下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は6,309億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち283番目、卸売業288社のうち29番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+14.3%です。平均年間給与は748.2万円（2025年度・提出会社単体）で、卸売業287社のうち95番目。平均年齢は45.0歳、平均勤続年数は13.2年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
レスターと同業2社を、ダッシュボードで並べるＫＰＰグループホールディングス・トーメンデバイスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ＫＰＰグループホールディングス・トーメンデバイスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
レスター 最新期の売上構成比
有価証券報告書のセグメント情報で、事業別と地域別の内訳が同じ形で並んでおり、足し合わせると連結の売上を超えます。構成比として出せないため載せていません。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は2019年４月１日付で株式会社ＵＫＣホールディングスと株式会社バイテックホールディングスが経営統合し、2024年４月１日に純粋持株会社から事業会社への事業再編を経て株式会社レスターとなりました。2026年３月31日現在の当社グループの主な事業内容及び主要な会社は次のとおりであります。
以下に示す区分はセグメントと同一の区分であります。なお、当連結会計年度より、報告セグメントの区分を変更しております。詳細は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等（1）連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりであります。
報告セグメント ／ 事業 ／ 事業内容 ／ 主要な会社
デバイス ビジネスユニット （以下、デバイスＢＵ） ／ デバイス ／ ・国内外の半導体/電子部品及び関連商材の販売、多様なラインカードの組み合わせによるシステム提案、高付加価値ソリューションの提供及び液晶系/海外サプライヤーを得意とする技術サポート、設計受託/製造受託、LSI設計開発/支援、信頼性試験受託サービス ・エレクトロニクスに係るグローバル調達トレーディングと関連業務の受託サービスによる最適なサプライチェーンマネジメントのオペレーションと提案 ／ ・株式会社レスター ・株式会社ＰＡＬＴＥＫ ・株式会社レスターサプライチェーンソリューション
ＥＭＳ ／ 自社工場における最先端の実装技術と購買、生産管理、品質保証機能を付加した電子部品/モジュール等の電子機器実装受託製造サービス ／ ・CU TECH CORPORATION
システム ビジネスユニット （以下、システムＢＵ） ／ システム ソリューション ／ ・放送、企業、教育、医療、官公庁自治体等、多岐にわたる分野への映像/音響/通信のソリューション提案、設計/施工、保守/メンテナンス ・デジタル通信等の基幹技術とNFC(近距離無線通信)技術を融合したキャッシュレス端末の開発製造及び海外端末の販売/アプリケーション開発、マイナンバー個人認証関連製品の開発、製造、販売 ／ ・株式会社レスター
エコ ソリューション ／ ・自社太陽光発電所(国内外)、風力発電所等による再生可能エネルギーの導入/普及に向けた地域共存型運営管理サービス ・再生可能エネルギーを中心とした、公共施設、民間企業への電力の供給、及び地域活性化に向けた電力の地産地消等の電力コンサルティング ・コンビニエンスストアやスーパーマーケット、外食チェーン等の業務用市場またはリテール市場へ向けた完全閉鎖型の植物工場産野菜の生産/販売、及びシステムコンサルティング ／ ・株式会社レスター ・株式会社バイテックベジタブルファクトリー
報告セグメント ／ 事業 ／ 事業内容 ／ 主要な会社
ＩＴ＆ＳＩｅｒ ビジネスユニット （以下、ＩＴ＆ＳＩｅｒＢＵ） ／ ＩＴ＆ＳＩｅｒ事業 ／ ・ソフトウエア開発、産業用ＰＣの設計/製造/自社ソリューションの開発/保守 ・半導体の設計/テスト等の情報サービスの提供 ／ ・ＰＣＩホールディングス株式会社
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YJ4V）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
ＰＣＩホールディングス子会社・情報・通信業議決権 51.0%
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権はレスターの【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
株式会社ＰＡＬＴＥＫ議決権 100.0%
株式会社レスターサプライチェーンソリューション議決権 80.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 5,559億円・利益 147億円・従業員 2,191人
売上 5,338億円・利益 142億円
売上 489億円・利益 32億円・従業員 495人
売上 315億円・利益 12億円
