東邦ホールディングス

8129 ／ 日本基準 ／ 3月期
東証プライム卸売業一次資料ベース
収録 43 / 43 指標

下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

同業2社と並べて動かす医薬品卸の順位を再生

数字で見る東邦ホールディングス

2025年度の売上収益は15,534億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち125番目、卸売業288社のうち12番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+5.1%です。平均年間給与は678.7万円（2025年度・提出会社単体）で、卸売業287社のうち145番目。平均年齢は48.3歳、平均勤続年数は18.9年です。

事業の大きさと稼ぐ力

売上収益15,534億円全体で上位3%（3,585社中）卸売業では12番目（288社中）2020→2025年度で年+5.1%（計算値）2025年度
当期利益173億円全体で上位13%（3,684社中）卸売業では25番目（288社中）2025年度
営業利益率逆算1.1%卸売業の中央値 3.3%（282社）2025年度
ROE6.6%卸売業の中央値 8.1%（288社）2025年度
自己資本比率36.6%卸売業の中央値 50.9%（288社）2025年度

働く人の数字

平均年間給与678.7万円全体で上位46%（3,658社中）卸売業では145番目（287社中）2020→2025年度で+15.5%（計算値）2025年度
平均年齢48.3歳卸売業の中央値 42.2歳（287社）2025年度
平均勤続年数18.9年卸売業の中央値 13.8年（286社）2025年度
従業員数(連結)7,675人卸売業の中央値 703人（288社）2020→2025年度で−0.7%（計算値）2025年度

順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。

他の会社と比べる

会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

東邦ホールディングスと同業2社を、ダッシュボードで並べるダイワボウホールディングス・加藤産業と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます

▶ 医薬品卸業界の上場企業の順位の入れ替わりを再生する →

01

業績の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

▶ ダイワボウホールディングス・加藤産業と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→

02

事業の構成と内容

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

東邦ホールディングスの事業の内容（有価証券報告書の記載）

当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社と子会社43社及び関連会社17社により構成されており、主な事業内容、当該事業に係る位置付け及びセグメントとの関連は次のとおりであります。

なお、次の４部門は、「第５ 経理の状況 １（１）連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。

(1）医薬品卸売事業

連結子会社４社(東邦薬品株式会社、九州東邦株式会社、株式会社セイエル、株式会社幸燿)、非連結子会社５社及び関連会社４社(酒井薬品株式会社、他３社)は、製薬会社等から医薬品及び医療関連商品を仕入れ、病院・診療所・調剤薬局等へ販売しております。

製薬会社等の商品については上記の連結子会社から調剤薬局事業の子会社10社(株式会社ファーマダイワ、株式会社Ｊ．みらいメディカル、株式会社ファーマみらい、株式会社ストレチア、株式会社青葉堂、株式会社ケイ・クリエイト、他４社)及び関連会社３社へ供給しております。

なお、株式会社東邦システムサービス（連結子会社）は、共創未来グループ（当社及び医薬品卸売業を主とする関係会社、業務提携会社）のデータ処理等の基幹システムの業務を主として請負っております。また、株式会社スクウェア・ワン（連結子会社）は、不動産賃貸業を行っております。

(2）調剤薬局事業

連結子会社６社（株式会社ファーマダイワ、株式会社Ｊ．みらいメディカル、株式会社ファーマみらい、株式会社ストレチア、株式会社青葉堂、株式会社ケイ・クリエイト）、非連結子会社４社及び関連会社３社は、主に保険調剤薬局事業を行なっております。

なお、ファーマクラスター株式会社（連結子会社）は、調剤薬局事業の管理事業を行っております。

(3）医薬品製造販売事業

連結子会社１社（共創未来ファーマ株式会社）及び関連会社２社（あゆみ製薬ホールディングス株式会社及びあゆみ製薬株式会社）は、医薬品の製造・販売を行っております。

共創未来ファーマ株式会社（連結子会社）は、ジェネリック医薬品の製造販売および注射用医薬品の受託製造を行っており、ジェネリック医薬品は、主に東邦薬品株式会社（連結子会社）に供給しております。

