下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は2,705億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち527番目、その他製品108社のうち10番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+13.9%です。平均年間給与は1,038.3万円（2025年度・提出会社単体）で、その他製品108社のうち3番目。平均年齢は42.1歳、平均勤続年数は12.7年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
タカラトミーと同業2社を、ダッシュボードで並べるコクヨ・オカムラと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、㈱タカラトミー（当社）及び子会社34社、関連会社３社により構成されております。
当社グループの営む主な事業と、当社グループを構成する主な会社の当該事業における位置付けは次のとおりであります。
なお、以下の報告セグメントは「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 （１）連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメント区分と同一であります。
報告セグメント ／ 事業内容 ／ 主な会社名
日本 ／ 企画・製造・販売等 ／ 当社、㈱トミーテック、㈱タカラトミーアーツ、 ㈱タツノコプロ※
販売 ／ ㈱タカラトミーマーケティング、㈱キデイランド、 ㈱タカラトミーフィールドテック、㈱ペニイ
シェアードサービス 不動産賃貸等 ／ ㈱タカラトミーアイビス
アメリカズ ／ 企画・製造・販売等 ／ TOMY Corporation、TOMY Holdings, Inc.、 TOMY International, Inc.、 Learning Curve International, Inc.、 Fat Brain Holdings, LLC
IPのライセンシングビジネス ／ T-Licensing Inc.
販売 ／ TOMY Canada Limited、TOMY Shop, Inc.
欧州 ／ 企画・製造・販売等 ／ TOMY Europe (Holdings) Limited
販売 ／ TOMY UK Co., Ltd.、TOMY France SARL. TOMY Deutschland GmbH
オセアニア ／ 販売 ／ TOMY Australia Pty Ltd.
アジア ／ 開発・設計・生産等 ／ TOMY (Hong Kong) Ltd.、TOMY (Shenzhen) Ltd.、 TOMY (Thailand) Ltd.、TOMY (Vietnam) Co., Ltd.
販売等 ／ TOMY (Shanghai) Ltd.、T-ARTS Korea Co., Ltd.、 RC2 (Asia) Limited、TOMY Asia Limited、 TOMY SOUTHEAST ASIA PTE. LTD.
※ ㈱タツノコプロは持分法適用の関連会社であり、それ以外はすべて連結子会社であります。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YHL0）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
㈱タカラトミーマーケティング議決権 100.0%
㈱タカラトミーアーツ議決権 100.0%
㈱キデイランド議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 2,104億円・利益 283億円・従業員 1,242人
売上 304億円・利益 6億円・従業員 191人
売上 190億円・利益 21億円・従業員 940人
売上 78億円・利益 -3億円・従業員 69人
売上 29億円・利益 2億円・従業員 15人
連結子会社 34社（有報に社名が載る主な会社は29社）。持分法適用関連会社など 1社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「営業利益率10％目標一株当たり純利益（EPS）成長率継続10％以上自己資本利益率（ROE）継続11％以上自己資本比率規律として下限50％程度総還元性向原則50％株価純資産倍率（PBR）３倍目標＜経営環境＞当社グループを取り巻く経営環境は、日本では、物価上昇の影響を受けつつも、雇用・所得環境の改善を背景に、…」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主価値の持続的な向上及び株主の皆様に対する安定的な利益還元を実施していくことを経営の重要課題の一つとして認識しております。経営基盤の強化と利益率の向上に努めるとともに、配当と自己株式の取得を合わせた総還元性向を原則50％とすることを株主還元方針としております。
毎事業年度における配当の回数は中間配当と期末配当の年２回としており、中間配当については取締役会が、期末配当については株主総会が決定機関であります。
当社は、「当会社は、取締役会の決議によって、毎年９月30日を基準日として中間配当をすることができる。」旨を定款に定めております。
上記方針に基づき、2026年３月期の１株当たり期末配当金につきましては32円を予定しております。既に実施した第２四半期末配当金（中間配当金）１株当たり32円と合わせて、年間64円となる予定であります。
なお、当事業年度に係る剰余金の配当は以下のとおりであります。期末配当に関する配当金の総額2,827百万円及び１株当たり配当額32円につきましては、2026年６月25日開催予定の定時株主総会の決議事項となっております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 17.50 | 33.4 |
| 2021 | 32.50 | 69.5 |
| 2022 | 32.50 | 44.6 |
| 2023 | 50 | 66.7 |
| 2024 | 64 | 58.2 |
| 2025 | 64 | 480.0 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
１.３月31日現在の所有株式数1,000株以上の株主に対してトミカ４台セットとリカちゃん、500株以上1,000株未満の株主に対してトミカ４台セット、100株以上500株未満の株主に対してトミカ２台セットを贈呈いたします。
２.３月31日現在及び９月30日現在の所有株式数100株以上の株主に対して所有期間に応じた割引率でタカラトミー公式通販サイト「タカラトミーモール」(https://takaratomymall.jp)でご購入いただけます。
①割引率 １年未満 10％ １年以上３年未満 30％３年以上 40％
②適用期間 ３月31日現在株主対象 ６月～12月末日
９月30日現在株主対象 12月～翌年６月末日
③上限 各期間10万円（手数料含む）
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 12.45 |
| 2 | 司不動産株式会社 | 7.43 |
| 3 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 3.74 |
| 4 | 富山 幹太郎 | 1.93 |
| 5 | UBS AG LONDON A/C IPB SEGREGATED CLIENT ACCOUNT | 1.72 |
| 6 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.32 |
| 7 | 管理信託（富山章江口）受託者 株式会社ＳＭＢＣ信託銀行 | 1.13 |
| 8 | ＪＰモルガン証券株式会社 | 1.03 |
| 9 | 株式会社ＳＭＢＣ信託銀行（株式会社三井住友銀行退職給付信託口） | 1.02 |
| 10 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 1.01 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は32.80%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 1,787 | 1,548 | 1,499 | 1,631 | 1,677 | 1,774 | 1,769 | 1,648 | 1,412 | 1,654 | 1,873 | 2,083 | 2,502 | 2,705 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 27 | 77 | 132 | 144 | 107 | 71 | 123 | 131 | 188 | 249 | 242 |
| 営業利益率% | — | — | — | 1.7 | 4.6 | 7.4 | 8.1 | 6.5 | 5.0 | 7.5 | 7.0 | 9.0 | 9.9 | 9.0 |
| 当期利益億円 | -72 | 2 | -18 | -67 | 54 | 80 | 93 | 45 | 54 | 91 | 83 | 98 | 164 | 117 |
| EPS円 | -76.2 | 2.5 | -19.9 | -78.7 | 61.9 | 84.7 | 97.9 | 47.3 | 57.1 | 98.2 | 90.7 | 107.7 | 182.2 | 131.4 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YHL0）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。その他製品の108社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。