2012〜2014年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社及び連結子会社１社により構成されており、熱機器及び衛生機器等の製造販売並びにこれらに伴う付帯工事の設計施工を行うとともに、アフターサービス業務を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は74億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2788番目、金属製品85社のうち76番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+0.4%です。平均年間給与は532.5万円（2025年度・提出会社単体）で、金属製品85社のうち78番目。平均年齢は43.6歳、平均勤続年数は14.3年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ネポンと同業2社を、ダッシュボードで並べる京都機械工具・セイワホールディングスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 京都機械工具・セイワホールディングスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社及び連結子会社１社により構成されており、熱機器及び衛生機器等の製造販売並びにこれらに伴う付帯工事の設計施工を行うとともに、アフターサービス業務を行っております。
当連結会計年度における、各事業に係る主な事業内容は概ね次のとおりであります。
なお、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。
事業 ／ 主要な製品等
熱機器事業 ／ 農用機器 ／ 施設園芸用温風暖房機（ハウスカオンキ） 施設園芸用ヒートポンプ（ネポングリーンパッケージ・誰でもヒーポン） 地熱水利用温風発生装置（グリーンソーラ） 施設園芸用温水ボイラ（ハウスボイラ） 光合成促進機（グロウエア） 施設園芸用ファン 施設園芸用複合環境制御装置 施設園芸用温室天窓開閉装置 乾燥用熱風発生機（カワイター） 施設園芸冷暖房工事 農業機器の関連サービス 農業ＩＣＴクラウドサービス（Chabu-Dai）
汎用機器 ／ ビル・工場用温風暖房機（熱風炉） 業務用温水ボイラ（オートカン） 工場用温風暖房機（ヒートップ） 無圧式温水発生機（シンクロヒータ） 融雪・給湯・暖房・多目的ボイラ（ヒートクイック） コインシャワー装置 給湯・暖房工事 汎用機器の関連サービス
衛生機器事業 ／ 泡洗式簡易水洗便器（パールトイレ） 水洗式簡易水洗便器（プリティーナ） 温水洗浄便座（プリティシャワー） パールトイレ用界面活性剤（ネポノール） 業務用トイレシステム 便槽、ポンプアップ槽、中継槽、受水槽 衛生工事 衛生機器の関連サービス
その他事業 ／ 搬送機器サービス等
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YN9E）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 70億円・利益 11億円
売上 5億円・利益 1億円
売上 0億円・利益 0億円
連結子会社 1社（有報に社名が載る主な会社は1社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「上記業績数値の結果、当社グループが目標とします営業利益率は、1.0%（前年同期0.5%）となり、自己資本比率については、41.5%（前年同期39.2%）となり、いずれも前年同期を上回る結果となりました。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、予測不能な経済環境においても、将来の事業展開に向けて内部留保充実による企業体質の強化を図りつつ、安定的な配当水準も維持していくことを基本方針としています。また、当社は、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。
以上の基本方針に基づき、当期の配当金につきましては、期初に公表した配当金12円（前期実績より12円増配）とします。
次期につきましては、更なる成長のための研究開発投資等への資源配分を優先する一方、親会社株主に帰属する純利益につきましては可能な限りの株主還元を実施する方針とする一方、景気下振れによる当社経営環境への影響も勘案し、１株当たり配当金９円（当期より３円減額）を予定しております。
なお、当社の剰余金の配当決定機関は、中間配当については取締役会、期末配当については株主総会であります。
中間配当につきましては「取締役会の決議により、毎年９月30日を基準として中間配当を行うことができる」旨を定款で定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 30 | 22.1 |
| 2021 | 38 | 20.3 |
| 2022 | 60 | 19.9 |
| 2023 | 30 | 51.4 |
| 2024 | 0 | 0.0 |
| 2025 | 12 | 39.2 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 福田 晴久 | 12.61 |
| 2 | 佐藤商事株式会社 | 12.53 |
| 3 | ネポン共栄会 | 8.39 |
| 4 | 住田 誠司 | 5.02 |
| 5 | 株式会社三井住友銀行 | 4.98 |
| 6 | 日興通信株式会社 | 2.56 |
| 7 | 鈴木 愛子 | 2.49 |
| 8 | ネポン社員持株会 | 2.43 |
| 9 | 東京ソフト株式会社 | 2.35 |
| 10 | 名井 明 | 1.45 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は54.81%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 62 | 86 | 82 | 76 | 75 | 81 | 81 | 82 | 73 | 75 | 80 | 78 | 73 | 74 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 2 | 3 | 2 | 1 | 3 | 2 | 3 | 4 | 0 | 0 | 1 |
| 営業利益率% | — | — | — | 2.3 | 3.6 | 2.8 | 1.7 | 3.1 | 3.4 | 3.4 | 4.9 | 0.5 | 0.5 | 1.0 |
| 当期利益億円 | 2 | 5 | 1 | 1 | 1 | 2 | 1 | 2 | 2 | 2 | 3 | 1 | -3 | 0 |
| EPS円 | 12.9 | 41.9 | 88.9 | 56.5 | 123.4 | 125.4 | 43.9 | 158.1 | 140.3 | 198.2 | 297.8 | 67.9 | -296.1 | 39.4 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YN9E）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。金属製品の85社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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