シノブフーズ

2903 / 日本基準 / 3月期
東証スタンダード食料品一次資料ベース
収録 41 / 43 指標

下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

当社の企業集団は、当社及び子会社2社(株式会社エス・エフ・ディー及びマイツベーカリー株式会社 以下、当社グループという)で構成され、その主な事業内容は、弁当、おにぎり、調理パン、寿司、及び惣菜、冷凍食品等の製造卸販売であります。有価証券報告書【事業の内容】より(2026年6月提出)

同業2社と並べて動かす加工食品・総菜の順位を再生

数字で見るシノブフーズ

2025年度の売上収益は620億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1213番目、食料品119社のうち59番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+6.4%です。平均年間給与は589.8万円(2025年度・提出会社単体)で、食料品117社のうち73番目。平均年齢は40.0歳、平均勤続年数は9.5年です。

事業の大きさと稼ぐ力

売上収益620億円全体で上位34%(3,585社中)食料品では59番目(119社中)2020→2025年度で年+6.4%(計算値)2025年度
当期利益17億円全体で上位47%(3,684社中)食料品では74番目(119社中)2025年度
営業利益率逆算3.8%食料品の中央値 4.4%(118社)2025年度
ROE11.3%食料品の中央値 7.2%(119社)2025年度
自己資本比率52.9%食料品の中央値 57.4%(119社)2025年度

働く人の数字

平均年間給与589.8万円全体で上位69%(3,658社中)食料品では73番目(117社中)2020→2025年度で+15.6%(計算値)2025年度
平均年齢40.0歳食料品の中央値 41.2歳(117社)2025年度
平均勤続年数9.5年食料品の中央値 15.2年(117社)2025年度
従業員数(連結)571人食料品の中央値 887人(119社)2020→2025年度で+12.2%(計算値)2025年度

順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。

他の会社と比べる

会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

シノブフーズと同業2社を、ダッシュボードで並べるファーマフーズ・日本食品化工と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます

▶ 加工食品・総菜業界の上場企業の順位の入れ替わりを再生する →

01

業績の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

▶ ファーマフーズ・日本食品化工と3社で重ねる(決算ダッシュボード)→

02

事業の構成と内容

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

シノブフーズ 最新期の売上構成比

有価証券報告書に事業の区分の記載がありません(単一セグメント)。

シノブフーズの事業の内容(有価証券報告書の記載)

当社の企業集団は、当社及び子会社2社(株式会社エス・エフ・ディー及びマイツベーカリー株式会社 以下、当社グループという)で構成され、その主な事業内容は、弁当、おにぎり、調理パン、寿司、及び惣菜、冷凍食品等の製造卸販売であります。

出典:有価証券報告書【事業の内容】(2026年6月提出・S100YE21)。事業系統図は省いています。

03

シノブフーズのグループの関係

親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。

不動産の賃貸

  • 株式会社エス・エフ・ディー100.0%

原材料の仕入、販売

  • マイツベーカリー株式会社70.0%

連結子会社 2社(有報に社名が載る主な会社は2社)。子会社の割合は議決権の所有割合(間接所有を含む)。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10%を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。

04

中期経営計画

会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。

中期経営計画

一次資料ベース

「…連結売上高700億円、連結経常利益率5.0%、ROE10.0%を目指しており、計画達成に向け活動を進めてまいります。」

有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より

05

株主と配当

配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。

シノブフーズの配当政策

当社の利益配分に関しましては、安定配当の維持を基本とし、業績を勘案するとともに、今後の事業の発展のため内部留保にも意を用いつつ、2028年3月期を目途に連結配当性向を30%程度まで段階的に引き上げてまいる方針であります。

当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年2回を基本的な方針としております。配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であります。

2026年3月期は、親会社株主に帰属する当期純利益16億9千8百万円を計上いたしましたので、期末配当金につきましては1株につき17円00銭とさせていただき、年間配当金32円(前事業年度は27円)といたしました。

内部留保資金の使途につきましては、今後の事業展開への備えと効率的な生産活動を行うための設備投資資金として投入していくこととしております。

なお、当社は中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。

(注) 基準日が当事業年度に属する剰余金の配当は、以下のとおりであります。期末配当に関する配当金の総額186百万円及び1株当たり配当額17円00銭については、2026年6月19日開催予定の定時株主総会の決議事項となっております。

有価証券報告書【配当政策】より(2026年6月提出)

1株配当と配当性向

シノブフーズの1株配当と配当性向の推移
年度1株配当(円)配当性向(%)
20201726.9
20212023.0
202221251.7
20232526.5
20242733.0
20253221.4

有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。

シノブフーズの株主優待

2026年6月提出の有報

株主優待制度

対象株主 毎年3月31日現在の株主名簿に記載または記録された株主継続保有期間(注)

3年未満 / 3年以上

株数 / 500~999株 / 味付海苔1缶 / 味付海苔1缶

1,000株以上 / 味付海苔1缶・焼海苔1缶 / 味付海苔2缶・焼海苔1缶

(注)継続保有期間の確認は、以下の基準により行います。

継続保有期間3年以上

毎年3月31日及び9月30日の株主名簿に同一の株主番号で7回以上連続して株主名簿に記載または記録された株主

有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。

シノブフーズの大株主(上位10名)

