サンマルクホールディングス

3395 / 日本基準 / 3月期
東証プライム小売業一次資料ベース
収録 41 / 43 指標

下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

同業2社と並べて動かすカフェの順位を再生

数字で見るサンマルクホールディングス

2025年度の売上収益は884億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1022番目、小売業315社のうち117番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+15.0%です。平均年間給与は560.0万円(2025年度・提出会社単体)で、小売業309社のうち136番目。平均年齢は42.5歳、平均勤続年数は7.5年です。

事業の大きさと稼ぐ力

売上収益884億円全体で上位29%(3,585社中)小売業では117番目(315社中)2020→2025年度で年+15.0%(計算値)2025年度
当期利益27億円全体で上位38%(3,684社中)小売業では105番目(315社中)2025年度
営業利益率逆算5.8%小売業の中央値 3.7%(315社)2025年度
ROE8.7%小売業の中央値 8.2%(315社)2025年度
自己資本比率44.7%小売業の中央値 46.6%(315社)2025年度

働く人の数字

平均年間給与560.0万円全体で上位76%(3,658社中)小売業では136番目(309社中)2020→2025年度で−19.0%(計算値)2025年度
平均年齢42.5歳小売業の中央値 41.8歳(309社)2025年度
平均勤続年数7.5年小売業の中央値 10.9年(309社)2025年度
従業員数(連結)1,229人小売業の中央値 719人(315社)2020→2025年度で+48.4%(計算値)2025年度

順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。

他の会社と比べる

会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

サンマルクホールディングスと同業2社を、ダッシュボードで並べるマキヤ・ワタミと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます

▶ カフェ業界の上場企業の順位の入れ替わりを再生する →

01

業績の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

▶ マキヤ・ワタミと3社で重ねる(決算ダッシュボード)→

02

事業の構成と内容

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

サンマルクホールディングスの事業の内容(有価証券報告書の記載)

当社グループは、洋食レストラン「ベーカリーレストラン・サンマルク」の全国展開をはじめとして、コーヒーショップ「サンマルクカフェ」、高級回転ずし「すし処函館市場」など複数業態による事業展開を推進してまいりました。今後も継続的な会社の安定的利益成長を図るため、リスク分散の観点からも多業態を組み合わせた会社運営が有効であるとの経営判断のもとに、恒常的な新業態の開発など中期的な施策に鋭意注力しております。このような背景をベースに、当社グループは、中長期的な視野に立ったグループ内における最適な機能の分権と集権を実現するために、2006年3月1日付をもって最終的な持株会社体制に移行いたしました。すなわち、業態別の事業部門を分社化することにより、当該部門における責任と権限をより明確化した指揮命令系統を確立するとともに、一方、全事業部門に共通するインフラ的機能である管理機能、店舗開発機能、商品開発機能、海外業態開発機能、教育機能等及びその他の国内実験業態の運営については、持株会社である当社へ集約することとし、各業態の管理強化及び経営効率の追求を図ることを目的としておりました。その後、ビジネスモデルの再構築の必要性を検討した結果、株式会社サンマルク、株式会社バケット及び株式会社函館市場を2022年7月1日付にて吸収合併し、当社が保有していた事業開発部と併せ、レストラン事業部として、レストラン業態の実験、可能性を追求することといたしました。加えて、株式会社倉式珈琲を2024年4月1日付にて吸収合併し、倉式珈琲事業部としてフルサービス喫茶業態の可能性を追求することといたしました。

その後、2024年11月、12月と立て続けにインバウンド観光客の取り込みや海外展開に強みを持つ牛カツ京都勝牛、牛かつもと村の牛カツ二大ブランドを獲得し、グループとしての成長の足固めに取り組んでまいりました。

2026年3月31日現在、当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、連結子会社6社及び非連結子会社の持分法非適用会社3社にて構成されており、会社名及び主要な事業内容は次のとおりであります。

会社名 / セグメント / 主要な事業内容

㈱サンマルクホールディングス(当社) / レストラン 喫茶 全社(共通)※3 / 「ベーカリーレストラン・サンマルク」、「すし処函館市場」、「ベーカリーレストラン・バケット」、「倉式珈琲店」等の運営 事業子会社の統括管理及びグループ内への商品・サービスの提供 国内実験業態の運営

