建装資材、 防災対策商品等 ／ 東北アキレス㈱
シューズＢＵ ／ シューズ事業 ／ シューズ ／ アキレスリテール㈱、 ACHILLES HONG KONG CO.,LTD.
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YJF9）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
ACHILLES USA, INC.議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 499億円・利益 33億円・従業員 949人
売上 230億円・利益 24億円・従業員 420人
売上 89億円・利益 -3億円・従業員 108人
連結子会社 19社（有報に社名が載る主な会社は19社）。持分法適用関連会社など 3社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期経営計画に言及があるが、数値目標は有価証券報告書に記載がない。数値は決算説明資料側にあるとみられる。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、経営の安定と収益の向上による経営基盤強化の上に、株主への安定的な利益還元維持を基本方針としております。
当社は、『中期経営計画－FY25～FY27－』に掲げている、「配当性向30％以上」、「１株当たり配当金50円」を意識して実施することとしており、業績の状況・事業環境等を総合的に勘案し、当面は期末配当の年１回を基本方針としております。この剰余金の配当の決定機関は株主総会であります。
内部留保資金については、企業体質の強化・充実並びに新たな成長に繋がる戦略的な投資等に有効活用し、企業価値を中長期的に高めていきたいと考えております。
当事業年度の配当につきましては、上記の基本方針および当期の業績を勘案し、１株当たり40円の配当を実施することを予定しております。
当社は会社法第454条第５項に規定する中間配当をすることができる旨を定款で定めております。
なお、第106期に係る剰余金の配当は以下のとおりであります。期末配当に関する配当金の総額546百万円及び１株当たり配当額40円につきましては、2026年６月26日開催予定の第106回定時株主総会の決議事項となっております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 50 | 27.3 |
| 2021 | 40 | 55.9 |
| 2022 | 40 | — |
| 2023 | 20 | — |
| 2024 | 20 | 18.4 |
| 2025 | 40 | 25.5 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
株主優待制度
(1)対象となる株主
毎年９月30日および３月31日の最終の株主名簿に記載された１単元(100株)以上を所有する株主様
(2)株主優待の内容
年２回ごとに選定した自社製品をカタログおよびＷＥＢでご優待価格でお買い求めいただけます。ＷＥＢを利用してご注文の場合は、原則として「アキレスウェブショップ」で取り扱いしております全商品が優待対象となります。(一部除外品あり)
100株以上500株未満ご所有の株主様は参考小売価格の３割引、500株以上ご所有の株主様は参考小売価格の５割引にてご提供いたします。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 9.69 |
| 2 | 東京アキレス協和会 | 6.00 |
| 3 | 大阪アキレス協和会 | 4.05 |
| 4 | 株式会社みずほ銀行 | 3.63 |
| 5 | 足利アキレス協和会 | 3.53 |
| 6 | 朝日生命保険相互会社 | 3.16 |
| 7 | 岡 秀朋 | 3.08 |
| 8 | 株式会社足利銀行 | 2.51 |
| 9 | セコム損害保険株式会社 | 2.31 |
| 10 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 1.86 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は39.82%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 816 | 880 | 891 | 883 | 869 | 879 | 857 | 802 | 736 | 760 | 829 | 786 | 791 | 818 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 19 | 25 | 23 | 14 | 16 | 16 | 9 | -7 | -10 | -4 | 30 |
| 営業利益率% | — | — | — | 2.1 | 2.9 | 2.7 | 1.6 | 2.0 | 2.1 | 1.1 | -0.9 | -1.2 | -0.6 | 3.6 |
| 当期利益億円 | 14 | 17 | 13 | 25 | 20 | 23 | 3 | 19 | 32 | 15 | -12 | -82 | 4 | 21 |
| EPS円 | 7.6 | 9.3 | 7.0 | 138.0 | 109.0 | 132.4 | 20.5 | 120.3 | 204.7 | 97.1 | -78.2 | -560.3 | 30.7 | 154.9 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YJF9）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。化学の197社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。