下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は3,402億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち438番目、食料品119社のうち29番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+5.0%です。平均年間給与は685.6万円（2025年度・提出会社単体）で、食料品117社のうち52番目。平均年齢は42.2歳、平均勤続年数は12.6年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
カルビーと同業2社を、ダッシュボードで並べる宝ホールディングス・江崎グリコと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 宝ホールディングス・江崎グリコと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
カルビー 最新期の売上構成比
有価証券報告書のセグメント情報に、区分別の売上高の記載がありません。区分別に開示されているのが売上総利益や当期利益だけの会社があります。
当社グループは、当社、子会社23社（国内７社、海外16社）及び関連会社３社で構成され、ポテト系、小麦系、コーン系等のスナック菓子及びシリアル食品の製造販売等を行っております。また、当社は米国の食品飲料メーカーPepsiCo,Inc.の持分法適用関連会社であります。
創立以来、自然の恵みを大切に活かし、おいしさと楽しさを創造して、人々の健やかなくらしに貢献するという企業理念のもと、製品・サービスを提供しております。
当社グループの事業に係わる主要各社の位置づけは、次のとおりであります。
（食品製造販売事業）
・スナック菓子
国内では、当社及びジャパンフリトレー㈱他１社が製造販売しております。一部の製品についてはカルビー・イートーク㈱が製造を行っております。
海外では、Calbee America, Inc.（米国）、Calbee Group (UK) Ltd（英国）、PT. Calbee-Wings Food（インドネシア）他５社が製造販売を行っております。また、カルビー（杭州）食品有限公司（中国）、カルビー（中国）管理有限公司（中国）他５社が販売を行っております。加えて、原材料調達及び一次加工品の製造を目的として、Calbee America, Inc.（米国）があります。
・シリアル食品
シリアル食品の製造販売は当社が行っております。また、カルビー（杭州）食品有限公司（中国）、カルビー（中国）管理有限公司（中国）他３社が販売を行っております。
・その他食品
カルビーポテト㈱及びHaitai-Calbee Co., Ltd.はばれいしょの調達及び販売、カルビーかいつかスイートポテト㈱は甘しょの調達及び販売、Hodo, Inc.は豆腐及び大豆加工食品の製造及び販売を、それぞれ行っております。
（その他事業）
物流事業はカルビーロジスティクス㈱が行っております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YEHI）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
連結子会社 23社（有報に社名が載る主な会社は18社）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「財務健全性を維持しつつ、自己資本比率55%程度を中長期の最適資本構成と位置づけ、資本コストを１ポイント程度低減し、ROIC-WACCスプレッドの最大化を目指します。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様への利益還元を経営の重要課題のひとつとして認識しております。当期の期末配当金につきましては、当期を最終年度とする2024年３月期〜2026年３月期の成長戦略「Change 2025」で掲げたキャッシュアロケーションおよび、総還元性向50％以上、DOE４％を目途に安定的な増配を目指すという還元方針に基づき、連結業績や財務状況等を総合的に勘案し、2026年３月期の配当金（期末）につきましては、１株当たり８円増配の66円を予定しております。
当社は会社法第454条第５項に規定する中間配当をすることができる旨を定款に定めておりますが、年間業績等を見極めた上で、年１回の配当としております。
なお、剰余金の配当の決定機関は、期末配当につきましては株主総会、中間配当につきましては取締役会であります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 50 | 40.2 |
| 2021 | 52 | 33.4 |
| 2022 | 52 | 48.0 |
| 2023 | 56 | 29.6 |
| 2024 | 58 | 37.9 |
| 2025 | 66 | 56.0 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
株主優待制度を導入しております。
＜株主優待制度導入の目的＞
当社は株主のみなさまの当社事業への日頃のご支援に感謝するとともに、当社グループの企業理念や事業活動に対する理解をより一層深め、より多くの株主のみなさまに、中長期的に当社株式を保有していただくことを目的に株主優待制度を導入しました。
＜株主優待の内容＞
基準日（毎年3月末日）の当社株主名簿に記載または記録された、当社普通株式を 100 株以上保有する株主様に対し、保有株式数及び継続保有期間に応じて、金額相当分の当社グループ製品を進呈いたします。
100株以上500株未満を６ヵ月以上継続保有（※１） 1,500円相当 500株以上を６ヵ月以上継続保有（※２） 5,000円相当
※１「６ヵ月以上継続保有」とは、毎年3月末日および9月末日における当社株主名簿に、基準日から遡って、当社株式１単元（100株）以上を同一株主番号で連続して２回以上記載または記録されていることを指します。
※２「６ヵ月以上継続保有」とは、毎年3月末日および9月末日における当社株主名簿に、基準日から遡って、当社株式５単元（500株）以上を同一株主番号で連続して２回以上記載または記録されていることを指します。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | FRITO-LAY GLOBAL INVESTMENTS B.V. | 22.01 |
| 2 | 一般社団法人幹の会 | 14.38 |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 8.10 |
| 4 | JP MORGAN CHASE BANK 385642 | 3.42 |
| 5 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 3.14 |
| 6 | NOMURA PB NOMINEES LIMITED OMNIBUS-MARGIN (CASHPB) | 1.91 |
| 7 | CGML PB CLIENT ACCOUNT / COLLATERAL | 1.86 |
| 8 | カルビー従業員持株会 | 1.66 |
| 9 | 鳥越製粉株式会社 | 1.59 |
| 10 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 | 1.50 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は59.56%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 1,794 | 1,999 | 2,222 | 2,461 | 2,524 | 2,516 | 2,487 | 2,559 | 2,667 | 2,454 | 2,793 | 3,030 | 3,226 | 3,402 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 281 | 288 | 268 | 270 | 277 | 271 | 251 | 222 | 273 | 291 | 262 |
| 営業利益率% | — | — | — | 11.4 | 11.4 | 10.7 | 10.8 | 10.8 | 10.1 | 10.2 | 8.0 | 9.0 | 9.0 | 7.7 |
| 当期利益億円 | 94 | 121 | 141 | 168 | 186 | 173 | 194 | 175 | 177 | 181 | 148 | 199 | 209 | 173 |
| EPS円 | 72.2 | 91.5 | 105.8 | 125.9 | 139.2 | 129.7 | 145.4 | 131.2 | 132.3 | 136.3 | 115.2 | 159.2 | 167.1 | 140.0 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YEHI）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。食料品の119社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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