下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は2,796億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち516番目、化学197社のうち35番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+6.0%です。平均年間給与は870.7万円（2025年度・提出会社単体）で、化学197社のうち20番目。平均年齢は40.8歳、平均勤続年数は15.9年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
日産化学と同業2社を、ダッシュボードで並べる住友ベークライト・日油と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 住友ベークライト・日油と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ（当社および当社の関係会社）は、連結財務諸表提出会社（以下「当社」という。）および子会社36社、関連会社9社により構成されております。
事業の内容の区分とセグメント区分は同一であり、当社および関係会社の当該事業に係る位置付けならびに各セグメントの関連は、次のとおりであります。
区分 ／ 主要製品・事業 ／ 事業を構成する会社
化学品事業 ／ 基礎化学品 ／ 当社、
（硫酸、硝酸、アンモニア等） ／ その他会社 1社
ファインケミカル
（封止材用等特殊エポキシ、難燃剤、殺菌
消毒剤等）
（会社総数 2社）
機能性材料事業 ／ ディスプレイ材料 ／ 当社、
（液晶配向材用ポリイミド等） ／ NCK Co., Ltd.、
半導体材料 ／ Nissan Chemical America Corporation、
（半導体用反射防止コーティング材等） ／ 台湾日産化学半導体材料股份有限公司、
無機コロイド ／ その他会社 2社
（電子材料用研磨剤、各種表面処理剤等）
（会社総数 6社）
農業化学品事業 ／ 農薬 ／ 当社、
（除草剤、殺虫剤、殺菌剤、殺虫殺菌剤、 ／ Nissan Chemical Europe S.A.S.、
植物成長調整剤） ／ Nissan Bharat Rasayan Pvt., Ltd.、
動物用医薬品原薬 ／ NCアグロ函館㈱、 その他会社 7社
（会社総数 11社）
ヘルスケア事業 ／ 高コレステロール血症治療薬原薬 ／ 当社
ファインテック（課題解決型受託事業）
（会社総数 1社）
卸売事業 ／ 化学品の卸売等 ／ 日星産業㈱、 その他会社 12社 （会社総数 13社）
その他の事業 ／ 肥料(高度化成等)、造園緑化、運送、プラントエンジニアリング、硫酸の製造、電子材料の製造販売等 ／ 日本肥糧㈱、日産物流㈱、日産緑化㈱、 日産エンジニアリング㈱、NC東京ベイ㈱、 日本ポリテック㈱
その他会社 10社
（会社総数 16社）
以上の当社グループについて図示すると、次のとおりであります。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YIML）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
NCK Co., Ltd.
日星産業㈱議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 981億円・利益 38億円・従業員 229人
売上 821億円・利益 260億円・従業員 753人
売上 783億円・利益 353億円・従業員 1,039人
売上 262億円・利益 11億円・従業員 383人
売上 155億円・利益 20億円・従業員 537人
売上 51億円・利益 14億円・従業員 110人
連結子会社 13社（有報に社名が載る主な会社は13社）。持分法適用関連会社など 3社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「Vista2027の後半3ヵ年（2025年度～2027年度）のStageⅡでは、最終年度（2027年度）の数値目標を売上高2,930億円、営業利益650億円と定め、最重要課題を新製品の創出としたうえで、基本戦略として次の3つを掲げております。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、中長期的に事業収益を拡大し、財務体質を強化することで企業価値の向上に努め、株主の皆様への積極的な還元を図ってまいります。
なお、2025年4月に始動した中期経営計画「Vista2027」のStageⅡでは、2025年度以降は配当性向を55%以上、総還元性向を75%以上とすることを目標としております。
当社は、中間配当と期末配当の年2回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。
これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。
当事業年度の配当金につきましては、上記方針に基づき1株につき132円(中間配当金を含めた年間配当金は202円)を2026年6月25日開催の定時株主総会で決議する予定であります。
当連結会計年度の内部留保資金につきましては、今後予想される経営環境の変化に対応すべく、今まで以上にコスト競争力を高め、市場ニーズに応える技術・製造及び試験研究開発体制を確立するための投資を効率的に実行することにより、業容の拡大、経営基盤の強化に努めてまいります。
当社は、「取締役会の決議により、毎年9月30日を基準日として、中間配当を行うことができる。」旨を定款に定め、2025年11月10日に、第156期の中間配当についての取締役会決議を行いました。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 104 | 48.9 |
| 2021 | 122 | 50.6 |
| 2022 | 164 | 63.9 |
| 2023 | 164 | 66.1 |
| 2024 | 174 | 65.3 |
| 2025 | 202 | 63.0 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 24.93 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 12.00 |
| 3 | みずほ信託銀行株式会社 退職給付信託 みずほ銀行口 再信託受託者 株式会社日本カストディ銀行 | 4.07 |
| 4 | 日産化学 取引先持株会 | 2.80 |
| 5 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 | 1.40 |
| 6 | 明治安田生命保険相互会社 | 1.39 |
| 7 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.37 |
| 8 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 1.35 |
| 9 | HSBC HONG KONG-TREASURY SERVICES A/C ASIAN EQUITIES DERIVATIVES | 1.29 |
| 10 | JPモルガン証券株式会社 | 1.26 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は51.85%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 1,538 | 1,637 | 1,712 | 1,769 | 1,803 | 1,934 | 2,049 | 2,068 | 2,091 | 2,080 | 2,281 | 2,267 | 2,514 | 2,796 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 286 | 314 | 350 | 371 | 386 | 425 | 510 | 523 | 482 | 568 | 636 |
| 営業利益率% | — | — | — | 16.2 | 17.4 | 18.1 | 18.1 | 18.7 | 20.3 | 24.5 | 22.9 | 21.3 | 22.6 | 22.7 |
| 当期利益億円 | 139 | 167 | 182 | 224 | 240 | 271 | 294 | 308 | 335 | 388 | 411 | 380 | 430 | 497 |
| EPS円 | 83.7 | 102.1 | 114.0 | 143.4 | 157.0 | 180.3 | 197.7 | 210.1 | 231.7 | 271.9 | 291.4 | 272.8 | 313.3 | 368.3 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YIML）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。化学の197社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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