下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社および関係会社９社で構成されており、主に国内および海外において各種商品の卸売および輸出入取引を行うほか、電子関連製品の製造・組立を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は433億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1485番目、卸売業288社のうち177番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+3.0%です。平均年間給与は763.3万円（2025年度・提出会社単体）で、卸売業287社のうち85番目。平均年齢は41.4歳、平均勤続年数は14.4年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
神栄と同業2社を、ダッシュボードで並べる田中商事・ＮａＩＴＯと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 田中商事・ＮａＩＴＯと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社および関係会社９社で構成されており、主に国内および海外において各種商品の卸売および輸出入取引を行うほか、電子関連製品の製造・組立を行っております。
当社グループの事業における当社および主な関係会社の位置付けおよびセグメントとの関連は次のとおりであります。
セグメントの名称 ／ 事業内容 ／ 当社および主な関係会社
食品関連 ／ 冷凍野菜・冷凍調理品・冷凍水産加工品・農産物の販売 ／ 国 内 ／ 当社
海 外 ／ 神栄商事（青島）貿易有限公司
物資関連 ／ 金属製品・機械機器・建築資材・ 建築金物・生活雑貨の販売、 防災関連の調査・資機材の販売、 不動産業、保険代理店業 ／ 国 内 ／ 当社 神栄ホームクリエイト㈱ 神栄リビングインダストリー㈱
海 外 ／ Shinyei Corp. of America
電子関連 ／ 各種センサ・計測機器・試験機・ 電子部品の製造販売 ／ 国 内 ／ 当社 神栄テクノロジー㈱ 神栄キャパシタ㈱
海 外 ／ Shinyei Kaisha Electronics(M)SDN.BHD.
事業開発関連 ／ 新規事業開発、 衣料品・服飾雑貨の通信販売、 食品の輸出販売 ／ 国 内 ／ 当社
(注) １ 上記関係会社は、連結子会社であります。このほか、Shinyei（Thailand）Co., Ltd.は連結子会社でありますが、同社は、2022年９月26日付にて解散し、現在清算中であります。
２ 神栄キャパシタ㈱は、Shinyei Kaisha Electronics(M)SDN.BHD.の親会社であります。
３ 上記のほか関西通商㈱（非連結子会社）があります。当該社については、「第５ 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表［注記事項］（連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項）」をご参照ください。
４ 神栄キャパシタ㈱およびShinyei Kaisha Electronics（M）SDN. BHD.は、コンデンサ事業からの撤退完了後に解散を予定しております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YANZ）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 349億円・従業員 128人
売上 39億円・従業員 53人
売上 39億円・従業員 223人
売上 6億円・従業員 10人
連結子会社 8社（有報に社名が載る主な会社は8社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「…に連結経常利益25億円以上、ROE12％以上維持の達成を目指す中、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標として、経常利益に加え、自己資本比率、ROE、配当性向、有利子負債残高およびPERを掲げ、利益目標のみならず、財務体質強化と収益性や株主還元とのバランス、資本コストや株価を意識した指標としており、…」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
株主の皆さまへの利益還元を経営の最重要課題と位置付けた中、当社の利益配分は、業績や配当性向に加え、企業価値の向上・拡大に向けた戦略的投資や健全な財務体質構築に向けた内部留保などとのバランスを総合的に勘案し進めていくことを基本方針としております。
当社の剰余金の配当は、期末配当の年１回を基本的な方針としており、配当の決定機関は株主総会であります。
上記の基本方針の下、現行の中期経営計画において、連結配当性向30％程度を目標として掲げていることから、当事業年度の配当につきましては、当期の業績を踏まえ、2026年６月25日開催予定の定時株主総会にて、１株当たり110円の普通配当を決議する予定であります。
また、内部留保資金の使途につきましては、今後の事業展開への備えといたします。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2016 | 5 | 76.8 |
| 2017 | 30 | 49.2 |
| 2022 | 40 | 18.4 |
| 2023 | 80 | 20.1 |
| 2024 | 90 | 29.4 |
| 2025 | 110 | 29.6 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | ㈱メディパルホールディングス | 5.32 |
| 2 | ㈱三井住友銀行 | 4.79 |
| 3 | ㈱三菱UFJ銀行 | 4.79 |
| 4 | ㈱みなと銀行 | 4.62 |
| 5 | 農林中央金庫 | 4.21 |
| 6 | ㈱ノザワ | 3.12 |
| 7 | 神栄グループ従業員持株会 | 2.98 |
| 8 | ㈱さくらケーシーエス | 2.58 |
| 9 | 兵庫県信用農業協同組合連合会 | 2.55 |
| 10 | ㈱泉屋製菓総本舗 | 2.50 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は37.46%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 467 | 438 | 439 | 423 | 457 | 434 | 427 | 412 | 373 | 377 | 399 | 402 | 402 | 433 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 4 | 10 | 8 | 2 | 4 | 8 | 7 | 14 | 18 | 14 | 16 |
| 営業利益率% | — | — | — | 1.0 | 2.3 | 1.9 | 0.5 | 0.9 | 2.1 | 1.9 | 3.4 | 4.5 | 3.4 | 3.8 |
| 当期利益億円 | -8 | 4 | 3 | -5 | 1 | 2 | -4 | -7 | 5 | 5 | 9 | 17 | 13 | 13 |
| EPS円 | -20.2 | 100.8 | 85.8 | -128.7 | 36.0 | 42.0 | -105.2 | -179.0 | 131.0 | 121.9 | 233.5 | 405.3 | 324.9 | 344.0 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YANZ）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。卸売業の288社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。