2012〜2023年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社及び連結子会社（㈱キャナルジーン）の２社で構成されており、フォーマル事業とライ フスタイル事業の２つの事業活動を展開しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年3月提出）
2025年度の売上収益は161億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2240番目、繊維製品46社のうち27番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+9.5%です。平均年間給与は555.0万円（2025年度・提出会社単体）で、繊維製品46社のうち30番目。平均年齢は43.1歳、平均勤続年数は14.4年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
東京ソワールと同業2社を、ダッシュボードで並べるヤマトインターナショナル・トーア紡コーポレーションと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ヤマトインターナショナル・トーア紡コーポレーションと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社及び連結子会社（㈱キャナルジーン）の２社で構成されており、フォーマル事業とライ フスタイル事業の２つの事業活動を展開しております。
当社グループの事業の内容及び事業に係る位置付けは、次のとおりであります。
（フォーマル事業）
当社は、婦人フォーマルウェアの製造、販売並びにこれに附随するアクセサリー類の販売を主要な業務としております。製品は主に全国の百貨店及び量販店等に卸売販売をしており、一部はネット販売も含めた直営店舗で直接販売をしております。
（ライフスタイル事業）
㈱キャナルジーンは、婦人服飾雑貨の販売を主要な業務としており、ネット販売も含めた直営店舗で直接販売をしております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年3月提出・S100XV8N）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 145億円・利益 1億円・従業員 203人
売上 16億円・利益 1億円・従業員 32人
連結子会社 1社（有報に社名が載る主な会社は1社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「…売上高、営業利益、営業利益率とし、2027年度を最終年度とする中期経営計画において、連結売上高180億円、連結営業利益5億40百万円、売上高営業利益率3.0％を目標としております。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様に対する利益還元を経営の最重要政策のひとつと位置付けております。
利益配分につきましては、財務状況や期間損益などを総合的に勘案して決定いたします。
当社の剰余金の配当は、中間配当と期末配当の年２回を基本方針とし、剰余金の配当の決定機関は取締役会としておりますが、特別な事情がない限り、期末配当については株主総会へ付議することとしています。
内部留保資金につきましては、継続的な配当を維持しつつ、市場動向に留意のうえ、将来の事業展開と企業体質強化に向けて活用していく方針であります。
以上の方針に基づき、当事業年度は期末配当を１株につき45円、中間期については無配とさせていただきましたことから、１株当たり年間配当金は45円となりました。
なお、当社は取締役会の決議により、毎年６月30日を基準日として、中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年3月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2018 | 18 | 63.0 |
| 2019 | 30 | — |
| 2022 | 20 | 13.1 |
| 2023 | 30 | 12.9 |
| 2024 | 45 | 28.6 |
| 2025 | 45 | 78.1 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
株主優待オンラインクーポンコード及びお買い物優待券及びデジタルギフト
(1) 対象となる株主
毎年６月末及び12月末現在の株主名簿に記載された所有株式数が、１単元（100株）以上の株主。
(2) 優待制度の内容
①優待オンラインクーポンコード
当社が運営するオンラインストア「東京ソワール オンラインストア」
「フォルムフォルマ」「クロス」「東京ソワール レンタルドレス」及び当社グループ「キャナルジーン」において、取扱商品を20％OFFにて購入またはレンタルできる優待クーポンコードを贈呈。
②お買い物優待券
当社直営店「フォルムフォルマ」「クロス」、当社グループ「キャナルジーン」
店舗にて、全品20％OFFにて購入できるお買い物優待券を３枚贈呈。
③デジタルギフト
・保有株式数100株以上1,000株未満 ：「選べるe-GIFT」500円分を贈呈。
・保有株式数1,000株以上 ：「選べるe-GIFT」1,000円分を贈呈。
(3) 優待オンラインクーポンコード及びお買い物優待券の利用期間
６月末権利確定株主は、同年10月１日～翌年３月31日。
12月末権利確定株主は、翌年４月１日～翌年９月30日。
(4) デジタルギフト「選べるe-GIFT」の有効期限詳細はギフト券のＱＲコードから交換サイトを参照。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | フリージア・マクロス株式会社 | 18.93 |
| 2 | 田村駒株式会社 | 5.21 |
| 3 | 株式会社みなと銀行 | 4.77 |
| 4 | 株式会社三菱ＵＦＪ銀行 | 4.74 |
| 5 | 帝人フロンティア株式会社 | 4.65 |
| 6 | 東京ソワール取引先持株会 | 3.56 |
| 7 | 株式会社みずほ銀行 | 3.29 |
| 8 | 旭化成株式会社 | 2.31 |
| 9 | 住友生命保険相互会社 | 2.04 |
| 10 | 株式会社三井住友銀行 | 1.57 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は51.10%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 177 | 181 | 182 | 171 | 176 | 167 | 161 | 150 | 102 | 118 | 142 | 150 | 157 | 161 |
| 営業利益億円 | — | — | — | -5 | 3 | 2 | 1 | -4 | -23 | -12 | 3 | 5 | 2 | 2 |
| 営業利益率% | — | — | — | -2.7 | 1.5 | 1.0 | 0.9 | -2.5 | -22.0 | -10.0 | 2.4 | 3.5 | 1.5 | 1.1 |
| 当期利益億円 | 4 | 3 | 1 | -3 | -3 | -1 | 2 | -2 | -20 | 3 | 5 | 8 | 5 | 2 |
| EPS円 | 22.5 | 15.6 | 7.3 | -15.6 | -16.0 | -19.3 | 47.6 | -58.0 | -591.1 | 88.6 | 152.6 | 233.4 | 145.4 | 68.5 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年3月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年3月提出・S100XV8N）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。繊維製品の46社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。