2012〜2014年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社と子会社、関連会社の計56社で構成され、集積回路、電子デバイス、ネットワーク関連商品の販売を中心とした事業を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は12,142億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち156番目、卸売業288社のうち15番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+17.0%です。平均年間給与は1,628.6万円（2025年度・提出会社単体）で、卸売業287社のうち6番目。平均年齢は50.3歳、平均勤続年数は19.2年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
マクニカホールディングスと同業2社を、ダッシュボードで並べるダイワボウホールディングス・加藤産業と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ダイワボウホールディングス・加藤産業と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社と子会社、関連会社の計56社で構成され、集積回路、電子デバイス、ネットワーク関連商品の販売を中心とした事業を行っております。
当社グループの事業に関わる主な関係会社の事業の位置付けは、次のとおりであります。
セグメントの名称は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項 (セグメント情報等) 」に掲げる事業セグメント情報の区分と同様であります。なお、当連結会計年度より「ネットワーク事業」のセグメント名称を「サイバーセキュリティ及びその他ITソリューション事業」に名称変更を行いました。本変更は名称変更のみであり、セグメントの区分、範囲、測定方法の変更はありません。これに伴い、前連結会計年度についても変更後のセグメント名称で記載しております。
また、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。
摘要 ／ 会 社 名 ／ セグメントの名称 ／ 事業内容
主たる 連結子会社 ／ ㈱マクニカ ／ 集積回路及び電子 デバイスその他事業 サイバーセキュリティ及びその他ITソリューション事業 ／ 半導体及び電子部品の販売 ネットワーク関連商品の販売
MACNICA CYTECH LIMITED ／ 集積回路及び電子 デバイスその他事業 ／ 半導体及び電子部品の販売
MACNICA CYTECH PTE. LTD. ／ 集積回路及び電子 デバイスその他事業 ／ 半導体及び電子部品の販売
MACNICA GALAXY INC. ／ 集積回路及び電子 デバイスその他事業 ／ 半導体及び電子部品の販売
MACNICA ANSTEK INC. ／ 集積回路及び電子 デバイスその他事業 ／ 半導体及び電子部品の販売
MACNICA CHUNGJU CO., LTD. ／ 集積回路及び電子 デバイスその他事業 ／ 持株会社
MACNICA CYTECH (THAILAND) CO., LTD. ／ 集積回路及び電子 デバイスその他事業 ／ 半導体及び電子部品の販売
NAVYA MOBILITY SAS ／ 集積回路及び電子 デバイスその他事業 ／ 自動運転システムの開発、製造、販売
NETPOLEON SOLUTIONS PTE LTD ／ サイバーセキュリティ及びその他ITソリューション事業 ／ ネットワーク関連商品の販売
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YGVR）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
Ｓ＆Ｊ持分法適用関連会社・情報・通信業議決権 37.7%（うち間接 37.7%）
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権はマクニカホールディングスの【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
㈱マクニカ議決権 123,128.0%
MACNICA CYTECH LIMITED議決権 59,151.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 10,400億円・利益 247億円・従業員 3,569人
売上 1,742億円・利益 172億円・従業員 1,229人
連結子会社 38社（有報に社名が載る主な会社は11社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース2025年5月7日に公表した中期経営計画（2025年～2027年度）で、FY2027に連結売上高1.4兆円、連結営業利益800億円、連結営業利益率5.7%、連結ROE15.0%を中期経営目標とし、長期経営構想ではFY2030に連結売上高2.0兆円、連結営業利益1,500億円、連結営業利益率7.5%、連結ROE15.0%を目指す（中期経営計画p3・p5）。FY2025～FY2027の3カ年で合計500～800億円の成長投資を計画している（p9）。
中期経営計画・決算説明資料より
マクニカホールディングス 中期経営計画（2025年～2027年度）中期経営目標
| 指標 | FY2024実績 | FY2027（中期） | |
|---|---|---|---|
| 連結売上高 | 1兆342億円 | 1.4兆円 | |
| 連結営業利益 | 396 | 800 | 億円 |
| 連結営業利益率 | 3.8 | 5.7 | % |
| 連結ROE | 10.0% | 15.0% |
FY2024は2025年3月期。長期（FY2030）は連結売上高2.0兆円、連結営業利益1,500億円、連結営業利益率7.5%、連結ROE15.0%（p5）。p3では営業利益率5.7%以上、ROE15.0%以上と書いている。ROE＝親会社株主に帰属する当期純利益÷自己資本（期末）。
出典：中期経営計画（2025年～2027年度）（p5） 2025-05-07公表
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社の株主還元方針は、将来の事業展開と経営体質の一層の充実・強化のために必要な内部留保を確保するとともに、株主の皆様に対し極力利益を還元すること、諸般の情勢を勘案しつつも安定した配当の継続に努めることといたします。
このような方針に基づき、中間配当は１株当たり35円を実施し、期末配当は１株当たり35円を、2026年6月24日開催予定の定時株主総会で決議して実施する予定であります。
＜基準日が当事業年度に属する剰余金の配当＞
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 50 | 50.1 |
| 2021 | 100 | 82.4 |
| 2022 | 140 | 91.8 |
| 2023 | 200 | 62.0 |
| 2024 | 140 | 97.2 |
| 2025 | 70 | 97.9 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱（信託口） | 13.20 |
| 2 | （一財）神山財団 | 10.08 |
| 3 | ㈱日本カストディ銀行（信託口） | 7.78 |
| 4 | シーズ・テクノロジー㈱ | 5.88 |
| 5 | 神山 治貴 | 5.38 |
| 6 | JP MORGAN CHASE BANK 380055 | 3.93 |
| 7 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 1.70 |
| 8 | 神山 裕子 | 1.65 |
| 9 | 野村信託銀行㈱（投信口） | 1.44 |
| 10 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223 | 1.38 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は52.43%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | — | — | — | 4,053 | 3,985 | 5,041 | 5,242 | 5,212 | 5,540 | 7,618 | 10,293 | 10,287 | 10,342 | 12,142 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 97 | 105 | 152 | 153 | 144 | 188 | 367 | 616 | 637 | 396 | 420 |
| 営業利益率% | — | — | — | 2.4 | 2.6 | 3.0 | 2.9 | 2.8 | 3.4 | 4.8 | 6.0 | 6.2 | 3.8 | 3.5 |
| 当期利益億円 | — | — | — | 73 | 65 | 114 | 89 | 56 | 109 | 258 | 410 | 481 | 253 | 278 |
| EPS円 | — | — | — | 124.7 | 114.3 | 206.1 | 142.0 | 90.1 | 58.5 | 138.3 | 221.6 | 264.9 | 140.9 | 155.5 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YGVR）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。卸売業の288社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。