下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社は、ハードウェア（主に富士通株式会社製品)の販売、ソフトウェアの企画、設計、開発、及び保守、並びにネットワーク工事の施工を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は425億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1503番目、卸売業288社のうち181番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+3.2%です。平均年間給与は756.5万円（2025年度・提出会社単体）で、卸売業287社のうち89番目。平均年齢は44.0歳、平均勤続年数は17.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ＤＡＩＫＯ ＸＴＥＣＨと同業2社を、ダッシュボードで並べるＮａＩＴＯ・神栄と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
ＤＡＩＫＯ ＸＴＥＣＨ 最新期の売上構成比
有価証券報告書に事業の区分の記載がありません（単一セグメント）。
当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社及び子会社10社で構成されております。
当社は、ハードウェア（主に富士通株式会社製品)の販売、ソフトウェアの企画、設計、開発、及び保守、並びにネットワーク工事の施工を行っております。
子会社10社は、当社が受注した業務の一部委託を行っております。株式会社ＤＳＲは、保険共済ビジネスに係る受託及びソフトウェア開発、大興テクノサービス株式会社は、ハードウェアの保守及び建物附帯設備の保守管理、大興ビジネス株式会社は、労働者派遣事業、有料職業紹介事業、ハードウェア及びソフトウェアの運用管理、株式会社AppGuard Marketingは、主にセキュリティソフトウェア「AppGuard®」に関する市場開拓、販売及び導入後サポート、株式会社アイデスは、システム開発及びアウトソーシング受託事業、ディ・ネットワークス株式会社は、ネットワーク工事の施工及び保守管理、名古屋総合システム株式会社はSE派遣業務及び受託ソフトウェア開発他、株式会社ディアンドはIoT新規事業支援及びコンサルティング、株式会社ベルテックスは会計システムのアプリケーション開発及び導入コンサルティング支援、ブリットアプリケーション株式会社は製造業向け生産管理アプリケーション開発及び導入支援他を行っております。
なお、当社グループは、ソリューションサービスの提供を行う単一セグメントでありますが、販売区分別の業績の記載について、当連結会計年度より下記のソリューション区分に変更しております。
・ プロダクトソリューション
・ ソフトウェアソリューション
・ ネットワークソリューション
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YIXP）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
連結子会社 10社（有報に社名が載る主な会社は10社）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「…2028年３月期売上高（百万円）45,000営業利益（百万円）3,000営業利益率6.7％ROE（自己資本利益率）13.0％（４）コンプライアンスの徹底と有効な内部統制の整備・運用当社グループは、今後もグループ全体のコンプライアンスの徹底と有効な内部統制の整備・運用に努めてまいります。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社の利益配分の基本方針は、業績及び業績見通しを慎重に検討し、安定的な配当と内部留保の充実を総合的に勘案して決定することとしております。
また、財務健全性を保ちつつ、中長期的な企業価値向上のための成長投資を実施し、合わせて株主還元の強化を図ってまいります。
2025年５月15日公表の「中間配当の実施に関するお知らせ」のとおり、当事業年度より、株主の皆様への利益還元の機会を充実させるため、期末一括配当から年２回（中間・期末）の配当を実施することといたしました。
なお、定款第43条におきまして、当社は取締役会の決議によって毎年９月30日を基準日として、中間配当を行うことができる旨が定められております。
当事業年度の配当につきましては、中期経営計画「CANVAS TWO」の配当方針に基づき、DOE３%をベースとして１株当たり36円（中間配当18円、期末配当18円）を予定しております。
なお、当事業年度に係る剰余金の配当は以下のとおりであります。期末配当に関する配当金の総額228,060千円及び１株当たり配当額18円につきましては、2026年６月25日開催予定の定時株主総会の決議事項となっております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 10 | — |
| 2021 | 15 | 17.0 |
| 2022 | 21 | 24.3 |
| 2023 | 29 | 24.3 |
| 2024 | 32 | 27.2 |
| 2025 | 36 | 37.0 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
毎年９月30日現在の当社株主名簿に記載または記録された当社株式100株（１単元）以上を保有する株主様を対象として、クオカードを以下の基準により贈呈させていただきます。
（１）継続保有期間３年未満
100株（１単元）以上 クオカード 1,000円分
（２）継続保有期間３年以上
100株（１単元）以上 クオカード 2,000円分
(注)「継続保有期間３年以上」とは、毎年基準日である３月31日及び９月30日現在の株主名簿に、同一の株主番号で、７回以上連続して記載又は記録されていることをいいます。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 富士通㈱ | 14.73 |
| 2 | ㈱オービック | 11.84 |
| 3 | ㈱ドッドウエル ビー・エム・エス | 5.03 |
| 4 | ＤＡＩＫＯ ＸＴＥＣＨ従業員持株会 | 4.75 |
| 5 | 光通信KK投資事業有限責任組合 | 4.70 |
| 6 | みずほリース㈱ | 4.08 |
| 7 | INTERACTIVE BROKERS LLC | 2.71 |
| 8 | BBH BOSTON FOR NOMURA JAPAN SMALLER CAPITALIZATION FUND 620065 | 2.66 |
| 9 | 岩崎 泰次 | 1.94 |
| 10 | ＤＡＩＫＯ ＸＴＥＣＨ取引先持株会 | 1.75 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は54.19%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 339 | 353 | 327 | 307 | 311 | 333 | 355 | 412 | 363 | 355 | 376 | 434 | 427 | 425 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 4 | 5 | 6 | 10 | 21 | 11 | 16 | 19 | 29 | 24 | 19 |
| 営業利益率% | — | — | — | 1.4 | 1.6 | 1.7 | 2.8 | 5.0 | 3.1 | 4.4 | 5.0 | 6.7 | 5.6 | 4.5 |
| 当期利益億円 | 1 | -7 | -10 | 4 | 6 | 4 | 26 | 20 | -5 | 12 | 10 | 18 | 17 | 14 |
| EPS円 | 8.7 | -54.4 | -78.8 | 30.6 | 48.0 | 33.9 | 192.2 | 142.9 | -33.2 | 90.4 | 75.0 | 139.9 | 129.9 | 114.0 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YIXP）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。卸売業の288社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。