下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は2,412億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち566番目、食料品119社のうち34番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+8.8%です。平均年間給与は848.2万円（2025年度・提出会社単体）で、食料品117社のうち15番目。平均年齢は40.8歳、平均勤続年数は11.2年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ダイドーグループホールディングスと同業2社を、ダッシュボードで並べるフィード・ワン・丸大食品と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ フィード・ワン・丸大食品と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社及び子会社20社、持分法適用関連会社6社、非連結持分法非適用子会社1社、持分法非適用関連会社1社により構成されております。
当社グループの主な事業の内容は次のとおりであります。なお、次の5部門は、第5[経理の状況] 1[連結財務諸表等]（1）連結財務諸表[注記事項]（セグメント情報等）に掲げるセグメントの区分と同一であります。
(1) 国内飲料事業
ダイドードリンコ㈱及び販売会社11社が、主に、ダイドードリンコ㈱が企画開発しグループ外の飲料製造業者に容器等の資材を支給して製造委託した各種清涼飲料を、自販機とコンビニエンスストア等の店頭を通して消費者に販売しております。海洋深層水を原料に使用した清涼飲料を製造するダイドー・タケナカビバレッジ㈱にも製造委託を行っております。また、大同薬品工業㈱が製薬会社と業務提携して製造するドリンク剤（医薬部外品）を自販機で販売しております。
(2) 海外飲料事業
（日本）
ダイドードリンコインターナショナル㈱が、ダイドードリンコ㈱より商品を仕入れ、海外市場への輸出事業を行っております。
（中国）
上海大徳多林克商貿有限公司が、ダイドードリンコインターナショナル㈱等より商品を仕入れ、コンビニエンスストア等の店頭を通して消費者に販売しております。
（トルコ）
Della Gıda Sanayi ve Ticaret A.Ş.にて清涼飲料の製造販売を行っております。また、Della Gıda Sanayi ve Ticaret A.Ş.の販売子会社のDyDo DRINCO TURKEY İçecek Satış ve Pazarlama A.Ş.が、Della Gıda Sanayi ve Ticaret A.Ş.で製造された清涼飲料等を店頭を通じてトルコ国内や海外市場の消費者へ販売しております。
（イギリス）
Della Gıda Sanayi ve Ticaret A.Ş.の販売子会社であるDyDo DRINCO UK Ltdが、Della Gıda Sanayi ve Ticaret A.Ş.より商品を仕入れ、イギリス国内にて清涼飲料等を販売しております。
（ポーランド）
Wosana S.A.にて清涼飲料の製造販売を行っており、店頭を通じてポーランド国内や海外市場の消費者へ販売しております。
(3) 医薬品関連事業
大同薬品工業㈱が、主にグループ外の製薬会社等から受託したドリンク剤やパウチ製品等（医薬品・医薬部外品・清涼飲料水表示）の製造を行うほか、一部、当社グループで販売する清涼飲料を製造しております。
(4) 食品事業
㈱たらみが、主にフルーツゼリーの製造及び販売を行っております。
(5) 希少疾病用医薬品事業
ダイドーファーマ㈱が、ランバート・イートン筋無力症候群治療剤「ファダプス®錠10mg」の製造販売承認を取得し、日本国内で販売しております。
なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第2項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。
（注）上記の他、子会社が1社ありますが、重要性が乏しいため記載しておりません。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年4月提出・S100XYDT）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
ダイナミックベンディングネットワーク株式会社議決権 66.6%
ダイドードリンコ株式会社議決権 100.0%
DyDo DRINCO TURKEY İçecek Satış ve Pazarlama A.Ş.議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 1,425億円・利益 -23億円・従業員 3,514人
売上 653億円・利益 75億円・従業員 1,147人
売上 196億円・利益 5億円・従業員 295人
売上 132億円・利益 8億円・従業員 355人
売上 6億円・利益 -3億円・従業員 12人