(4）その他周辺事業

連結子会社５社（株式会社東京臨床薬理研究所、株式会社アルフ、株式会社ネグジット総研、株式会社ｅ健康ショップ、株式会社ｅヘルスケア）、非連結子会社15社、関連会社８社は、上記事業に関連する周辺事業を行っております。

なお、当社は特定上場会社等に該当し、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準のうち、上場会社の規模との対比で定められる数値基準については連結ベースの計数に基づいて判断することとなります。

出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YHSN）。事業系統図は省いています。

03

東邦ホールディングスのグループの関係

親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。

主な子会社の業績

2025年度

  • 東邦薬品㈱議決権 100.0%

    売上
    14,785億円
    経常利益
    143億円
    当期純利益
    110億円
    純資産
    792億円

  • ㈱セイエル議決権 100.0%

    売上
    1,759億円
    経常利益
    35億円
    当期純利益
    23億円
    純資産
    368億円

連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。

医薬品卸売事業

売上 14,447億円・利益 168億円・従業員 4,329人

  • 東邦薬品㈱100.0%売上 14,785億円・経常利益 143億円
  • 九州東邦㈱100.0%
  • ㈱セイエル100.0%売上 1,759億円・経常利益 35億円
  • ㈱幸燿100.0%

調剤薬局事業

売上 1,005億円・利益 14億円・従業員 2,811人

  • ファーマクラスター㈱100.0%
  • ㈱ファーマダイワ100.0%
  • ㈱Ｊ．みらいメディカル100.0%
  • ㈱ファーマみらい100.0%
  • ㈱ストレチア100.0%
  • ㈱ケイ・クリエイト100.0%
  • ㈱青葉堂100.0%

医薬品製造販売事業

売上 27億円・利益 3億円・従業員 111人

  • 共創未来ファーマ㈱100.0%

そのほかの主な子会社

  • ㈱スクウェア・ワン100.0%不動産賃貸業
  • ㈱東邦システムサービス100.0%情報処理業
  • ㈱東京臨床薬理研究所100.0%治験施設支援業
  • ㈱アルフ91.5%情報処理機器の企画・販売業
  • ㈱ネグジット総研100.0%ソフトウエア開発・販売、企業・医療経営コンサルティング業
  • ㈱ｅ健康ショップ90.1%医薬品に関するインターネット事業
  • ㈱ｅヘルスケア95.8%情報提供サービス業務

連結子会社 19社（有報に社名が載る主な会社は19社）。持分法適用関連会社など 3社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。

04

中期経営計画

会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。

中期経営計画

一次資料ベース

2026年4月28日に策定した中期経営計画2026-2028「次代を翔ける」で、2028年度（連結）にROE8%以上、営業利益率1.5%以上、営業利益300億円以上を掲げ、期間中に500億円以上の成長投資を行うとしている。株主還元は中計期間中の総還元性向100%以上、DOE4%以上（中期経営計画資料p6）。

前中計「次代を創る」（2023〜2025年度）については「次代に向けた基盤づくり」としての一定の目標は達成したとし、自己株式取得は370億円（目標300億円）だった（中期経営計画資料p3）。2026年3月期の営業利益は166億円で、期初計画207億円に対する達成率は80.20%としている（決算説明会資料p4）。

中期経営計画・決算説明資料より

トップメッセージ

一次資料ベース
「『全ては健康を願う人々のために』のグループスローガンの下、さらなる進化と成長を続け、全てのステークホルダーから継続して支持される企業を目指してまいります。」

代表取締役社長執行役員CEO 枝廣弘巳（ご挨拶・2026-09-26閲覧）から引用

東邦ホールディングス　中期経営計画2026-2028「次代を翔ける」数値目標

指標2026年3月期実績2028年度目標
ROE6.56%8%以上
営業利益率1.07%1.5%以上
営業利益166億円300億円以上
成長投資（3か年）—500億円以上