㈱鎌倉パスタ ※1 / レストラン / 「生麺専門鎌倉パスタ」等の運営

㈱サンマルクグリル ※1 / レストラン / 「神戸元町ドリア」等の運営

㈱サンマルクカフェ(旧㈱サンマルク) ※1 / 喫茶 / 「サンマルクカフェ」の運営

㈱京都勝牛 ※1 / レストラン / 「牛カツ京都勝牛」等の運営

㈱牛かつもと村 ※1 / レストラン / 「牛かつもと村」等の運営

㈱La Madrague ※1 / 喫茶 / 喫茶店「マドラグ」等の運営

㈱サンマルクファーム ※2 / 全社(共通)※3 / コメや小麦などの農産物の生産・販売

SAINTMARC SOUTH EAST ASIA PTE.LTD.※2 / 全社(共通)※3 / 海外(ASEAN地域)におけるカフェ事業等の実験及び運営

極品國際餐飲股份有限公司 ※2 / 全社(共通)※3 / 海外(台湾)における「牛かつもと村」の運営

※1 連結子会社

※2 非連結子会社で持分法非適用会社

㈱サンマルクファームはコメや小麦などの農産物の生産・販売を行うことを目的とする会社、SAINTMARC SOUTH EAST ASIA PTE.LTD.はASEAN地域におけるカフェ事業等の実験及び運営を行うことを目的とする会社、極品國際餐飲股份有限公司は海外(台湾)における「牛かつもと村」の運営を行うことを目的とする会社であります。

※3 全社(共通)として記載されているものは、コメや小麦などの農産物の生産・販売、海外におけるカフェ事業等の実験及び運営、海外における「牛かつもと村」の運営及び本社部門(管理部門等)に関するものであります。

出典:有価証券報告書【事業の内容】(2026年6月提出・S100YI0O)。事業系統図は省いています。

03

サンマルクホールディングスのグループの関係

親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。

持株会社サンマルクホールディングスは持株会社です(有価証券報告書【事業の内容】の記載)。

主な子会社の業績

2025年度
  • 株式会社サンマルクカフェ議決権 100.0%

    売上
    238億円
    経常利益
    13億円
    当期純利益
    9億円
    純資産
    84億円
  • 株式会社鎌倉パスタ議決権 100.0%

    売上
    219億円
    経常利益
    7億円
    当期純利益
    3億円
    純資産
    84億円
  • 株式会社京都勝牛議決権 100.0%

    売上
    113億円
    経常利益
    19億円
    当期純利益
    12億円
    純資産
    23億円

連結売上の10%を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。

喫茶

売上 285億円・利益 30億円・従業員 332人

  • 株式会社サンマルクカフェ100.0%売上 238億円・経常利益 13億円
  • 株式会社La Madrague100.0%

そのほかの主な子会社

  • 株式会社鎌倉パスタ100.0%レストラン売上 219億円・経常利益 7億円
  • 株式会社サンマルクグリル100.0%レストラン
  • 株式会社京都勝牛100.0%レストラン売上 113億円・経常利益 19億円
  • 株式会社牛かつもと村100.0%レストラン

連結子会社 6社(有報に社名が載る主な会社は6社)。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】(2025年度)。子会社の割合は議決権の所有割合(間接所有を含む)。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10%を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。

04

中期経営計画

会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。

中期経営計画

一次資料ベース

「…連結財務目標として売上高1,000億円及びのれん等償却前営業利益90億円(いずれも2029年3月期)達成を掲げ、経営成績の拡充を図るとともに企業価値の増大に努めていく所存であります。」

有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より

05

株主と配当

配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。

サンマルクホールディングスの配当政策

当社は、当社グループの経営成績の動向及び配当性向等を総合的に勘案した上で、株主に対し利益成長に応じた安定的な配当を継続しつつ、今後のグループ内における事業拡充による将来の利益貢献を図るため内部留保の充実に努めることを基本方針としております。また当社は、中間配当と期末配当の年2回の剰余金の配当を行うことを基本方針としており、これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。これをベースに今後の当社グループの利益成長等を勘案し、中期的な連結ベースの配当性向の水準として35%を目標としつつ、DOE(純資産配当率)等の要素も加味しながら決定することとしております。当期の配当につきましては、1株につき26円の中間配当金を実施し、期末配当金は1株につき26円を予定し、年間52円の配当としました。次期の配当につきましては、実績状況を勘案した配当を実施していく方針であり、現時点では54円を予想しております。

内部留保資金につきましては、持続的成長に向けたグループ内直営方式による新規出店・改装等に係る事業投資やM&A等の戦略投資を中心に活用してまいる所存でございます。

当社は、「取締役会の決議により、毎年9月30日を基準日として、中間配当を行うことができる。」旨を定款に定めております。

有価証券報告書【配当政策】より(2026年6月提出)

