下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社の企業集団は、当社、子会社30社（内 在外13社）、および関連会社９社（内 在外４社）で構成され、機能化学品、医薬・医療・健康、化薬に関連する事業を主として行っており、その他、運送および不動産等の事業活動を展開しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は2,580億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち544番目、化学197社のうち36番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+8.4%です。平均年間給与は843.8万円（2025年度・提出会社単体）で、化学197社のうち29番目。平均年齢は42.9歳、平均勤続年数は17.5年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
日油と同業2社を、ダッシュボードで並べる日産化学・サカタインクスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 日産化学・サカタインクスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社の企業集団は、当社、子会社30社（内 在外13社）、および関連会社９社（内 在外４社）で構成され、機能化学品、医薬・医療・健康、化薬に関連する事業を主として行っており、その他、運送および不動産等の事業活動を展開しております。
当社グループの事業に関わる当社および関係会社の位置付けおよびセグメントとの関連は、次のとおりであります。
区分 ／ 主要製品 ／ 主要な会社
機能化学品事業 ／ 脂肪酸、脂肪酸誘導体 界面活性剤 エチレンオキサイド・ プロピレンオキサイド誘導体 有機過酸化物 石油化学品（ポリブテン等） 機能性ポリマー 電子材料（液晶表示関連材料等） ／ （製造・販売） 当社 日油工業㈱ 常熟日油化工有限公司 PT.NOF MAS CHEMICAL INDUSTRIES （販売） 油化産業㈱ 日油（上海）商貿有限公司
特殊防錆処理剤 ／ （製造・販売） NOFメタルコーティングス㈱ NOF METAL COATINGS NORTH AMERICA INC. NOF METAL COATINGS EUROPE S.A. NOF METAL COATINGS KOREA CO.,LTD. （販売） 恩欧富塗料商貿（上海）有限公司
医薬・医療・健康事業 ／ 食用加工油脂・食品機能材 健康関連製品 生体適合性素材 （MPCポリマー、MPCモノマー等） ＤＤＳ医薬用製剤原料 （活性化PEG、機能性脂質、医薬用界面活性剤） ／ （製造・販売） 当社 （販売） 日油商事㈱ NOF AMERICA CORPORATION NOF EUROPE GmbH
化薬事業 ／ 産業用爆薬類 宇宙関連製品 防衛関連製品 機能製品 ／ （製造・販売） 当社 日本工機㈱ 日油技研工業㈱ 昭和金属工業㈱ （販売） ㈱ジャペックス 日邦工業㈱
その他の事業 ／ 運送 不動産 ／ （運送） ニチユ物流㈱ （不動産） 日油商事㈱
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YI3F）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 1,458億円・利益 268億円・従業員 1,674人
売上 617億円・利益 80億円・従業員 1,427人
売上 499億円・利益 158億円・従業員 532人
売上 6億円・利益 4億円・従業員 293人
連結子会社 24社（有報に社名が載る主な会社は24社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期経営計画に言及があるが、数値目標は有価証券報告書に記載がない。数値は決算説明資料側にあるとみられる。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は株主の皆様への安定的な利益還元を経営の重要な課題と認識しております。
2026年５月に公表した中期経営計画「NOF VISION 2030 StageⅢ」(2026～2028年度)において事業領域の拡大に取り組むことで、さらなる企業価値の向上を目指しております。
配当政策につきましては、財務健全性、将来のキャッシュ創出見通しや成長投資を総合的に勘案し、安定的な配当の維持継続を基本に、中長期的な累進配当を目指してまいります。さらに、資本効率の向上を図るために自己株式の取得・消却を必要に応じ実施してまいります。2028中期経営計画においては、配当性向40％程度、総還元性向70％以上を目標水準とし、安定的な利益還元に取り組んでまいります。
内部留保資金の使途につきましては、将来に向けた成長のための設備投資や研究開発投資、財務体質の充実などにあて、収益基盤の強化を図ってまいります。
当社は、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うこととしており、これらの決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。
当社は、「取締役会の決議により、毎年９月30日を基準日として、中間配当を行うことができる。」旨を定款に定めております。当期の期末配当は、１株当たり35円を予定しております。これにより、当期の配当は、中間配当とあわせて、１株当たり年間61円となる予定であります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 80 | 30.9 |
| 2021 | 90 | 31.9 |
| 2022 | 108 | 28.1 |
| 2023 | 114 | 27.6 |
| 2024 | 45 | 33.2 |
| 2025 | 61 | 39.6 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 15.73 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 6.18 |
| 3 | 明治安田生命保険相互会社 | 4.14 |
| 4 | 日油親栄会 | 2.07 |
| 5 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 1.95 |
| 6 | GOVERNMENT OF NORWAY | 1.93 |
| 7 | US BANK NATIONAL ASSOCIATION JP ACCTS TS | 1.82 |
| 8 | 日油共栄会 | 1.78 |
| 9 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.35 |
| 10 | BNYM AS AGT/CLTS NON TREATY JASDEC | 1.27 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は38.25%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 1,489 | 1,610 | 1,677 | 1,705 | 1,741 | 1,799 | 1,892 | 1,809 | 1,726 | 1,926 | 2,177 | 2,223 | 2,383 | 2,580 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 194 | 243 | 258 | 284 | 269 | 266 | 356 | 406 | 421 | 453 | 474 |
| 営業利益率% | — | — | — | 11.4 | 14.0 | 14.3 | 15.0 | 14.9 | 15.4 | 18.5 | 18.7 | 19.0 | 19.0 | 18.4 |
| 当期利益億円 | 88 | 97 | 117 | 136 | 176 | 199 | 220 | 211 | 233 | 267 | 340 | 340 | 365 | 406 |
| EPS円 | 47.9 | 53.1 | 64.7 | 76.4 | 202.3 | 231.0 | 259.3 | 83.9 | 93.5 | 107.9 | 139.0 | 141.2 | 153.9 | 176.3 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YI3F）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。化学の197社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。