2026年3月末
シノブフーズの大株主
順位株主持株比率(%)
1株式会社エム9.11
2松 本 隆 次6.37
3佐々木 真 司6.34
4松 本 恵美子4.92
5松 本 龍 也4.22
6シノブフーズ取引先持株会3.67
7松 本 崇 志3.38
8三井住友信託銀行株式会社1.85
9シノブフーズ従業員持株会1.59
10シノブフーズ役員持株会1.45

有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位10名の合計は42.89%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。

06

主要な指標の推移(最大14期)

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

表示する指標を選ぶ(5 / 47)閉じる

選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

← 横にスクロールできます →

主要な指標の推移
指標20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円390403421444461473491525455487510548577620
営業利益億円———1210101113111519242323
営業利益率%———2.82.12.22.22.42.43.13.74.34.03.8
当期利益億円5578778118111121017
EPS円33.836.751.261.852.054.759.588.263.687.28.394.782.1149.6

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。

07

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高108.5百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益4.1百万円2025年度・逆算
平均年齢40.0歳2025年度
平均勤続年数9.5年2025年度

平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

シノブフーズの女性管理職比率・男性の育休取得率・男女の賃金の差異

女性管理職比率10.7%2025年度業種の中央値 10.8%(食料品105社)2023:8.2 2024:10.0 2025:10.7
男性の育児休業取得率75.0%2025年度業種の中央値 90.9%(食料品92社)2023:47.0 2024:92.3 2025:75.0
男女の賃金の差異82.0%2025年度業種の中央値 68.8%(食料品100社)2023:68.8 2024:82.1 2025:82.0
女性役員比率20.0%2025年度業種の中央値 17.2%(食料品108社)2022:22.0 2023:20.0 2024:20.0 2025:20.0役員10名のうち女性2名

女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社(単体)の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。

男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。

08

会社の概要と沿革

代表者
代表取締役社長 松本崇志
本店の所在地
大阪市西淀川区竹島2丁目3番18号
決算期
3月
市場・業種
東証スタンダード / 食料品
役員
10名(うち女性2名)

有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2026年6月提出)。

シノブフーズの沿革

  1. 1971年5月株式会社志のぶ寿司を設立、パック寿司の製造販売を開始。
  2. 1979年7月おにぎりQを新発売。
  3. 1985年9月手巻寿司マッキーバーを新発売。
  4. 1986年1月シノブフーズ株式会社に商号変更。
  5. 1987年4月大阪証券取引所に上場。
  6. 1988年6月千葉県八千代市に千葉工場を新設。
  7. 1990年3月愛知県海部郡十四山村(現弥富市)に名古屋工場を新設。
  8. 1992年4月岡山県倉敷市の株式会社マルチ(旧岡山工場:元デリカキッチン株式会社)の全株式20,000株を取得。
  9. 1993年6月大阪市西淀川区に福町第二工場(現大阪工場)を新設。
  10. 1994年4月ビッグフーズ株式会社と合併し、現在地(大阪市西淀川区)に本社を移転。
  11. 1995年6月大阪市西淀川区に物流センターを新設。
  12. 1999年4月滋賀県栗太郡栗東町(現栗東市)に京滋工場を新設。
  13. 2001年1月広島県尾道市にシノブデリカ株式会社(2011年4月、当社と合併)を設立。
  14. 2001年10月尾道工場(現広島工場)を新設。
沿革の続き(あと16件・2026年まで)
  1. 2003年9月ふんわりおむすびを新発売。
  2. 2004年9月大阪市西淀川区に株式会社エス・エフ・ディーを設立。
  3. 2004年10月香川県観音寺市に四国工場を新設。
  4. 2009年11月サンドイッチ「epi mou」(エピ・ムー)を新発売。
  5. 2010年6月デリカキッチン株式会社より事業の全部を譲受。同社を清算(2011年2月清算結了)。
  6. 2011年4月シノブデリカ株式会社を吸収合併。
  7. 2012年10月大阪市西淀川区に巽パン株式会社(現マイツベーカリー株式会社)を当社70%出資で設立。
  8. 2013年3月岡山工場を岡山県総社市に移転。
  9. 2013年7月大阪証券取引所と東京証券取引所の現物株市場の統合に伴い、東京証券取引所に上場。
  10. 2016年2月こだわりの弁当ブランド「真菜ごころ弁当」を新発売。
  11. 2019年6月大阪市西淀川区に新関西工場(現関西工場)を新設。
  12. 2019年11月東京都大田区に東京事業所を新設。
  13. 2020年11月冷凍食品事業の開始。
  14. 2022年4月東京証券取引所の市場再編により、東京証券取引所市場第二部からスタンダード市場へ移行
  15. 2025年2月香港で冷凍おにぎりの販売を開始。
  16. 2026年3月冷凍弁当ブランド「KOKORO」を新発売。

有価証券報告書【沿革】より(2026年6月提出・S100YE21)。会社が書いたとおりに載せています。

食料品で規模の近い会社

売上収益の最新の値が近い順に6社。食料品の119社から選んでいます。

食料品の会社を条件で探す →

出典と収録状況

数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。

一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ

  1. 有価証券報告書 計10本(EDINET)から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S100ASQ5、S100DJ0Z、S100GD9B、S100J4SO、S100LVQ7、S100OMDL、S100RATY、S100TYD4、S100W9LZ、S100YE21一次資料

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