下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は2,118億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち616番目、食料品119社のうち39番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+3.2%です。平均年間給与は785.4万円（2025年度・提出会社単体）で、食料品117社のうち26番目。平均年齢は40.3歳、平均勤続年数は14.8年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
中部飼料と同業2社を、ダッシュボードで並べるダイドーグループホールディングス・丸大食品と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ダイドーグループホールディングス・丸大食品と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、子会社６社及び関連会社２社で構成され、鶏・豚・牛用の畜産飼料、魚用の水産飼料の製造、販売等を行う「飼料セグメント」、消費者向けの畜水産物の販売、畜産用機器の販売、配合肥料の製造、販売、保険代理業等を行う「その他セグメント」を展開しております。
なお、配合飼料製造のため、各工場所轄税関での第一種承認工場の認可を、畜産用機器販売のため、建設業の許可を受けております。
当社グループの事業内容、当社と関係会社の当該事業に係る位置付け及びセグメントとの関連は次のとおりであります。
飼料……………… 当社は、畜産及び水産飼料の製造、販売を行っております。
連結子会社有限会社豊洋水産は、当社の水産用飼料の研究開発を行うとともに、水産物の生産及び販売を行っております。
持分法適用関連会社みらい飼料株式会社は、当社より原料を仕入れ、畜産用飼料の製造・販売を行っております。
持分法適用関連会社三通中部飼料（山東）有限公司は、水産用飼料の製造・販売を行っております。
その他…………… 当社は、セサミンを含んだ特殊卵「ごまたまご」やいも類を多く含む飼料で育てた「いもぶた」をはじめとする畜産物の委託生産を行うとともに、生産者から畜産物及び水産物を仕入れ、販売を行っております。
当社は、配合肥料の製造・販売や、工場跡地等活用のための不動産の賃貸を行っております。
連結子会社中部エコテック株式会社は、畜産用機器の開発、仕入及び販売を行っております。
連結子会社吉林華中緑色生態農業開発有限公司は、配合肥料の製造・販売を行っております。
連結子会社中部艾科太科（大連）環境技術有限公司は、畜産用機器の仕入及び販売を行っております。
連結子会社株式会社ダイコクは当社、グループ会社及び得意先に保険代理店業務を行っております。
連結子会社中部チムニー株式会社は、畜産物及び水産物を当社より仕入れ、販売しております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YF88）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 1,912億円・従業員 363人
売上 206億円・従業員 104人
連結子会社 6社（有報に社名が載る主な会社は6社）。持分法適用関連会社など 2社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期経営計画に言及があるが、数値目標は有価証券報告書に記載がない。数値は決算説明資料側にあるとみられる。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様への利益還元を重要な経営政策の一つと考え、安定配当を維持向上させることを基本に考えております。持続的な成長を支える成長投資や設備投資、内部留保とのバランスをとり、純資産配当率（DOE）の段階的な引き上げを実施し、３％以上を目指します。また、株価水準や財務状況等を勘案して自己株式の取得をより機動的かつ積極的に実施することで、資本効率の改善と株主の皆様への還元を図ります。
当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年２回を基本的な方針としております。当社は、会社法第459条第１項の規定に基づき、取締役会の決議をもって剰余金の配当等を行うことができる旨及び中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。
当事業年度の期末配当につきましては、１株につき35円とすることを2026年６月25日開催予定の定時株主総会で決議する予定であります。１株につき30円の中間配当を実施しておりますので、当事業年度の配当につきましては、１株につき65円となる予定であります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 28 | 14.6 |
| 2021 | 32 | 32.7 |
| 2022 | 34 | 209.1 |
| 2023 | 40 | 39.3 |
| 2024 | 52 | 52.2 |
| 2025 | 65 | 38.4 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
①毎年３月31日現在の株主に対し、以下の基準によりQUOカードを６月に贈呈 500株以上1,000株未満 「QUOカード1,000円分」
1,000株以上 「QUOカード2,000円分」
1,000株以上を１年以上保有 「QUOカード3,000円分」
但し、「1,000株以上を１年以上保有」とは、株主名簿基準日（３月末日及び９月末日）の株主名簿に同一株主番号で連続３回以上掲載され、かつ各基準日において1,000株以上保有していた株主をいう。
②毎年９月30日現在の株主に対し、以下の基準によりお米を11月に贈呈 500株以上1,000株未満 「お米３㎏」
1,000株以上 「お米５㎏」
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 11.13 |
| 2 | 日本生命保険相互会社 | 5.18 |
| 3 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 4.06 |
| 4 | 豊田通商株式会社 | 3.29 |
| 5 | 日本ハム株式会社 | 3.29 |
| 6 | 平野殖産株式会社 | 3.11 |
| 7 | 丸紅株式会社 | 2.62 |
| 8 | 東北グレーンターミナル株式会社 | 2.36 |
| 9 | 日本クリーンファーム株式会社 | 2.03 |
| 10 | 日本ホワイトファーム株式会社 | 2.03 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は39.13%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 1,365 | 1,529 | 1,550 | 1,702 | 1,711 | 1,782 | 1,870 | 1,834 | 1,814 | 1,934 | 2,435 | 2,342 | 2,098 | 2,118 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 34 | 48 | 58 | 50 | 60 | 54 | 41 | 17 | 39 | 43 | 66 |
| 営業利益率% | — | — | — | 2.0 | 2.8 | 3.3 | 2.7 | 3.3 | 3.0 | 2.1 | 0.7 | 1.7 | 2.0 | 3.1 |
| 当期利益億円 | 13 | 19 | 16 | 26 | 34 | 43 | 38 | 47 | 38 | 32 | 8 | 33 | 35 | 56 |
| EPS円 | 48.8 | 74.1 | 61.3 | 90.7 | 112.9 | 140.3 | 125.2 | 156.4 | 126.0 | 107.1 | 28.0 | 112.6 | 118.5 | 190.6 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YF88）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。食料品の119社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。