1株配当と配当性向

サンマルクホールディングスの1株配当と配当性向の推移
年度1株配当(円)配当性向(%)
202044—
202144—
20224434.7
202350175.7
20245250.3
20255268.1

有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。

サンマルクホールディングスの株主優待

2026年6月提出の有報

1.株主優待制度の内容 サンマルク株主優待カードを1枚発行する。

2.使用方法 当社グループの直営店及びフランチャイズ店でサンマルク株主優待カードの提示により飲食料金を割引する。対象業態と割引率については、次の当社のウェブアドレスに記載のとおり。

(https://www.saint-marc-hd.com/hd/ir/investor)

3.権利確定日 毎年3月末日(年1回)

4.対象株主 100株以上を所有する株主

5.有効期間 毎年7月1日~翌年6月末日

有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。

サンマルクホールディングスの大株主(上位10名)

2026年3月末
サンマルクホールディングスの大株主
順位株主持株比率(%)
1片山 智恵美19.71
2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)10.07
3株式会社クレオ4.81
4株式会社日本カストディ銀行(信託口)3.87
5株式会社中国銀行2.26
6BNP PARIBAS NEW YORK BRANCH - PRIME BROKERAGE CLEARANCE ACCOUNT1.78
7公益財団法人サンマルク財団1.07
8HSBC HONG KONG - TREASURY SERVICES A/C ASIAN EQUITIES DERIVATIVES1.05
9岡山土地倉庫株式会社1.01
10JP MORGAN CHASE BANK 3857810.84

有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位10名の合計は46.48%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。

06

主要な指標の推移(最大14期)

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

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選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

← 横にスクロールできます →

主要な指標の推移
指標20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円488543608661675691701689440477578646709884
営業利益億円———7777676442-40-362263651
営業利益率%———11.711.49.89.16.0-9.2-7.50.44.15.15.8
当期利益億円3638414444362915-81-474102527
EPS円158.5170.3185.9198.2199.2162.9131.869.8-378.4-222.020.247.5123.6125.2

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。

07

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高72.0百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益4.2百万円2025年度・逆算
平均年齢42.5歳2025年度
平均勤続年数7.5年2025年度

平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

サンマルクホールディングスの女性管理職比率・男性の育休取得率・男女の賃金の差異

女性管理職比率16.7%2025年度業種の中央値 12.5%(小売業247社)2023:14.9 2024:13.9 2025:16.7
男性の育児休業取得率14.3%2025年度業種の中央値 75.0%(小売業207社)2023:42.9 2024:25.0 2025:14.3
男女の賃金の差異72.0%2025年度業種の中央値 64.1%(小売業244社)2023:65.3 2024:70.3 2025:72.0
女性役員比率21.4%2025年度業種の中央値 16.7%(小売業276社)2022:20.0 2023:21.4 2024:21.4 2025:21.4役員14名のうち女性3名

女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社(単体)の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。

男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。

08

会社の概要と沿革

代表者
代表取締役社長 藤川 祐樹
本店の所在地
岡山市北区平田173番地104
決算期
3月
市場・業種
東証プライム / 小売業
役員
14名(うち女性3名)

