下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループの事業内容は、国内外にて婦人、紳士及び子供衣料品並びに服飾雑貨の販売を営むブランド事業、ファッションに特化したＥＣモール運営や情報・物流システムの業務受託等のデジタルソリューションの提案、デジタル軸での新たなサービスの開発・展開を担うデジタル事業、衣料品並びに服飾雑貨等の生産・調達・貿易や什器製造販売を通じた空間創造支援等のプラットフォーム事業を営んでおります。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年5月提出）
2025年度の売上収益は2,840億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち511番目、卸売業288社のうち57番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+9.5%です。平均年間給与は557.7万円（2025年度・提出会社単体）で、卸売業287社のうち224番目。平均年齢は43.1歳、平均勤続年数は15.2年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ワールドと同業2社を、ダッシュボードで並べるメディアスホールディングス・蝶理と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ メディアスホールディングス・蝶理と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、子会社48社及び持分法適用関連会社又は共同支配企業２社より構成されております。
当社グループの事業内容は、国内外にて婦人、紳士及び子供衣料品並びに服飾雑貨の販売を営むブランド事業、ファッションに特化したＥＣモール運営や情報・物流システムの業務受託等のデジタルソリューションの提案、デジタル軸での新たなサービスの開発・展開を担うデジタル事業、衣料品並びに服飾雑貨等の生産・調達・貿易や什器製造販売を通じた空間創造支援等のプラットフォーム事業を営んでおります。
なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。
以上の概要を図示すると次のとおりであります。
■ブランド事業
ブランド事業では、国内を中心に、アパレル・雑貨等の小売業を運営しており、ブランド事業セグメント全体最適の視点で、ブランドポートフォリオ戦略を機動的に修正し、成長性と収益性のバランスを図っております。
（国内アパレルブランド）
国内アパレルブランドにおいては、百貨店を中心に展開するミドルアッパー業態とショッピングセンターを中心に展開するミドルロワー業態にて婦人、紳士、子供服に加え、肌着等のインティメイトなどの小売業を展開しております。各ブランド事業を営む子会社は、衣料品の商品企画を行い、その商品企画に基づいて、当社のプラットフォームを活用して調達した商品を直営店舗、ＥＣ販路及び専門店を通じて、主に国内市場で販売しております。また、㈱ワールドフランチャイズシステムズは、主に㈱アルカスインターナショナルのフランチャイズ事業を展開しております。
（国内ライフスタイルブランド）
国内ライフスタイルブランドにおいては、服飾雑貨や生活雑貨、ジュエリーや革小物に至る雑貨業態を展開しております。中間持株会社である㈱ワールドライフスタイルクリエーションの統括の下、例えば、㈱ライフスタイルイノベーションが、独自で服飾雑貨や生活雑貨等の企画、調達及び販売を行っております。
（海外）
アジアを中心に独資若しくは合弁で展開しており、日本のブランド事業会社から輸入、若しくは、現地で独立して企画、調達した衣料品並びに服飾雑貨、生活雑貨等を現地で独立して販売しております。
（投資）
投資サブセグメントにおいては、収益面で課題のあるブランドのバリューアップの他、外部より連結加入してきた企業に対して、当社グループの一員としてプラットフォーム活用のシナジーなどが早期に発揮できるよう事業のＰＭＩ（Ｍ＆Ａ後統合プロセス）に取り組んでおります。
㈱Ｗ＆Ｄインベストメントデザインを中心に、アパレル領域での事業の再生や成長の支援に取り組んでおります。
■デジタル事業
デジタル事業は、Ｂ２Ｂソリューション及びＢ２Ｃネオエコノミーから成り立っており、デジタル技術を梃子にしたトランスフォーメーションの牽引役として、当社グループにおける重点投資の領域と位置付けております。
（Ｂ２Ｂソリューション）
Ｂ２Ｂソリューションは、Ｅコマースとデジタルソリューションから構成されております。Ｅコマースでは、自社ブランドを販売する直営ファッション通販サイト「ワールドオンラインストア」の運営を受託しております。
