下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社、海外子会社１社により構成されており、半導体製品、ディスプレイ、システム製品、バッテリー＆電力機器、その他に関連する商品の仕入及び販売を主たる業務としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は428億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1496番目、卸売業288社のうち179番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は−2.7%です。平均年間給与は740.9万円（2025年度・提出会社単体）で、卸売業287社のうち102番目。平均年齢は48.6歳、平均勤続年数は11.8年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
シンデン・ハイテックスと同業2社を、ダッシュボードで並べるＮａＩＴＯ・神栄と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、海外子会社１社により構成されており、半導体製品、ディスプレイ、システム製品、バッテリー＆電力機器、その他に関連する商品の仕入及び販売を主たる業務としております。
当社は、国内の電子機器及び産業用機器メーカー等を主な顧客としております。海外子会社は、主に日系企業に販売しております。
当社グループの当該事業に係る位置づけ及び主な取扱商品は、次のとおりであります。なお、当社グループの取扱商品はセグメント間で共通しているため、セグメント情報に関連づけた記載はしておりません。参考のため、品目区分ごとに記載しております。
(1）半導体製品
（位置づけ）
創業来の中核分野として、長年蓄積してきた技術知見とサプライチェーンの信頼関係を活かした“収益の基盤となる領域”と位置づけております。
（主な取扱商品）
① メモリー：メモリーは、主にパソコンの主記憶装置として使われております。また、多くのデジタル製品に使われるＤＲＡＭ（Dynamic Random Access Memory）及びフラッシュメモリー等、多様な種類の商品があります。
韓国及び中国のメモリーメーカーより仕入れた商品を顧客へ販売しております。これらは当社グループの主力商品であり、複合機を含むプリンター等の事務用機器、カーナビ等の車載用機器、工作機械等の産業用機器等、様々な用途の機器向けに販売しております。
② メモリーモジュール：主に国内、韓国及び台湾メーカーより仕入れたメモリーモジュールを顧客へ販売しております。
③ ＳＳＤ（注）１：主に国内、韓国及び台湾メーカーより仕入れたＳＳＤを顧客へ販売しております。
④ ＡＳＳＰ（注）２、ＡＳＩＣ（注）３、ＣＰＵ（注）４、ＧＰＵ（注）５：ＡＳＳＰ、ＡＳＩＣについては、米国、韓国メーカーより仕入れた商品を顧客へ販売しております。
また、ＣＰＵ、ＧＰＵについては、パソコンで多く使われておりますが、米国メーカーより仕入れた商品を、パソコン用途以外の顧客に販売しております。
⑤ ＬＥＤ（注）６：韓国メーカーより仕入れたＬＥＤを顧客に販売しております。
⑥ ファウンドリー（注）７：顧客からの半導体の設計データを受け、その要求を満たすことのできる、韓国・米国の半導体メーカーに製造依頼し、完成品を依頼元の顧客へ販売しております。
（注）１．ＳＳＤ（Solid State Drive）:半導体メモリーをディスクドライブのように扱える補助記憶装置の一種です。
２．ＡＳＳＰ（Application Specific Standard Product）：ある特定用途（アプリケーション）に向けて開発された汎用ＩＣ（集積回路）です。
３．ＡＳＩＣ（Application Specific Integrated Circuit）：ある特定用途、顧客向けに開発されたカスタムＩＣ（集積回路）です。
４．ＣＰＵ（Central Processing Unit）：コンピューター等において中心的な処理装置として働く電子回路のことです。中央処理装置や中央演算処理装置等と訳されます。
５．ＧＰＵ（Graphics Processing Unit）：３Ｄグラフィックスの表示に必要な計算処理を行う半導体デバイスです。昨今はその高速処理能力を活かし、ＡＩ（人工知能）や車載の制御に使用されております。
６．ＬＥＤ（Light Emitting Diode）：電圧を加えた際に発光する半導体素子です。長寿命、低消費電力等の特長より、照明等の幅広い用途で利用されております。