ROEは株主資本コスト（おおむね6〜7%と認識）以上の水準を継続的に確保するとしている。政策保有株式は2029年3月期末に純資産比10%未満が目標。2026年3月期実績は2026年5月15日の決算説明会資料（p4）による。

出典：中期経営計画2026-2028「次代を翔ける」（p6） 2026-04-28公表

ほかの会社の数値目標（ROEの目標の分布など） →

05

株主と配当

配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。

東邦ホールディングスの配当政策

当社は、株主の皆様に対する利益還元を経営の重要課題のひとつとして位置づけ、１株当たりの利益を向上させることが責務であると認識しております。当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年２回を基本的な方針としており、配当の決定機関は、株主総会の決議によらず取締役会の決議により定める旨、定款で定めております。利益配分については、将来の収益基盤の強化と市況変動に備えて内部留保の充実に努めながら、配当政策は安定配当を基本として、毎期の業績変動をも勘案していきたいと考えております。

当連結会計年度の剰余金の配当につきましては、この方針に基づき、期末配当金は、１株当たり120円とさせていただきました。既に実施済の中間配当金45円と合わせまして、年間配当金は１株当たり165円となります。

有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）

1株配当と配当性向

東邦ホールディングスの1株配当と配当性向の推移
年度1株配当（円）配当性向（%）
20203020.7
20213052.7
20223223.0
20234019.7
20246529.7
202516572.7

有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。

東邦ホールディングスの株主優待

2026年6月提出の有報

毎期末３月31日現在の株主を対象に、保有株式数に応じて当社の取り扱い商品を贈呈します。

① 100株以上1,000株未満保有 1,500円相当の当社取り扱い商品

② 1,000株以上保有 6,500円相当の当社取り扱い商品

有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。

東邦ホールディングスの大株主（上位10名）

2026年3月末
東邦ホールディングスの大株主
順位株主持株比率（%）
1ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５０１８14.91
2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)11.33
3塩野義製薬株式会社5.41
4ＧＯＬＤＭＡＮ，ＳＡＣＨＳ ＆ ＣＯ．ＲＥＧ4.33
5３Ｄ ＷＨ ＯＰＰＯＲＴＵＮＩＴＹ ＭＡＳＴＥＲ ＯＦＣ － ３Ｄ ＷＨ ＯＰＰ ＯＲＴＵＮＩＴＹ ＨＯＬＤＩＮＧＳ3.71
6株式会社日本カストディ銀行（信託口）2.51
7河野 博行2.06
8みずほ信託銀行株式会社 退職給付信託 第一三共口 再信託受託者 株式会社日本カストディ銀行2.05
9ＧＯＬＤＭＡＮ ＳＡＣＨＳ ＩＮＴＥＲＮＡＴＩＯＮＡＬ2.00
10東邦ホールディングス従業員持株会1.86

有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は50.17%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。

06

主要な指標の推移（最大14期）

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

表示する指標を選ぶ（5 / 47）閉じる

選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

← 横にスクロールできます →

主要な指標の推移
指標20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円11,40411,89611,62113,08512,31012,13312,22212,63712,10312,66213,92114,76715,18515,534
営業利益億円———28614219015817643125164193189166
営業利益率%———2.21.21.61.31.40.41.01.21.31.21.1
当期利益億円11510413521814214413916250134136207198173
EPS円159.2139.6181.8316.5207.1209.8207.7233.370.8189.7196.7320.1313.2271.2

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。

07

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高202.4百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益2.2百万円2025年度・逆算
平均年齢48.3歳2025年度
平均勤続年数18.9年2025年度

平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

東邦ホールディングスの女性管理職比率・男性の育休取得率・男女の賃金の差異

女性管理職比率18.2%2025年度業種の中央値 7.5%（卸売業214社）2023：16.0　2024：16.7　2025：18.2
男性の育児休業取得率100.0%2025年度業種の中央値 79.6%（卸売業189社）2023：0.0　2025：100.0
男女の賃金の差異68.8%2025年度業種の中央値 64.5%（卸売業203社）2023：72.6　2024：70.4　2025：68.8
女性役員比率33.0%2025年度業種の中央値 14.3%（卸売業245社）2022：11.0　2023：22.0　2024：25.0　2025：33.0役員9名のうち女性3名