デジタルソリューションにおいては、自社の物流インフラの改善・提供や基幹システムの刷新・展開に限らず、㈱ファッション・コ・ラボが営業窓口として他社に向けた基幹システムやＣＲＭ（顧客管理）システム等の新たなビジネスソリューションの提供などを行っております。
（Ｂ２Ｃネオエコノミー）
Ｂ２Ｃネオエコノミーにおいては、「サーキュラー」というキーワードへ焦点を当てる形で、これまで様々なテーマで実験してきた事業の「選択と集中」による成長戦略を追求しております。㈱ティンパンアレイでは、ユーズドセレクトショップの運営を行っており、2024年３月より連結子会社化した㈱アンドブリッジでは、オフプライスストア「& Bridge」を運営しております。またラクサス・テクノロジーズ㈱では、ブランドバッグに特化したサブスクリプション型レンタルサービスも行っております。
■プラットフォーム事業
プラットフォーム事業においては、当社グループが長年に渡って培ってきた様々なノウハウと仕組みが凝縮された、多業態・多ブランドを支えてきたプラットフォームについて、これまでの当社グループ企業による利用に加えて、積極的に外部企業にも開放する形で各種サービスの提供へ取り組んでおります。この取り組みを加速させるため、2022年４月１日付で㈱ワールドプラットフォームサービスを新設し、㈱ワールドストアパートナーズ、㈱ワールドプロダクションパートナーズ、㈱ワールドビジネスサポート、㈱ワールドアンバー及び㈱アスプルンドの５社を同社の傘下に配置しております。
アパレルプラットフォームのうち生産プラットフォームでは、その中核である㈱ワールドプロダクションパートナーズが、国内製造会社、協力縫製メーカー及びＯＥＭメーカーにおいて製造された商品について、その大部分を当社のブランド事業子会社に供給しているほか、製造子会社群の生産性改善の指導・支援、他社アパレルの商品開発及び製造（ＯＥＭ・ＯＤＭ事業）も行っております。また2025年２月28日付で三菱商事ファッション㈱（同日、エムシーファッション㈱に社名変更）を100％子会社とし、プラットフォーム機能の強化を図っております。
また、アパレルプラットフォームのうち販売プラットフォームを担う㈱ワールドストアパートナーズにおいては、店舗開発、催事の企画・運営及びアウトレットを通じた在庫消化や他業種小売業の運営受託も行っております。
この他、ファッションビジネスに係る様々な事務処理・手続等の各種事務サービスなどを提供するシェアードサービスプラットフォームを担う㈱ワールドビジネスサポートは、当社グループを含めた企業の各種事務処理の代行を行っております。また、ライフスタイルプラットフォームを担う㈱アスプルンドは、アパレル以外の業界にも営業活動を広げて、什器・家具の製造販売、空間・店舗デザインの提供等の空間創造事業を行っております。
なお、当社グループの次期経営構想「VISION-Ｗ」の実現に向け、2027年２月期より事業経営を「B2C」「B2B」の２大事業セグメントに移行のうえ、サブセグメントにおいても市場、及びビジネスモデルに応じて再編いたします。
本再編は、非アパレルの大きな成長に伴い、アパレルのみに依存しない事業構造の完成に向けて、グループの強みを最大限に活かし、グループ全体の更なる構造的な生産性改善を図るとともに、より明確な事業責任と素早い資源配分を実現するための構造的な施策です。この再編と同時に、グループ全体のポートフォリオマネジメントに一層磨きをかけ、中長期的に持続可能な価値創造を通じて、株主価値並びに社会的価値の両立を図り、ステークホルダーの皆様の期待に応え続けるよう努めてまいります。
本再編後の体制および商流を図示すると次のとおりであります。
■グループ概要
■B2C事業
■B2B事業
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年5月提出・S100Y4W7）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
ラクサス・テクノロジーズ持分法適用関連会社・サービス業議決権 41.6%
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権はワールドの【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
㈱アルカスインターナショナル（日本基準）
エムシーファッション㈱（日本基準）
㈱ナルミヤ・インターナショナル（日本基準）
㈱フィールズインターナショナル（日本基準）
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 1,939億円・利益 89億円・従業員 4,934人
売上 780億円・利益 42億円・従業員 1,553人
