下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社の企業集団は、当社、親会社、子会社５社、関連会社１社およびその他の関係会社で構成され、当社および子会社は、半導体および電子部品などの売買を主な事業としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は6,337億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち281番目、卸売業288社のうち28番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+15.9%です。平均年間給与は967.1万円（2025年度・提出会社単体）で、卸売業287社のうち30番目。平均年齢は46.9歳、平均勤続年数は12.5年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
トーメンデバイスと同業2社を、ダッシュボードで並べる加賀電子・ＫＰＰグループホールディングスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 加賀電子・ＫＰＰグループホールディングスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
トーメンデバイス 最新期の売上構成比
有価証券報告書のセグメント情報で、事業別と地域別の内訳が同じ形で並んでおり、足し合わせると連結の売上を超えます。構成比として出せないため載せていません。
当社の企業集団は、当社、親会社、子会社５社、関連会社１社およびその他の関係会社で構成され、当社および子会社は、半導体および電子部品などの売買を主な事業としております。
当社の親会社である豊田通商株式会社は総合商社であり、８つの事業領域とそれをサポートするコーポレート部門により事業を展開しています。
その他の関係会社である株式会社ネクスティエレクトロニクスは、豊田通商株式会社の連結子会社であり、多数の外国系半導体メーカー製の半導体および電子部品などの売買を主な事業としております。
当社は、株式会社トーメンエレクトロニクス（現 株式会社ネクスティエレクトロニクス）のサムスングループ製半導体の販売部門を分離独立させる形で設立された経緯から、設立以来、サムスングループの半導体および電子部品を中心に取り扱いを行っているのに対し、株式会社ネクスティエレクトロニクスはサムスングループ以外の外国系半導体メーカーの半導体および電子部品を中心に取り扱うことで棲み分けております。
また、当社グループは、国内においては、当社が主に日本国内のサムスングループより商品を仕入れ販売し、海外においては、当社の子会社が主に海外のサムスングループから商品を仕入れ販売しております。
当社グループの当該事業に係る主な取扱商品は、次のとおりであります。
品目別 ／ 主要取扱品目
半導体
メモリ ／ DRAM、NAND FLASH、MCP（マルチチップ・パッケージ）、 SSD（ソリッドステートドライブ）等
システムLSI ／ SoC（システム・オン・チップ）、DDI（ディスプレイドライバーIC）、 CIS（CMOSイメージセンサー）、PMIC（パワーマネージメントIC）、SiP（システム・イン・パッケージ）、ファウンドリー等
ディスプレイ ／ LCD（液晶パネル）、OLED（有機EL）等
その他 ／ LED、MLCC（積層セラミックコンデンサ）、バッテリー、設備等
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YJQ2）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
親会社（上から順に）
ATMD (HONG KONG) LIMITED議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 6,337億円・利益 185億円
売上 4,738億円・利益 114億円・従業員 81人
売上 1,599億円・利益 71億円・従業員 121人
連結子会社 5社（有報に社名が載る主な会社は5社）。持分法適用関連会社など 1社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「2029年３月期までに、当期利益130億円、ROEを安定的に15％を出せる体質を目指してまいります。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社の配当方針は、連結業績に応じた業績連動型の配当であり、安定的な配当の継続を目指し、配当性向の引き上げを図っていくこと、並びに経済環境への変化と資金需要等を勘案し柔軟に対処する所存です。
また、内部留保につきましては、経営基盤の強化、事業拡大に伴う資金需要への充当および財務体質の強化に活用する考えです。
この方針に基づき、当事業年度末の配当金については、１株につき540円を予定しており、連結配当性向は36.7％となります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 170 | 103.5 |
| 2021 | 300 | 85.2 |
| 2022 | 300 | 89.0 |
| 2023 | 200 | -243.8 |
| 2024 | 300 | 73.7 |
| 2025 | 540 | 111.6 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
株主優待制度
(1）対象株主 毎年９月30日現在の株主名簿及び実質株主名簿に記載された１単元以上の株主
(2）優待内容
保有株式 ／ 保有株式数によるご優待 ／ 保有期間によるご優待
100～200株未満 ／ オリーブオイル＆バラエティオイル詰め合わせ５本入り、QUOカード又はQUOカードPay2,000円分、日本赤十字社への寄付１口2,000円分の３品から１品選択 ／ －
200～500株未満 ／ オホーツクFOOD Lab5パックギフトセット、ヘルシーオイル＆しぼりたて生しょうゆ６本入り、人気のスイーツ詰め合わせ、QUOカード又はQUOカードPay3,000円分、日本赤十字社への寄付１口3,000円分の５品から１品選択 ／ 〔200株以上500株未満〕かつ３年以上継続して保有 QUOカード又はQUOカードPay2,000円分
500～5,000株未満 ／ オホーツクFOOD Lab７パックギフトセット、ヘルシーオイル＆しぼりたて生しょうゆ計10本入り、人気のスイーツ詰め合わせ、QUOカード又はQUOカードPay5,000円分、日本赤十字社への寄付１口5,000円分の４品から１品選択 ／ 〔500株以上5,000株未満〕かつ３年以上継続して保有 QUOカード又はQUOカードPay3,000円分
5,000株以上 ／ オリーブオイル＆バラエティオイル詰め合わせ５本入り＋おこめ券15枚（米15kg相当）、QUOカード又はQUOカードPay10,000円分、日本赤十字社への寄付１口10,000円分の３品から１品選択 ／ 〔5,000株以上〕かつ３年以上継続して保有 QUOカード又はQUOカードPay5,000円分
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 豊田通商株式会社 | 26.62 |
| 2 | 株式会社ネクスティエレクトロニクス | 23.51 |
| 3 | 日本サムスン株式会社 | 12.23 |
| 4 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 4.28 |
| 5 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 0.91 |
| 6 | 大和証券株式会社 | 0.90 |
| 7 | モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社 | 0.72 |
| 8 | BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG (FE-AC) | 0.66 |
| 9 | 野村證券株式会社 | 0.61 |
| 10 | みずほ証券株式会社 | 0.61 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は71.05%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 1,375 | 1,747 | 1,719 | 1,894 | 1,567 | 1,976 | 2,176 | 2,604 | 3,024 | 4,628 | 4,176 | 3,707 | 4,217 | 6,337 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 19 | 13 | 26 | 35 | 45 | 50 | 106 | 122 | 95 | 102 | 188 |
| 営業利益率% | — | — | — | 1.0 | 0.8 | 1.3 | 1.6 | 1.7 | 1.7 | 2.3 | 2.9 | 2.6 | 2.4 | 3.0 |
| 当期利益億円 | 12 | 11 | 11 | 12 | 12 | 17 | 19 | 34 | 34 | 64 | 49 | 21 | 56 | 100 |
| EPS円 | 175.2 | 154.6 | 155.3 | 173.1 | 180.9 | 256.0 | 279.7 | 497.3 | 506.7 | 938.0 | 721.4 | 308.2 | 821.7 | 1,472.7 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YJQ2）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。卸売業の288社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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