女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。

男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。

08

会社の概要と沿革

代表者
代表取締役 社長執行役員ＣＥＯ 枝廣 弘巳
本店の所在地
東京都世田谷区代沢四丁目43番11号
決算期
3月
市場・業種
東証プライム ／ 卸売業
役員
9名（うち女性3名）

有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。

東邦ホールディングスの沿革

  1. 1948年9月東京都世田谷区において東邦薬品株式会社を設立（資本金30万円）、医薬品販売業者として病院等に対する医薬品の卸売を開始
  2. 1980年11月東京店頭登録銘柄として株式を公開
  3. 1988年7月本社電算部門を分離独立させて、㈱東邦システムサービス（現・連結子会社）を設立（東京都）
  4. 1993年7月㈱エトス〔現・㈱ファーマみらい〕（現・連結子会社）を設立（東京都）
  5. 1993年7月㈱東京臨床薬理研究所（現・連結子会社）を設立（東京都）
  6. 2000年10月㈱セイナス〔現・㈱セイエル〕（現・連結子会社）を子会社とする（広島県）
  7. 2001年10月本間薬品㈱〔本間東邦㈱〕（連結子会社）を子会社とする（新潟県）
  8. 2002年10月船橋薬品㈱〔東海東邦㈱〕（連結子会社）を子会社とする（愛知県）
  9. 2002年10月東京証券取引所市場第二部に上場
  10. 2003年4月山口東邦㈱（連結子会社）を子会社とする（茨城県）
  11. 2003年4月小川薬品㈱〔小川東邦㈱〕（連結子会社）を子会社とする（群馬県）
  12. 2004年3月東京証券取引所の市場第一部銘柄に指定
  13. 2004年3月㈱総合経理研究所〔現・㈱ネグジット総研〕（現・連結子会社）を子会社とする（兵庫県）
  14. 2004年3月㈱ヤクシン（連結子会社）を子会社とする（福岡県）
沿革の続き（あと43件・2025年まで）
  1. 2005年1月大阪合同薬品㈱〔合同東邦㈱〕（連結子会社）を子会社とする（大阪府）
  2. 2005年1月木下薬品㈱（連結子会社）を子会社とする（奈良県）
  3. 2005年1月合同東邦㈱（連結子会社）が木下薬品㈱（連結子会社）を吸収合併（大阪府）
  4. 2005年1月㈱幸燿（現・連結子会社）を子会社とする（香川県）
  5. 2006年4月鶴原吉井㈱〔現・九州東邦㈱〕（現・連結子会社）を子会社とする（福岡県）
  6. 2006年4月東海東邦㈱（連結子会社）を吸収合併（愛知県）
  7. 2007年4月鶴原吉井㈱（連結子会社）が㈱ヤクシン（連結子会社）を吸収合併し、社名を九州東邦㈱（現・連結子会社）とする（福岡県）
  8. 2008年1月森薬品㈱（連結子会社）を子会社とする（宮崎県）
  9. 2008年1月㈱ファーマダイワ（現・連結子会社）を子会社とする（熊本県）
  10. 2008年1月㈱須江薬品（連結子会社）を子会社とする（群馬県）
  11. 2008年1月現・東邦薬品㈱（現・連結子会社）を設立（東京都）
  12. 2008年1月ファーマクラスター㈱（現・連結子会社）を設立（東京都）
  13. 2009年4月純粋持株会社制へ移行するとともに、東邦薬品㈱から東邦ホールディングス㈱に社名変更 （東京都）
  14. 2009年4月会社分割により東邦薬品㈱（現・連結子会社）に医薬品卸売事業を承継（東京都）
  15. 2009年4月会社分割によりファーマクラスター㈱（現・連結子会社）に調剤薬局事業の管理事業を承継 （東京都）
  16. 2009年4月㈱アルフ（現・連結子会社）を子会社とする（東京都）
  17. 2009年4月㈱オムエル（連結子会社）を子会社とする（広島県）
  18. 2009年4月九州東邦㈱（現・連結子会社）が森薬品㈱（連結子会社）を吸収合併（福岡県）
