下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社は、主要事業である総合ディスカウント店「エスポット」、食品スーパー「ポテト」・「マミー」、業務用食料品販売店「業務スーパー」、リユースショップ「ハードオフ」、インテリアショップ「エ・コモード」及び100円・300円均一ショップ「ダイソー」等の運営を行う「小売業」、所有不動産等の賃貸事業等を行う「不動産賃貸事業」及びインターネットモール等において商品を販売する「ＥＣ事業」を展開しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は937億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち990番目、小売業315社のうち113番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+4.3%です。平均年間給与は545.0万円（2025年度・提出会社単体）で、小売業309社のうち158番目。平均年齢は45.0歳、平均勤続年数は15.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
マキヤと同業2社を、ダッシュボードで並べるＰＬＡＮＴ・ジンズホールディングスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ＰＬＡＮＴ・ジンズホールディングスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社マキヤ）、子会社６社及びその他の関係会社１社により構成されております。
当社は、主要事業である総合ディスカウント店「エスポット」、食品スーパー「ポテト」・「マミー」、業務用食料品販売店「業務スーパー」、リユースショップ「ハードオフ」、インテリアショップ「エ・コモード」及び100円・300円均一ショップ「ダイソー」等の運営を行う「小売業」、所有不動産等の賃貸事業等を行う「不動産賃貸事業」及びインターネットモール等において商品を販売する「ＥＣ事業」を展開しております。
連結子会社である株式会社ＭＫ・サービスは、物流業及び精肉プロセスセンター（精肉加工の工場）等の運営、惣菜・弁当等の製造・販売を行っております。
連結子会社である株式会社ユージュアル、株式会社ＰＥＡＫＳ＆ＴＲＥＥＳ、Ｃｈｅｅｋｙ株式会社、ＫｏｒｏＰｏｃｋｌｅ株式会社及び株式会社Ｌａ Ｓｔａｎｔａは、ＥＣ事業を行っております。
その他の関係会社である株式会社マキリは不動産賃貸業を行っております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YN3H）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 855億円・利益 25億円・従業員 425人
売上 77億円・利益 -1億円・従業員 51人
売上 4億円・利益 2億円
連結子会社 6社（有報に社名が載る主な会社は2社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「取組施策指標目標数値収益性の拡大売上高1,000億円経常利益率４％資本効率の向上ＲＯＥ（自己資本利益率）10％以上株主還元の充実配当性向25％以上ＤＯＥ（自己資本配当率）2.5％以上（３）経営環境、優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題当社グループを取り巻く経営環境、優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題は、…」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、利益配分につきましては、新規出店投資、災害リスク対策、地域社会等への貢献及び環境対策投資等の将来の事業展望に備え、内部留保による企業体質の強化と、企業価値・株主価値の向上を図ることを、経営の最重要課題として位置づけており、株主の皆様には安定した配当を維持することが望ましいと考えております。また、営業利益率の改善など効率的な企業経営を通じ資本収益性を高めることにより、ＰＢＲの改善に取り組みながら利益配分を行っていく方針としております。
また、当社は、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本的な方針とし、配当の決定機関は、取締役会であります。
当事業年度の配当につきましては、上記方針に基づき、中間配当15円（前期比２円50銭増配）、期末配当15円（前期比２円50銭増配）、併せて年間配当30円（前期比５円増配）とすることを決定いたしました。
内部留保資金の使途につきましては、今後のさらなる競争激化等に対応すべく、積極的な新規出店や既存店の改装等の営業力強化及び財務体質強化の原資として活用してまいります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 20 | 15.1 |
| 2021 | 15 | 11.9 |
| 2022 | 15 | 13.4 |
| 2023 | 20 | 13.5 |
| 2024 | 25 | 16.7 |
| 2025 | 30 | 21.4 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
１ 株主優待制度の内容 ／ 株主優待券の贈呈
２ 対象者 ／ 毎年３月31日現在及び９月30日現在の100株以上の株主。
３ 贈呈基準 ／ ３月31日現在及び９月30日現在の株主を対象に年２回行う。
株主の持株数に応じて、下記の基準で贈呈する。
100株以上 ／ 100円券×12枚
500株以上 ／ 100円券×60枚
1,000株以上 ／ 100円券×120枚
2,000株以上 ／ 100円券×180枚
3,000株以上 ／ 100円券×240枚
4,000株以上 ／ 100円券×300枚
４ 使用方法 ／ １回のお買上金額 1,000円（税込）以上につき 1,000円（税込）毎に１枚使用できる。 近隣に当社グループ店舗がない場合はカタログギフト等と交換することも可能。
５ 使用できる店舗 及び対象商品 ／ 当社直営の「エスポット」「ポテト」「マミー」各店舖及び静岡県・山梨県内の「業務スーパー」店舖等における当社指定の商品を除く全商品。
６ 有効期限 ／ ３月31日現在の株主に対する贈呈分……同年12月31日まで ９月30日現在の株主に対する贈呈分……翌年６月30日まで
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 株式会社マキリ | 43.40 |
| 2 | マキヤ取引先持株会 | 7.40 |
| 3 | 公益財団法人マキヤ奨学会 | 7.00 |
| 4 | 株式会社静岡銀行 | 5.00 |
| 5 | スルガ銀行株式会社 | 4.90 |
| 6 | 株式会社ＳＢＩ証券 | 1.40 |
| 7 | 矢部 伸泰 | 1.30 |
| 8 | 明治安田生命保険相互会社 | 1.10 |
| 9 | 今 年明 | 1.10 |
| 10 | 万葉倶楽部株式会社 | 1.00 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は73.60%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 554 | 564 | 572 | 607 | 618 | 635 | 651 | 689 | 758 | 692 | 716 | 773 | 894 | 937 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 6 | 5 | 6 | 8 | 8 | 23 | 17 | 16 | 22 | 23 | 21 |
| 営業利益率% | — | — | — | 1.0 | 0.8 | 1.0 | 1.2 | 1.2 | 3.0 | 2.4 | 2.3 | 2.9 | 2.5 | 2.3 |
| 当期利益億円 | 2 | 5 | 5 | 6 | 3 | 1 | 4 | 4 | 14 | 13 | 12 | 15 | 15 | 15 |
| EPS円 | 19.1 | 46.9 | 48.3 | 55.9 | 28.1 | 12.5 | 35.4 | 36.1 | 140.3 | 133.3 | 118.9 | 145.7 | 149.9 | 147.1 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YN3H）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。小売業の315社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
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