有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2026年6月提出)。

サンマルクホールディングスの沿革

  1. 1989年3月「株式会社大元サンマルク」(岡山県岡山市三浜町1丁目15番19号、レストラン経営を目的、資本金3百万円)を設立。
  2. 1989年4月株式会社大元サンマルクが岡山県岡山市に洋食レストラン「ベーカリーレストラン・サンマルク」の1号店(直営店)を開店(新谷製菓株式会社より引継)。
  3. 1990年7月株式会社大元サンマルクが商号を「株式会社サンマルク」に変更。
  4. 1991年4月株式会社サンマルクが本社を岡山県岡山市平田173番地(現在地)に移転。
  5. 1991年7月インテリアコーディネイト及び損害保険代理店業を目的として岡山県倉敷市に株式会社デコー ル(当社/現株式会社サンマルクホールディングス)を設立。
  6. 1991年12月株式会社サンマルクが株式会社倉敷サンマルクを吸収合併し、「ベーカリーレストラン・サンマルク倉敷店」の営業を引継ぐ(1997年1月フランチャイズ店に変更)。
  7. 1994年4月株式会社サンマルクが株式の額面金額を50,000円から500円に変更することを目的として株式会社サンマルク(設立1977年12月6日、商号株式会社落柿舎販売、1982年2月1日に株式会社落柿舎本社、1993年8月26日に株式会社サンマルクにそれぞれ商号変更)に吸収合併。
  8. 1995年12月株式会社サンマルクが日本証券業協会に株式を店頭登録。
  9. 1998年2月インテリアコーディネイト事業を廃止。
  10. 1998年5月株式会社サンマルクが子会社「Saint Marc Cayman」を設立。
  11. 1998年6月岡山県岡山市に本店を移転。
  12. 1999年3月損害保険の募集に関する業務及び生命保険の募集に関する業務を株式会社サンマルクへ譲渡。
  13. 1999年3月株式会社サンマルクが東京都中央区にコーヒーショップ「サンマルクカフェ」の1号店(直営店)を開店。
  14. 1999年11月株式会社サンマルクが福岡県久留米市に高級回転ずし「すし処函館市場」の1号店(フランチャイズ店)を開店。
沿革の続き(あと26件・2026年まで)
  1. 2002年4月株式会社サンマルクが東京証券取引所市場第二部に株式を上場。
  2. 2002年7月株式会社サンマルクが株式会社プライム・タイムの全株式を取得。
  3. 2002年10月株式会社サンマルクが兵庫県伊丹市に西洋風レストラン「ベーカリーレストラン・バケット」の1号店(直営店)を開店。
  4. 2003年3月株式会社サンマルクが東京証券取引所市場第一部に株式を上場。
  5. 2003年3月株式会社サンマルクが子会社「Saint Marc Cayman」を清算。
  6. 2004年10月株式会社サンマルクが岡山県岡山市にスパゲティ店「生麺専門鎌倉パスタ」の1号店(直営店)を開店。
  7. 2005年11月株式会社サンマルクホールディングスに商号変更。
  8. 2005年12月株式会社サンマルクが株式会社プライム・タイムを吸収合併。
  9. 2005年12月株式会社サンマルクが東京証券取引所市場第一部株式上場を廃止。
  10. 2006年1月株式会社サンマルクと株式交換し同社を完全子会社化。
  11. 2006年1月東京証券取引所市場第一部に上場。
  12. 2006年3月株式会社サンマルクを分割会社として、持株会社の当社に管理機能、店舗開発機能、業態・商品開発機能、教育機能等の吸収分割並びに業態別の事業部門を分社化する新設分割の実施。
  13. 2006年9月兵庫県伊丹市に炒飯専門店「広東炒飯店」の1号店(直営店)を開店。
  14. 2007年12月岡山県岡山市にドリア専門店「神戸元町ドリア」の1号店(直営店)を開店。
  15. 2008年4月炒飯専門店の広東炒飯店事業を会社分割し、株式会社広東炒飯店を設立。
  16. 2008年7月株式会社広東炒飯店が株式会社サンマルクチャイナに商号変更。
  17. 2008年8月東京都港区にフルサービス喫茶店「倉式珈琲店」の1号店(直営店)を開店。
  18. 2015年4月ドリア専門店の神戸元町ドリア事業を会社分割し、株式会社サンマルクグリルを設立。 フルサービス喫茶店の倉式珈琲店事業を会社分割し、株式会社倉式珈琲を設立。
  19. 2020年3月株式会社サンマルクホールディングスが株式会社サンマルクチャイナを吸収合併。
  20. 2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。
  21. 2022年7月株式会社サンマルクホールディングスが株式会社サンマルク、株式会社函館市場及び株式会社バケットを吸収合併。
  22. 2022年12月株式会社サンマルクホールディングスが株式会社La Madragueの全株式を取得し同社を完全子会社化。
  23. 2024年4月株式会社サンマルクホールディングスが株式会社倉式珈琲を吸収合併。
  24. 2024年11月株式会社サンマルクホールディングスが株式会社ジーホールディングスの全株式を取得し同社を完全子会社化。
  25. 2024年12月株式会社サンマルクホールディングスが株式会社B級グルメ研究所ホールディングス及びBQ International株式会社の全株式を取得し同社を完全子会社化。
  26. 2026年5月事業運営の中核的機能である商品開発・店舗開発・各事業会社などの営業関連部門を中心に京都市内に移転、「京都本社」を設立。
  27. (注)表中記載の株式会社サンマルクは、2006年3月1日付の会社分割に伴い、カフェ事業等を残し、株式会社サンマルクカフェに商号変更しております。

有価証券報告書【沿革】より(2026年6月提出・S100YI0O)。会社が書いたとおりに載せています。

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出典と収録状況

数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。

一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ

  1. 有価証券報告書 計10本(EDINET)から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S100AOFW、S100DDCO、S100G7ZF、S100J0NH、S100LPAD、S100OEJO、S100R3VV、S100TV92、S100W33T、S100YI0O一次資料

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