2012年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、純粋持株会社である当社（ＰＣＩホールディングス株式会社）並びに情報サービス事業を営む連結子会社６社（うち、孫会社３社）により構成されており、ソフトウェア及びハードウェア開発、自社ソリューションの開発・保守、半導体のテスト・設計等を主たる業務としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は268億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1873番目、情報・通信業591社のうち124番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+4.8%です。平均年間給与は746.9万円（2025年度・提出会社単体）で、情報・通信業585社のうち152番目。平均年齢は48.7歳、平均勤続年数は7.5年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ＰＣＩホールディングスと同業2社を、ダッシュボードで並べるコア・エヌアイデイと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ コア・エヌアイデイと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、純粋持株会社である当社（ＰＣＩホールディングス株式会社）並びに情報サービス事業を営む連結子会社６社（うち、孫会社３社）により構成されており、ソフトウェア及びハードウェア開発、自社ソリューションの開発・保守、半導体のテスト・設計等を主たる業務としております。
純粋持株会社である当社は、グループ経営戦略の策定、コーポレート・ガバナンスの構築、経営資源のグループ内最適配分及びグループ各社に対する経営全般における指導・管理等を行っております。
当社グループの事業内容及び当社とグループ各社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであり、「第５ 経理の状況 １．連結財務諸表等(１)連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）」に掲げるセグメントの区分と同一であります。
なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することになります。
セグメント区分 ／ 主な事業内容
エンジニアリング事業 ／ 自動車関連、情報家電、モバイル等の組込み制御系システムの設計・開発 一般企業、金融機関、官公庁向けの業務システムの設計・開発及びＩＴシステム構築、自社パッケージソフトウェア製品の企画・開発
プロダクト／デバイス事業 ／ 組込みＰＣ、コントローラー等の開発・製造・販売 半導体設計・テスト受託、ＬＳＩターンキーサービス
ＩＣＴソリューション事業 ／ 組込制御技術、アプリケーション技術等の当社グループの強みを活かしたＩｏＴソリューションの提供、顧客企業との共同開発 ＡＩ活用ソリューション、ＩｏＴプラットフォーム、サービスインテグレーション
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YECU）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
持株会社ＰＣＩホールディングスは持株会社です（有価証券報告書【事業の内容】の記載）。
親会社（上から順に）
売上 150億円・利益 13億円・従業員 1,127人
売上 79億円・利益 4億円・従業員 369人
売上 39億円・利益 6億円・従業員 127人
連結子会社 6社（有報に社名が載る主な会社は6社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主に対する利益還元を経営の最重要課題の一つとして認識しており、経営基盤の長期安定化に向けた財務体質の強化と今後の事業展開に備えるための内部留保を確保しつつ、中間配当及び期末配当の年２回の安定した配当を維持継続し、業績に裏付けられた更なる配当水準の向上を図ることで株主への利益還元を行うことを基本方針としております。
これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。
当事業年度の期末配当につきましては、上記方針に基づき、１株当たり38円の配当を実施することを、2026年６月23日開催予定の定時株主総会にて決議する予定です。中間配当につきましては、１株当たり19円を実施いたしました。
以上の結果、当事業年度の配当性向は50.0％となる予定です。
内部留保資金の使途につきましては、今後の事業展開及び経営基盤の強化に係る投資に充当していく所存であります。
また、当社は会社法第454条第５項に規定する中間配当を取締役会決議によって行うことができる旨を定款で定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 31 | 63.1 |
| 2021 | 31 | 110.7 |
| 2022 | 33 | 38.0 |
| 2023 | 45 | 55.3 |
| 2024 | 25 | 40.3 |
| 2025 | 57 | 128.2 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 株式会社レスター | 51.05 |
| 2 | ＰＣＩホールディングス従業員持株会 | 5.83 |
| 3 | THE BANK OF NEW YORK MELLON 140040常任代理人（株式会社みずほ銀行決済営業部） | 1.07 |
| 4 | 中村 享央 | 1.07 |
| 5 | 岩崎 泰次 | 0.83 |
| 6 | 大和証券株式会社 | 0.79 |
| 7 | 長谷 徳蔵 | 0.52 |
| 8 | 井口 直裕 | 0.51 |
| 9 | 角谷 雅之 | 0.51 |
| 10 | DANSKE BANK A/S FINNISH CLIENTS常任代理人（香港上海銀行東京支店） | 0.50 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は62.69%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 1 | 68 | 69 | 79 | 85 | 114 | 145 | 165 | 212 | 252 | 285 | 251 | 133 | 268 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 5 | 6 | 7 | 7 | 8 | 8 | 12 | 14 | 11 | 7 | 16 |
| 営業利益率% | — | — | — | 7.0 | 6.9 | 6.3 | 5.0 | 5.0 | 3.5 | 4.7 | 5.1 | 4.2 | 5.1 | 5.8 |
| 当期利益億円 | -0 | 4 | 4 | 3 | 4 | 5 | 5 | 5 | 7 | 6 | 10 | 8 | 5 | 11 |
| EPS円 | -4,229.8 | 167.2 | 177.3 | 117.6 | 59.4 | 60.0 | 56.9 | 55.5 | 76.1 | 64.0 | 100.1 | 82.3 | 49.4 | 114.0 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YECU）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。情報・通信業の591社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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