  19. 2009年4月㈱エトス（連結子会社）がトモニティ㈱〔現・㈱ファーマみらい〕（現・連結子会社）に社名変更（東京都）
  20. 2009年4月現・㈱Ｊ．みらいメディカル（現・連結子会社）を完全子会社化する（大阪府）
  21. 2010年1月㈱セイナス（連結子会社）が㈱オムエル（連結子会社）を吸収合併し、社名を㈱セイエル（現・連結子会社）とする（広島県）
  22. 2010年1月㈱アスカム（連結子会社）を子会社とする（宮城県）
  23. 2010年1月㈱青葉堂（現・連結子会社）を子会社とする（大阪府）
  24. 2010年1月㈱南西薬品〔現・沖縄東邦㈱〕を子会社とする（沖縄県）
  25. 2010年1月㈱スクウェア・ワン（現・連結子会社）を子会社とする（東京都）
  26. 2010年1月東邦薬品㈱（現・連結子会社）が㈱アスカム（連結子会社）を吸収合併（東京都）
  27. 2010年1月㈱ｅ健康ショップ（現・連結子会社）を子会社とする（東京都）
  28. 2011年4月㈱ショウエー（連結子会社）を子会社とする（青森県）
  29. 2012年1月東邦薬品㈱（現・連結子会社）が㈱ショウエー（連結子会社）を吸収合併（東京都）
  30. 2013年7月沖繩沢井薬品㈱を子会社とする（沖縄県）
  31. 2013年7月東邦薬品㈱（現・連結子会社）が本間東邦㈱（連結子会社）、㈱須江薬品（連結子会社）、山口東邦㈱（連結子会社）、小川東邦㈱（連結子会社）を吸収合併（東京都）
  32. 2013年7月調剤薬局事業の連結子会社７社を再編し、社名を㈱ファーマみらい（現・連結子会社）とする（東京都）
  33. 2014年1月沖縄東邦㈱が沖繩沢井薬品㈱を吸収合併（沖縄県）
  34. 2014年1月㈱ｅヘルスケア（現・連結子会社）を子会社とする（東京都）
  35. 2015年6月事業持株会社制へ移行
  36. 2016年6月監査等委員会設置会社へ移行
  37. 2016年6月エール薬品㈱〔現・共創未来ファーマ㈱〕(現・連結子会社）を子会社とする（東京都）
  38. 2017年4月東邦薬品㈱（現・連結子会社）が合同東邦㈱（連結子会社）を吸収合併（東京都）
  39. 2018年7月㈱ストレチア（現・連結子会社）を子会社とする（東京都）
  40. 2018年7月協栄薬品㈱を完全子会社化し、社名を北陸東邦㈱とする（富山県）
  41. 2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行
  42. 2024年4月東邦薬品㈱（現・連結子会社）が北陸東邦㈱を吸収合併（富山県）
  43. 2025年4月㈱ケイ・クリエイト（現・連結子会社）を子会社とする（岡山県）

有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YHSN）。会社が書いたとおりに載せています。

卸売業で規模の近い会社

売上収益の最新の値が近い順に6社。卸売業の288社から選んでいます。

卸売業の会社を条件で探す →

出典と収録状況

数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。

一次資料 開示資料に記載のある値　逆算 開示された値から計算した値　デモ 画面確認用の仮データ

  1. 有価証券報告書 計10本（EDINET）から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S100AP57、S100DDQV、S100GCB0、S100J1S1、S100LUOG、S100OLHO、S100R9FR、S100TX0G、S100W4IU、S100YHSN一次資料
  2. 数値目標は2026年4月28日公表「中期経営計画2026-2028『次代を翔ける』」（p3・p6）、2026年3月期実績は2026年5月15日「2026年3月期決算説明会」資料（p4）から収録。一次資料

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