売上 119億円・利益 23億円・従業員 375人
売上 2億円・利益 11億円・従業員 232人
連結子会社 48社（有報に社名が載る主な会社は46社）。持分法適用関連会社など 2社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「この他、当社グループでは、次期の中期経営計画「VISION-Ｗ」より、成長性として「親会社利益成長率」の年率8％増、収益性として「ROE」12.5％以上及び「ROIC」8.5％以上を、健全性として「ネットD/Eレシオ」0.75倍以下を経営指標とその目標値として掲げております。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、資本政策の基本指針として、「利益成長」「財務健全」「株主還元」が三位一体でバランスのとれた持続的な向上を掲げています。また、利益配分の基本方針として、最適資本構成の実現に向けた資本の充実を図りつつ、株主の皆様に対する利益還元の拡充を経営上の最重要課題の一つと位置付けております。そして、成長投資と株主還元をバランスよく実施していくため、価値創造を伴った成長余地がある限り、利益配分として自社株買いより剰余金配当が最適と判断しております。
当社の剰余金の配当は、期末配当及び中間配当のほか、基準日を定めて剰余金の配当を行うことができる旨を定款に定めております。毎事業年度における配当回数については、還元機会の充実の観点から、中間配当及び期末配当の年２回としております。当社は、会社法第459条の規定に基づき、取締役会の決議によって剰余金の配当を行うことができる旨を定款に定めております。中間配当については取締役会、期末配当については株主総会が決定機関であります。
2023年５月に公表した中期経営計画「PLAN-Ｗ」では、2026年２月期までの３年間において、配当性向は30％を目途に維持しつつ、持続的な利益成長を原資とした連続増配による株主還元の拡充を目指しました。一方、永久劣後ローンの弁済完了が2025年２月末に一年前倒しできたことから、資金配分の重点を成長投資と株主還元へ傾斜していく財務基盤が整いつつあると判断しました。このため、次期中期経営計画の目途として掲げた配当性向40％に向けて、配当性向は2026年２月期より４年間にわたって年2.5％ポイントずつ段階的に引き上げる方針へ変更しました。
一方、2027年２月期から始まる中期経営計画「VISION-Ｗ」では、持続的な成長に向けた投資と最適資本構成に向けた資本の充実を進める一方で、株主還元の中核である配当方針を一段と強化します。利益成長に応じた増配を目指すことを大前提として、配当性向40％以上を基準としつつ、安定的な配当の下支えとして株主資本配当率（DOE）5％以上も組み合わせ、いずれか高い方の採用によって累進的な配当方針にしました。今後も当社の状況に応じた様々な株主還元策を通じて株主価値及び企業価値の極大化を図ってまいります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年5月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 0 | — |
| 2021 | 27 | — |
| 2022 | 48 | 36.4 |
| 2023 | 56 | 40.6 |
| 2024 | 80 | 50.6 |
| 2025 | 109 | 7,451.2 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
１．対象となる株主
毎年２月末日、および８月末日の当社株主名簿に、同一株主番号で、２回（６ヶ月）以上連続して、当社株式の１単元（100株）以上の保有が記載されている株主様が対象となります。
２．優待の内容
当社グループの直営店舗、公式ECサイトで使用できる「株主優待券」を、対象株主様に対し、下記の「保有期間」、及び 「株式数」を基準に、贈呈いたします。
株主優待券の金額については、連続保有される「株式数」が基準となります。
株式数 ／ 株主優待券金額 ／ 贈呈回数
継続保有期間
半年以上～３年未満 （※１） ／ ３年以上 （※２）
100株 以上～ 200株 未満 ／ 500円 ／ 1,000円 ／ 年２回
200株 以上～ 600株 未満 ／ 1,500円 ／ 3,000円 ／ 年２回
600株 以上～ 1,000株 未満 ／ 5,000円 ／ 10,000円 ／ 年２回
1,000株 以上～ 2,000株 未満 ／ 10,000円 ／ 20,000円 ／ 年２回
2,000株 以上 ／ 25,000円 ／ 50,000円 ／ 年２回
（株主優待券の額面は、税込み金額となります）
