下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社は、家電製品、情報通信機器、エンタテインメント商品及び住宅設備機器とこれらに関連する商品の専門販売店をコア事業としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は4,367億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち371番目、小売業315社のうち40番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は−0.6%です。平均年間給与は619.3万円（2025年度・提出会社単体）で、小売業309社のうち90番目。平均年齢は44.0歳、平均勤続年数は19.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
Ｊｏｓｈｉｎと同業2社を、ダッシュボードで並べるすかいらーくホールディングス・平和堂と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ すかいらーくホールディングス・平和堂と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
Ｊｏｓｈｉｎ 最新期の売上構成比
有価証券報告書に事業の区分の記載がありません（単一セグメント）。
当社及びその関係会社で構成するJoshinグループの主な事業内容と、各社の当該事業に係る位置付け及び事業部門との関連は、次のとおりであります。なお、当社グループは、家電製品等の小売業並びにこれらの付帯業務の単一事業であり、開示対象となるセグメントはありませんので、セグメント情報の記載を省略しております。
当社は、家電製品、情報通信機器、エンタテインメント商品及び住宅設備機器とこれらに関連する商品の専門販売店をコア事業としております。
ジョーシンサービス株式会社(連結子会社)は、商品の配送、据付、修理及び保守業務を行っております。また、ジャプロ株式会社(連結子会社)は、情報通信機器の取付・設定業務を行っております。
ジョーシンテック株式会社(連結子会社)は、損害保険・生命保険代理店業務及び長期修理保証制度に関する業務を行っております。また、ＪＳＤ INSURANCE PTE.LTD.(連結子会社)は、長期修理保証制度におけるグループ損益の改善と資金流動の効率化を図ることを目的としたキャプティブ(再保険会社)であります。
ジェー・イー・ネクスト株式会社(連結子会社)は、音楽・映像ソフトのレンタルや中古書籍等の売買を行う専門店を営んでおり、当社はジェー・イー・ネクスト株式会社に店舗を賃貸しております。
Ｊ・Ｐ・Ｓ商事株式会社(連結子会社)は、家電製品等の販売業務を行っております。
ジョーシンリフォーム近畿株式会社(連結子会社)は、住宅の増改築の企画・設計・施工、耐震補強等のリフォーム全般の事業を営んでおります。
また、当社は兵庫京都ジョーシン株式会社(連結子会社)、東海ジョーシン株式会社(連結子会社)、関東ジョーシン株式会社(連結子会社)、滋賀ジョーシン株式会社(連結子会社)、和歌山ジョーシン株式会社(連結子会社)及び北信越ジョーシン株式会社(連結子会社)に店舗運営の一部を業務委託しております。
当社は、ＦＣ契約締結先(株式会社三河シーエルイー他１社)に対して経営指導、商品供給等を行っております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YHVK）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
連結子会社 13社（有報に社名が載る主な会社は13社）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「2028年度計画といたしまして、営業利益100億円以上、ROE7.0％以上を目指してまいります。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、収益の向上を図り経営基盤の強化に努めるとともに、株主の皆さまに対する利益還元を充実していくことが経営の重要課題であると認識しております。
当社の配当政策は、業績の状況及び配当と内部留保のバランスに配慮しながら、安定した配当を継続することを基本的な考え方としております。
当社は、株主還元の充実を図るため、当事業年度より中間配当を実施しており、毎年９月30日を基準日とする中間配当及び毎年３月31日を基準日とする期末配当の年2回の剰余金の配当を基本方針としております。なお、当社は、毎年９月30日を基準日として、取締役会の決議をもって中間配当金として剰余金の配当を行うことができる旨を定款で定めております。
当事業年度の剰余金の配当につきましては、上記の基本的な考え方に基づき、中間配当は１株当たり50円を実施し、期末配当は50円を、2026年６月26日開催予定の定時株主総会で決議して実施する予定であります。
内部留保資金の使途につきましては、新店舗の開設、既存店舗の改装等の設備資金及び情報化投資等に活用し、企業価値の向上に努めてまいります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 75 | 29.0 |
| 2021 | 75 | 32.3 |
| 2022 | 75 | 46.8 |
| 2023 | 90 | 62.8 |
| 2024 | 100 | 140.1 |
| 2025 | 100 | 119.1 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
３月31日現在の株主(100株以上)に対し、株主優待カード(１回2,000円以上のお買物につき2,000円ごとに200円分ご使用いただけます)を次のとおり進呈 100株以上 500株未満 2,200円 500株以上 2,500株未満 12,000円 2,500株以上 5,000株未満 24,000円 5,000株以上 36,000円さらに２年以上継続保有の株主(毎年３月末日の株主名簿に同一株主番号で、連続して３回以上記載または記録された株主)には、次のとおり加算進呈 500株以上 2,500株未満 6,000円 2,500株以上 5,000株未満 12,000円 5,000株以上 18,000円
９月30日現在の株主(100株以上)に対し、株主優待カード(１回2,000円以上のお買物につき2,000円ごとに200円分ご使用いただけます)を次のとおり進呈 100株以上 10,000円
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 7.39 |
| 2 | 上新電機社員持株会 | 6.77 |
| 3 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 3.94 |
| 4 | 株式会社りそな銀行 | 3.01 |
| 5 | 第一生命保険株式会社 | 2.54 |
| 6 | シャープ株式会社 | 2.04 |
| 7 | STATE STREET BANK AND TRUSTCOMPANY 505223 | 1.51 |
| 8 | 株式会社ケーズマネジメント | 1.39 |
| 9 | 上新電機取引先持株会 | 1.34 |
| 10 | BNYM SA/NV FOR BNYM FOR BNY GCM CLIENT ACCOUNTS M LSCB RD | 1.28 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は31.25%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 3,660 | 4,018 | 3,724 | 3,758 | 3,744 | 3,917 | 4,038 | 4,156 | 4,491 | 4,095 | 4,085 | 4,037 | 4,033 | 4,367 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 78 | 80 | 97 | 110 | 90 | 166 | 89 | 83 | 84 | 37 | 54 |
| 営業利益率% | — | — | — | 2.1 | 2.1 | 2.5 | 2.7 | 2.2 | 3.7 | 2.2 | 2.0 | 2.1 | 0.9 | 1.2 |
| 当期利益億円 | 35 | 30 | 34 | 44 | 52 | 56 | 64 | 54 | 89 | 64 | 50 | 49 | 34 | 33 |
| EPS円 | 69.6 | 121.6 | 133.6 | 166.3 | 196.6 | 210.6 | 239.1 | 202.8 | 331.6 | 238.8 | 186.8 | 185.9 | 131.1 | 126.8 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YHVK）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。小売業の315社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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