７．ファウンドリー：顧客から設計データを受け取り、その設計に沿って、半導体メーカーが半導体ウェハーを製造することです。
(2）ディスプレイ
（位置づけ）
汎用品と高付加価値品の両輪で事業を展開することで、“利益「額」と「率」の両面での拡大を目指す領域”と位置づけております。
（主な取扱商品）
① 液晶モジュール：主に中国、韓国及び台湾の液晶メーカーより仕入れた液晶モジュールを顧客へ販売しております。これらも当社グループの主力商品であり、事務用機器、医療用機器及びモバイル機器等、様々な用途の機器に使用されております。
② 有機ＥＬ（注）８：中国の液晶メーカーより仕入れた有機ＥＬを顧客へ販売しております。
③ タッチパネル：国内及び中国のメーカーより仕入れたタッチパネルを顧客へ販売しております。
④ 液晶ディスプレイ：主に韓国のメーカーより完成品として仕入れ、商業施設等の顧客へ販売しております。
（注）８．有機ＥＬ（Organic Electro Luminescence）：薄膜の中に有機化合物を挟み込み、電気を流すことで有機化合物が発光する仕組みを利用した発光素子です。有機ＥＬディスプレイパネルは、従来の液晶ディスプレイパネルに比べて、消費電力が少なく、色再現性が高く、視野角が広く、薄型化が可能です。また、柔軟性があり、曲面ディスプレイの実現が可能となります。
(3）システム製品
（位置づけ）
ハードウェア・ソフトウェア・サービスを組み合わせたトータル提案力を強みとする“成長領域”と位置づけております。
（主な取扱商品）
① 検査等装置：国内、韓国メーカーより仕入れた検査等に用いられる装置を顧客へ販売しております。
② 通信モジュール：欧米のメーカーより仕入れた通信モジュールを顧客へ販売しております。
③ Ｂоａｒｄ（電子回路基板）：ある特定の機能を実現するため、様々な電子部品を実装した回路基板を顧客へ販売しております。
④ ＥＭＳ（Electronics Manufacturing Service）：製品の開発・生産を受託するサービスを行っております。
⑤ サーバー：主にシンガポール及び台湾メーカーより仕入れたサーバー機器を顧客へ販売しております。
(4）バッテリー＆電力機器
（位置づけ）
再生可能エネルギーや電力インフラ向けなどの成長市場に対応する“戦略的領域”と位置づけております。
（主な取扱商品）
① 電池関連商品：主に国内、韓国、台湾メーカーより仕入れたリチウムイオン及び鉛蓄電池、並びに関連する機器・部品を顧客へ販売しております。
② 電源・電源モジュール：主に国内、台湾メーカーより仕入れた電源及び電源モジュールを幅広い分野の顧客へ販売しております。
③ 電力機器：主に韓国メーカーより仕入れた電力機器を、太陽光発電等の再生可能エネルギー向けの顧客へ販売しております。
(5）その他
上記に当てはまらない商材及び新たな取組みの商材を総合した分野となります。
品目 ／ 用途 ／ 取扱会社
半導体製品 ／ メモリー ／ 車載用機器 事務用機器 モバイル機器 サーバー 産業用機器 ／ 当社 Shinden Hong Kong Limited
メモリーモジュール ／ サーバー 事務用機器 車載用機器 産業用機器 通信用基地局 ／ 当社 Shinden Hong Kong Limited
ＳＳＤ ／ 産業用機器 事務用機器 ／ 当社
ＡＳＳＰ・ＡＳＩＣ ／ 液晶モジュール スマートフォン 車載用機器 産業用機器 ／ 当社 Shinden Hong Kong Limited
ＣＰＵ・ＧＰＵ ／ アミューズメント 産業用機器 車載用機器 ／ 当社
ＬＥＤ ／ 民生用機器 ／ 当社
ファウンドリー ／ 液晶ドライバー 車載用機器 通信用機器 ／ 当社
ディスプレイ ／ 液晶モジュール ／ モニター ＰＣ及びタブレット 医療用機器 産業用機器 民生用機器 ／ 当社 Shinden Hong Kong Limited
有機ＥＬ ／ スマートフォン ／ 当社
タッチパネル ／ 医療用機器 事務用機器 民生用機器 ／ 当社
液晶ディスプレイ ／ 商業施設等 ／ 当社
システム製品 ／ 検査等装置 ／ 産業用機器 ／ 当社
通信モジュール ／ 車載用機器 産業用機器 設備監視用ソリューション ／ 当社
Ｂоａｒｄ ／ アミューズメント サーバー 事務用機器 民生用機器 ／ 当社
ＥＭＳ ／ 民生用機器 ／ 当社
サーバー ／ 産業用機器 データセンター 教育・研究機関等 ／ 当社
品目 ／ 用途 ／ 取扱会社
バッテリー＆ 電力機器 ／ 電池関連商品 ／ 産業用機器 民生用機器 通信用基地局 ／ 当社
電源・電源モジュール ／ 産業用機器 民生用機器 ／ 当社
電力機器 ／ 太陽光発電所等用機器 ／ 当社
その他 ／ ― ／ ― ／ 当社
