2012〜2025年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社は、店舗において自転車及びパーツ・アクセサリー等の関連商品の販売、各種整備及び修理等の付帯サービスの提供を行なっており、当事業年度末現在、北海道・東北・関東・甲信越・中部・近畿・中国・四国・九州に539店舗の直営店を運営している他、当社直営店ノウハウをもとに中部、近畿及び九州に18店舗のフランチャイズ(ＦＣ)店を展開しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年5月提出）
2025年度の売上収益は814億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1063番目、小売業315社のうち121番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+3.2%です。平均年間給与は513.8万円（2025年度・提出会社単体）で、小売業309社のうち196番目。平均年齢は35.0歳、平均勤続年数は9.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
あさひと同業2社を、ダッシュボードで並べるスクロール・サンマルクホールディングスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ スクロール・サンマルクホールディングスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
あさひ 最新期の売上構成比
有価証券報告書に事業の区分の記載がありません（単一セグメント）。
当社は、店舗において自転車及びパーツ・アクセサリー等の関連商品の販売、各種整備及び修理等の付帯サービスの提供を行なっており、当事業年度末現在、北海道・東北・関東・甲信越・中部・近畿・中国・四国・九州に539店舗の直営店を運営している他、当社直営店ノウハウをもとに中部、近畿及び九州に18店舗のフランチャイズ(ＦＣ)店を展開しております。
インターネット通信販売では、「公式オンラインストア」に加え、「Yahoo!店」と「楽天市場店」を展開しております。
商品については、当社が企画開発し、中国や台湾の海外メーカーにて生産した自社ブランド商品に加え、国内及び海外の自転車メーカー等の他社ブランド商品、メーカーとの共同開発商品を取り扱っております。
また、商品卸事業では、国内販売店に対し、自社ブランド商品だけでなく、当社が日本総販売代理権を所有する自転車及びパーツ・アクセサリーを販売しております。
なお、当社は自転車事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。
具体的な取扱品目は、以下のとおりであります。
品目別 ／ 主な内容
自転車 ／ 一般用自転車、スポーツサイクル、子供用自転車 電動アシスト自転車、折りたたみ自転車
パーツ・アクセサリー ／ 自転車関連部品、用品
ロイヤリティ ／ ＦＣ契約締結先からのロイヤリティ収入
その他 ／ 自転車の整備、修理等のサービス収入、ＦＣ店舗向け自社ブランド商品売上、サイクルメイト加入料等
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年5月提出・S100Y2X4）。事業系統図は省いています。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「また、主要KPIとして、アプリと公式オンラインストアの合計会員数である、あさひ会員数850万人以上、あさひブランド取扱い店舗数1,700店舗以上、自転車販売台数シェア29％以上、あさひ自転車マイスター（注４）数930人以上、ROIC10.0％以上、配当性向35％以上を掲げます。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
①利益配分に関する基本方針
当社は、株主の皆様に対する積極的な利益還元を重要な経営課題の一つとして位置付け、一層の経営基盤強化と中長期的な成長投資を行なうとともに、剰余金の配当については業績やフリーキャッシュフローの状況、資本効率を総合的に勘案しながら、配当性向35%以上、DOE3.0%を目安とした安定的な還元を実現することを基本方針といたします。
なお、当社は、取締役会の決議によって、毎年８月20日を基準日として中間配当を実施できる旨を定款に定めており、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行なうことを基本方針としております。剰余金の配当の決定機関は、中間配当については取締役会、期末配当については株主総会であります。
②当期（2026年２月期）の剰余金の配当
当期の期末配当は１株当たり25円を、2026年5月15日開催予定の株主総会で決議して実施する予定であります。すでに実施済みの中間配当１株当たり25円と合わせて、年間配当１株当たり50円を予定しております。この結果、当事業年度の配当性向につきましては57.4％（DOE3.3％）となる予定です。
③次期（2027年２月期）の剰余金の配当
次期の配当につきましては、資本効率の改善と安定的な株主還元の両立を基本に、年間配当１株当たり50円（中間配当25円、期末配当25円）を予想しております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年5月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 28 | 15.5 |
| 2021 | 28 | 20.6 |
| 2022 | 28 | 21.7 |
| 2023 | 45 | 37.7 |
| 2024 | 50 | 36.6 |
| 2025 | 50 | 57.4 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 下田 佳史 | 12.50 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 7.92 |
| 3 | 下田 英樹 | 7.88 |
| 4 | 下田 美智子 | 5.95 |
| 5 | 株式会社シー・ビー・エイ | 5.04 |
| 6 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 3.70 |
| 7 | 下田 富昭 | 2.89 |
| 8 | あさひ従業員持株会 | 2.63 |
| 9 | 下田 忍 | 2.50 |
| 10 | NORTHERN TRUST CO.(AVFC)RE IEDU UCITS CLIENTS NON LENDING 15 PCT TREATY ACCOUNT | 2.17 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は53.18%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 375 | 422 | 446 | 484 | 511 | 536 | 575 | 599 | 695 | 714 | 747 | 781 | 816 | 814 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 32 | 34 | 34 | 39 | 40 | 69 | 52 | 51 | 49 | 55 | 39 |
| 営業利益率% | — | — | — | 6.7 | 6.6 | 6.4 | 6.8 | 6.7 | 9.9 | 7.3 | 6.9 | 6.3 | 6.7 | 4.8 |
| 当期利益億円 | 22 | 22 | 14 | 20 | 22 | 21 | 24 | 26 | 47 | 35 | 34 | 31 | 36 | 23 |
| EPS円 | 82.8 | 83.4 | 52.3 | 75.2 | 82.8 | 78.4 | 90.2 | 98.1 | 180.9 | 135.7 | 128.9 | 119.2 | 136.5 | 87.1 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年5月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年5月提出・S100Y2X4）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。小売業の315社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。