（※１）「継続保有期間半年以上」とは、毎年２月末日及び８月末日の当社株主名簿に、同一株主番号で２回以上連続して記載または記録されていること。
（※２）「継続保有期間３年以上」とは、毎年２月末日及び８月末日の当社株主名簿に、同一株主番号で7回以上連続して記載または記録されていること。
３．株主優待券ご利用方法
（店舗にてご利用の場合）
・日本国内のワールドグループの店舗、ワールド ファミリーセール会場でご利用になれます。
・優待券をご利用の際は、お釣銭のお返しはいたしませんのでご注意ください。
・優待券によるお買い物の際には、事前に本券をスタッフにご提示ください。
・スクラッチを削られた株主優待券は、たとえ未利用であっても店舗でご利用することはできません。
（公式通販サイト「ワールド オンラインストア」にてご利用の場合）
・公式通販サイト「ワールド オンラインストア」で株主優待券をご利用いただく場合は、優待券裏面のスクラッチを削って、通販サイト専用クーポンコードを登録画面に入力し、ポイントへ変換のうえ、ご利用ください。
４．ご利用可能店舗、公式ECサイト
（直営店等）
・ワールドグループ店舗
・SHOP ASPLUND ebis
・RAGTAG・rt（RAGTAG・rtの全店舗でご利用可能）
・STRASBURGO・Cruciani・TheSECRETCLOSET・CYCLAS（一部店舗を除く）
・ワールド ファミリーセール会場（アトリエセール等、ファミリーセール以外の催事でのご利用はできません）
※以下の店舗では、ご利用いただけません。
㈱ナルミヤ・インターナショナル、及び㈱ライトオンの直営店舗、催事等（公式ECサイト）
ご利用可能な公式ECサイト「ワールド オンラインストア」は下記リンク先をご覧下さい。
https://store.world.co.jp/
※各ブランドの公式ECサイトでもご利用可能ですが、以下の公式ECサイトでは、株主優待をご利用いただけません。
RAGTAG、TIMELESS COMFORT、STRASBURGO、STRASBURGO OUTLET、CAMICIANISTA、ナルミヤ オンライン、ライトオン オンラインサイト
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 9.10 |
| 2 | 寺井 秀藏 | 5.90 |
| 3 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 3.40 |
| 4 | 株式会社エイティ | 2.70 |
| 5 | 株式会社ケイエム | 2.70 |
| 6 | 株式会社ワイアール | 2.70 |
| 7 | 株式会社イーエイチ | 2.30 |
| 8 | 上山 健二 | 1.90 |
| 9 | ＪＰモルガン証券株式会社 | 1.60 |
| 10 | ワールドグループ従業員持株会 | 1.50 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は34.00%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 3,294 | 3,041 | 2,926 | 2,716 | 2,500 | 2,458 | 2,499 | 2,363 | 1,803 | 1,713 | 2,142 | 2,023 | 2,257 | 2,840 |
| 営業利益億円 | 113 | 60 | 55 | 36 | 121 | 132 | 148 | 124 | -216 | 22 | 117 | 120 | 167 | 160 |
| 営業利益率% | 3.4 | 2.0 | 1.9 | 1.3 | 4.8 | 5.4 | 5.9 | 5.2 | -12.0 | 1.3 | 5.5 | 5.9 | 7.4 | 5.6 |
| 当期利益億円 | 31 | 20 | 45 | 7 | 82 | 67 | 92 | 81 | -171 | 2 | 57 | 68 | 110 | 120 |
| EPS円 | 13.1 | 8.5 | 136.7 | 41.2 | 451.8 | 373.8 | 354.7 | 242.5 | -511.1 | -3.9 | 76.4 | 93.7 | 158.6 | 171.4 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年5月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年5月提出・S100Y4W7）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。卸売業の288社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。