売上 262億円・利益 12億円・従業員 1,683人
売上 221億円・利益 5億円
売上 174億円・利益 19億円
連結子会社 5社（有報に社名が載る主な会社は5社）。持分法適用関連会社など 1社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「(2)企業価値の向上当社は、2027年３月期を最終年度とする中期経営計画において、売上高7,000億円、営業利益180億円、ROE10.5%以上という目標を掲げております。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社の2027年３月期を最終年度とする中期経営計画の期間においての株主還元の基本方針は次のとおりであります。
・安定的な株主還元の充実、成長領域への積極的な投資と財務健全性のバランスを考慮
・連結株主資本配当率(ＤＯＥ)４％以上
・安定的且つ継続的に増配の実施
・余剰資金については機動的な自社株買い
※ＤＯＥ(Dividend on Equity)：株主資本配当率＝配当額÷株主資本＝配当利回り×ＰＢＲ株主資本をベースとするため、配当性向に比べて、利益のぶれに対する影響が少なく、安定的な配当となります。
当社は、株主の皆様に安心して長期保有いただけるよう、ＤＯＥを重要な指標として捉えて、株主還元を行ってまいります。
当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年２回を基本的な方針としております。配当の決定機関は、中間配当、期末配当ともに取締役会であります。
以上の基本方針を踏まえた上で、2026年３月期の期末配当金につきましては、上述の方針を総合的に勘案し、期末配当金は一株あたり68円とし、中間配当金１株当たり60円と合わせ、年間配当金は１株当たり128円を実施いたします。この結果当期のＤＯＥは4.0％となります。
なお、当社は中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。
内部留保資金の使途につきましては、今後の事業展開への備えとして投入していくこととしております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 85 | 32.9 |
| 2021 | 100 | 50.5 |
| 2022 | 115 | 48.8 |
| 2023 | 115 | 418.0 |
| 2024 | 120 | 18.5 |
| 2025 | 128 | 58.3 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 株式会社ケイエムエフ | 23.43 |
| 2 | みずほ信託銀行株式会社 退職給付信託 ソニーグループ口 再信託受託者 株式会社日本カストディ銀行 | 10.49 |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 7.68 |
| 4 | ＳＢＩホールディングス株式会社 | 3.55 |
| 5 | 株式会社三菱ＵＦＪ銀行 | 2.91 |
| 6 | レスター従業員持株会 | 2.57 |
| 7 | 株式会社みずほ銀行 | 2.46 |
| 8 | 新光商事株式会社 | 1.95 |
| 9 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ 505223 | 1.81 |
| 10 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 1.60 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は58.49%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 2,782 | 3,014 | 2,538 | 2,767 | 2,738 | 3,014 | 2,058 | 3,795 | 3,238 | 3,996 | 4,871 | 5,125 | 5,610 | 6,309 |
| 営業利益億円 | — | — | — | -29 | -66 | 44 | 45 | 66 | 62 | 76 | 144 | 159 | 142 | 167 |
| 営業利益率% | — | — | — | -1.0 | -2.4 | 1.5 | 2.2 | 1.7 | 1.9 | 1.9 | 3.0 | 3.1 | 2.5 | 2.7 |
| 当期利益億円 | 50 | 44 | 23 | -62 | -87 | 21 | 22 | 57 | 41 | 60 | 71 | 70 | 75 | 77 |
| EPS円 | 320.1 | 280.2 | 145.0 | -396.7 | -553.5 | 135.6 | 139.7 | 190.3 | 134.9 | 198.1 | 235.6 | 233.0 | 256.6 | 273.6 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YJ4V）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。卸売業の288社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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