下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は2,592億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち541番目、卸売業288社のうち60番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+3.9%です。平均年間給与は666.2万円（2025年度・提出会社単体）で、卸売業287社のうち155番目。平均年齢は44.3歳、平均勤続年数は18.2年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ナイスと同業2社を、ダッシュボードで並べるシークス・ワールドと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ シークス・ワールドと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、子会社33社及び関連会社６社で構成されております。当社グループの営む主な事業内容、当該事業に係る位置付けは以下のとおりであります。以下の事業区分と「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分は同一であります。
(1) 建築資材
①木材
木材の調達、木材製品等の販売、製造及び加工を行っています。
（主要会社）当社及びナイスプレカット株式会社
②建材・住宅設備機器
建材・住宅設備機器等の販売、製造及び施工を行っています。
（主要会社）当社、株式会社セレックス、株式会社アルボレックス、株式会社三友及び伊予木材株式会社
③木材市場
当社は木材市場の経営を行っています。
(2) 住宅
①マンション
新築マンションの販売及び中古マンションの買取再販事業を行っています。
（主要会社）当社及びリナイス株式会社
②一戸建住宅
新築一戸建住宅の販売及び注文住宅の建築請負を行っています。
（主要会社）当社及び菊池建設株式会社
③管理その他
マンション等の総合管理、マンション等の賃貸の仲介及び管理を行っています。
（主要会社）ナイスコミュニティー株式会社及びナイスアセット株式会社
(3) その他
ソフトウェアの開発及び販売、一般放送事業等を行っています。
（主要会社）ナイスコンピュータシステム株式会社、ＹＯＵテレビ株式会社
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YI3N）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 1,935億円・利益 17億円・従業員 1,437人
売上 549億円・利益 39億円・従業員 929人
売上 107億円・利益 14億円・従業員 328人
連結子会社 30社（有報に社名が載る主な会社は28社）。持分法適用関連会社など 8社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「⑤定量目標計画直前期計画期間2025年３月期実績2026年３月期実績2027年３月期予想2028年３月期計画2030年３月期計画売上高2,430億円2,591億円2,700億円2,800億円3,000億円営業利益46億円53億円57億円65億円75億円親会社株主に帰属する当期純利益28億円25億円32億円35億円45億円ＲＯＥ5.3％4.…」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社の配当政策に関する考え方は、今後の成長と競争力強化のための資金需要等を勘案しつつ、株主の皆様へは中長期的な持続的成長を通じた累進配当を導入しており、１株当たり配当金は維持又は増配（記念配当などを除く）することを基本としており、「中期経営計画 Road to 2030」では2030年３月期まで毎期７円増配していく計画としております。また、剰余金の配当は年２回、中間配当と期末配当を行うこととし、期末配当については株主総会、中間配当を行う場合は取締役会において決定する旨を定款に定めております。
当事業年度の剰余金の配当につきましては、上記基本方針、中期経営計画及び業績等を総合的に勘案して、当社普通株式１株につき、年間72円（うち中間配当28円）といたしました。
（注）基準日が当事業年度に属する剰余金の配当は、以下のとおりであります。
期末配当44円については、2026年６月26日開催予定の定時株主総会の議案(決議事項)であります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 30 | 5.1 |
| 2021 | 50 | 47.8 |
| 2022 | 40 | 15.8 |
| 2023 | 60 | 20.2 |
| 2024 | 65 | 57.7 |
| 2025 | 72 | 30.7 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
毎年３月末日及び毎年９月末日現在の株主名簿に記載または記録された、当社株式を100株以上保有する株主を対象として、保有株式数及び継続保有期間に応じて、緑の募金への寄付金付き「おもいやり」ＱＵＯカード※を贈呈いたします。
※このＱＵＯカードには、（公社）国土緑化推進機構「緑の募金」への寄付が付されており、国内の森林整備や子どもたちへの森林環境教育、災害復旧支援などに活用されます。
保有株式数 ／ 継続保有期間３年未満（注） ／ 継続保有期間３年以上（注）
100株以上300株未満 ／ ＱＵＯカード 500円 ／ ＱＵＯカード 1,000円
300株以上500株未満 ／ ＱＵＯカード 1,000円 ／ ＱＵＯカード 2,000円
500株以上 ／ ＱＵＯカード 1,500円 ／ ＱＵＯカード 3,000円
（注）「継続保有期間」は、基準日（毎年３月末日及び９月末日）において、同一の株主番号で各区分の最小株式数（100株、300株及び500株）を下回ることなく株主名簿に継続して記載された期間とします。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 株式会社ヤマダホールディングス | 17.15 |
| 2 | 技研ホールディングス株式会社 | 16.67 |
| 3 | 株式会社日本カストディ銀行（信託Ｅ口） | 5.14 |
| 4 | 株式会社横浜銀行 | 3.80 |
| 5 | 株式会社みずほ銀行 | 3.79 |
| 6 | ナイス従業員持株会 | 2.80 |
| 7 | 株式会社りそな銀行 | 2.73 |
| 8 | 明治安田生命保険相互会社 | 2.63 |
| 9 | 吉野石膏株式会社 | 2.17 |
| 10 | パナソニックハウジングソリューションズ株式会社 | 1.72 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は58.59%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 2,274 | 2,706 | 2,337 | 2,428 | 2,502 | 2,417 | 2,442 | 2,515 | 2,141 | 2,295 | 2,363 | 2,259 | 2,431 | 2,592 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 16 | 15 | 2 | 15 | 12 | 45 | 102 | 53 | 44 | 46 | 53 |
| 営業利益率% | — | — | — | 0.7 | 0.6 | 0.1 | 0.6 | 0.5 | 2.1 | 4.5 | 2.2 | 1.9 | 1.9 | 2.1 |
| 当期利益億円 | 9 | 10 | -5 | 3 | -1 | -2 | 4 | -38 | 20 | 45 | 38 | 42 | 29 | 26 |
| EPS円 | 9.5 | 108.4 | -48.2 | 31.1 | -6.8 | -16.2 | 39.3 | -403.9 | 216.1 | 410.6 | 320.7 | 356.4 | 242.5 | 218.2 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YI3N）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。卸売業の288社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。