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YEWH）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 411億円・利益 11億円・従業員 78人
売上 17億円・利益 -0億円・従業員 3人
連結子会社 1社（有報に社名が載る主な会社は1社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期経営計画に言及があるが、数値目標は有価証券報告書に記載がない。数値は決算説明資料側にあるとみられる。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主に対する利益還元を重要な経営政策のひとつとして位置づけ、財政状態や経営環境等を総合的に勘案し、必要な内部留保を確保しつつ、安定性に留意して配当を実施していくことを基本方針としております。
当社は、期末配当として年１回の剰余金の配当を行うこととし、その決定機関は、株主総会であります。
なお、株主への機動的な利益還元を可能とするため、会社法第454条第５項の規定により、取締役会の決議によって毎年９月30日を基準日として、中間配当を行うことができる旨定款に定めております。
当期の配当としましては、１株当たり130円00銭の配当を実施することを予定しております。この結果、当期の連結配当性向は69.6％、連結純資産配当率は3.3％となる予定であります。
内部留保資金につきましては、商社としての金融機能を果たすための資金として、事業規模の拡大に伴い増加する運転資金への充当及び事業の成長のための基盤の整備や投資等に有効活用してまいります。
なお、当事業年度に係る剰余金の配当は以下のとおりであります。期末配当に関する配当金の総額245,065千円及び１株当たり配当額130円00銭につきましては、2026年６月25日開催予定の定時株主総会の決議事項となっております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 75 | 29.6 |
| 2021 | 110 | 31.0 |
| 2022 | 135 | 30.7 |
| 2023 | 60 | 42.8 |
| 2024 | 125 | 24.9 |
| 2025 | 130 | 61.3 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 横山 真弓 | 4.05 |
| 2 | 藤本 直子 | 3.92 |
| 3 | シンデンハイテックス社員持株会 | 2.80 |
| 4 | 内藤 征吾 | 2.56 |
| 5 | ウルトラテクノロジー株式会社 | 2.33 |
| 6 | 城下 保 | 2.30 |
| 7 | INTERACTIVE BROKERS LLC | 2.10 |
| 8 | 鈴木 淳 | 1.67 |
| 9 | 河合 優 | 1.59 |
| 10 | ケーエス興産有限会社 | 1.51 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は24.84%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 318 | 384 | 464 | 494 | 444 | 544 | 461 | 443 | 491 | 435 | 419 | 423 | 437 | 428 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 4 | 8 | 12 | 6 | 5 | 8 | 15 | 22 | 12 | 14 | 11 |
| 営業利益率% | — | — | — | 0.7 | 1.9 | 2.2 | 1.4 | 1.1 | 1.7 | 3.5 | 5.3 | 2.8 | 3.2 | 2.5 |
| 当期利益億円 | 2 | 4 | 3 | 1 | 4 | 6 | 2 | 2 | 5 | 7 | 9 | 3 | 6 | 4 |
| EPS円 | 112.5 | 263.5 | 166.8 | 40.3 | 219.4 | 344.1 | 102.1 | 92.9 | 246.2 | 367.8 | 448.8 | 148.3 | 332.8 | 186.7 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YEWH）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。卸売業の288社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。