下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社と子会社２社で構成され、文具及びロボットの製造販売を主たる事業内容としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年3月提出）
2025年度の売上収益は43億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち3102番目、その他製品108社のうち97番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は−2.2%です。平均年間給与は402.0万円（2025年度・提出会社単体）で、その他製品108社のうち107番目。平均年齢は42.9歳、平均勤続年数は17.3年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
セーラー万年筆と同業2社を、ダッシュボードで並べるイタミアート・光陽社と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ イタミアート・光陽社と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社は、2022年５月23日の親会社の異動により、プラス株式会社の子会社となり、同社を中心とするプラスグループの一員となっております。
当社グループは、当社と子会社２社で構成され、文具及びロボットの製造販売を主たる事業内容としております。
文具のうち、主に筆記具関連は当社で製造販売をしており、プラス株式会社に国内文具営業の業務を委託しております。また海外における販売会社として、連結子会社のSailor Pen Europe SASがあります。
ロボットのうち取出機（プラスチック射出成形品用自動取出ロボット）及び、特注自動化装置（プラスチック射出成形品の二次、三次工程の自動化、ストック装置、プラスチック射出成形工場のFA化システム等のオーダーメード装置）につきましては、当社で設計、製造及び販売を行っております。海外における販売会社として連結子会社の THE SAILOR(THAILAND)CO.,LTD.があります。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年3月提出・S100XUCR）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
親会社（上から順に）
売上 33億円・利益 1億円・従業員 117人
売上 10億円・利益 -3億円・従業員 69人
連結子会社 2社（有報に社名が載る主な会社は2社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期経営計画に言及があるが、数値目標は有価証券報告書に記載がない。数値は決算説明資料側にあるとみられる。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主に対する利益還元を経営の最重要政策として位置付けており、収益の向上、財務体質の強化を図りながら、基本的に業績の動向、１株当たりの利益水準等を総合的に勘案して利益の配分を行うことにしております。内部留保資金につきましては、財務体質の強化に加え、企業の成長に必要な製品開発、高度化する技術に対処するための技術開発に有効に投資してまいります。
当社は、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としており、これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。
なお、当社は「取締役会の決議によって、毎年６月30日を基準日として中間配当をすることができる」旨を定款に定めております。
当期におきましては、誠に遺憾ながら無配とすることを決定いたしました。
次期以降につきましては、企業体質の強化を図り収益向上に努め、早期の復配を目指してまいる所存であります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年3月提出）
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | プラス株式会社 | 57.81 |
| 2 | 山中 央行 | 1.35 |
| 3 | セーラー万年筆取引先持株会 | 1.33 |
| 4 | 株式会社ＳＢＩ証券 | 1.01 |
| 5 | 村山 信也 | 0.90 |
| 6 | ＥＨ株式会社 | 0.80 |
| 7 | 宮本 敏治 | 0.61 |
| 8 | 松井証券株式会社 | 0.54 |
| 9 | 小松原 俊哉 | 0.51 |
| 10 | 目黒 正夫 | 0.48 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は65.35%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 65 | 55 | 62 | 61 | 60 | 57 | 54 | 53 | 48 | 54 | 50 | 46 | 47 | 43 |
| 営業利益億円 | — | — | — | -0 | 0 | 0 | -1 | -0 | -1 | 1 | -1 | -3 | -3 | -2 |
| 営業利益率% | — | — | — | -0.8 | 0.8 | 0.3 | -1.3 | -0.4 | -1.6 | 2.0 | -2.9 | -7.5 | -5.8 | -4.6 |
| 当期利益億円 | -1 | -4 | -2 | -2 | -0 | 1 | -1 | -1 | -1 | 1 | -2 | -15 | -11 | -2 |
| EPS円 | -2.2 | -5.6 | -1.8 | -1.2 | -1.9 | 8.0 | -6.6 | -9.5 | -9.4 | 3.7 | -8.1 | -50.9 | -38.7 | -7.5 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年3月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年3月提出・S100XUCR）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。その他製品の108社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
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本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。