連結子会社 19社（有報に社名が載る主な会社は19社）。持分法適用関連会社など 6社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「●ROIC目標値※1国内飲料事業※2海外飲料事業非飲料事業※3連結成長ステージ（2023年1月期～2027年1月期）4%13%0%4%飛躍ステージ（2028年1月期～2030年1月期）17%5%17%8%以上※１超インフレ会計適用前、投下資本はセグメントへの投下分※２サプリメント通販事業を除く※３国内飲料事業のうちサプリメント通販事業、…」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様への利益還元を経営上の重要な課題のひとつと認識しております。利益配分につきましては、持続的成長に必要となる内部留保と株主還元のバランスを考慮し、安定的な配当を継続することを基本方針としております。
内部留保資金につきましては、持続的な利益成長・資本効率向上につながる戦略的事業投資に優先的に充当していくことが株主共同の利益に資すると考えております。
当社は、中間配当と期末配当の年2回の剰余金の配当を行うことを基本方針としており、これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。
当社は、「取締役会の決議により、毎年7月20日を基準日として中間配当をすることができる。」旨を定款に定めております。
当事業年度の配当金につきましては、上記方針に基づき、2026年4月15日開催予定の定時株主総会で1株につき15円の期末配当を付議し、中間配当金（1株につき15円）と合わせて年間配当金は、1株につき30円となる見込みであります。当事業年度の連結での配当性向は、1株当たり当期純損失であるため記載を省略いたします。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年4月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 60 | 106.2 |
| 2021 | 60 | 65.4 |
| 2022 | 60 | 49.1 |
| 2023 | 60 | 32.5 |
| 2024 | 40 | 40.7 |
| 2025 | 30 | — |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
保有株式数 ／ 割当基準日 ／ 保有期間 ／ お届け月 ／ 内容
200株以上 ／ 1月20日 ／ 半年以上 ※1 ／ 6月 ／ 6,000円相当の 株主優待品
7月20日 ／ 5年以上6年未満 ※2 ／ 10月 ／ 記念品
※1 保有期間半年以上とは、割当基準日となる毎年1月20日とその前年の7月20日の当社株主名簿に同一株主番号で連続して記載または記録されていることを指します。
※2 保有期間5年以上6年未満とは、株主名簿上の登録日から割当基準日まで、当社株主名簿に同一株主番号にて毎年1月20日および7月20日に連続して11回以上12回以下、記載または記録されていることを指します。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | ハイウッド株式会社 | 15.51 |
| 2 | 有限会社サントミ | 12.62 |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 5.69 |
| 4 | タイタコーポレイション株式会社 | 3.90 |
| 5 | 髙松富也 | 3.12 |
| 6 | 髙松富博 | 3.10 |
| 7 | 髙松章 | 3.10 |
| 8 | ダイドーグループホールディングス社員持株会 | 1.40 |
| 9 | 株式会社レモンガスくまもと | 1.40 |
| 10 | 住友不動産株式会社 | 1.24 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は51.12%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 1,489 | 1,548 | 1,495 | 1,499 | 1,714 | 1,727 | 1,716 | 1,683 | 1,582 | 1,626 | 1,601 | 2,134 | 2,372 | 2,412 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 50 | 39 | 49 | 61 | 29 | 56 | 46 | 7 | 37 | 48 | 42 |
| 営業利益率% | — | — | — | 3.3 | 2.3 | 2.8 | 3.5 | 1.7 | 3.5 | 2.8 | 0.4 | 1.7 | 2.0 | 1.7 |
| 当期利益億円 | 44 | 37 | 23 | 23 | 33 | 25 | 39 | 18 | 32 | 40 | -5 | 44 | 38 | -303 |
| EPS円 | 266.2 | 224.1 | 140.2 | 141.7 | 197.3 | 151.7 | 234.2 | 54.0 | 100.7 | 127.1 | -16.2 | 140.8 | 120.7 | -957.8 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年4月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年4月提出・S100XYDT）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。食料品の119社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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