下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社及び連結子会社・阿爾賽（蘇州）無機材料有限公司並びに阿爾美（蘇州）科技有限公司の計3社で構成されており、電子部品用副資材、耐火材料及び関連製品の開発・製造・販売、ナノマテリアルの研究開発・製造及び販売、資源・材料販売を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は24億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち3336番目、その他製品108社のうち104番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は−2.4%です。平均年間給与は516.3万円（2025年度・提出会社単体）で、その他製品108社のうち76番目。平均年齢は42.0歳、平均勤続年数は8.2年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
アルメディオと同業2社を、ダッシュボードで並べるクロスフォー・カワセコンピュータサプライと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ クロスフォー・カワセコンピュータサプライと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社及び連結子会社・阿爾賽（蘇州）無機材料有限公司並びに阿爾美（蘇州）科技有限公司の計3社で構成されており、電子部品用副資材、耐火材料及び関連製品の開発・製造・販売、ナノマテリアルの研究開発・製造及び販売、資源・材料販売を行っております。
各事業における当社グループの位置付け及びセグメント等は、次のとおりであります。
なお、当連結会計年度より、2024年6月末日をもって光学ドライブ生産及び関連サービスを終了したアーカイブ事業の報告セグメントを廃止しております。
断熱材事業
連結子会社・阿爾賽（蘇州）無機材料有限公司及び阿爾美（蘇州）科技有限公司において、電子部品用副資材、耐火材料及び関連製品の開発・製造・販売を行っております。また、当社においても同社製品を中心として輸入・販売を行っております。
ナノマテリアル事業
ナノマテリアルの研究開発・製造及び販売、資源・材料販売を行っております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YHHV）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
阿爾賽（蘇州）無機材料有限公司議決権 100.0%
阿爾美（蘇州）科技有限公司議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 23億円・利益 -4億円・従業員 179人
売上 1億円・利益 -1億円・従業員 20人
連結子会社 2社（有報に社名が載る主な会社は2社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「各事業の成長により利益の最大化を図り、ROE8％以上、PBR1倍以上を維持し2倍以上を目指します。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様に安定的な成果配分を行えるよう、業績の許す限り、まず、安定配当として年10円の配当金を確保し、更に業績連動分を加え、金額については配当性向・年20％以上、回数については中間配当と期末配当の年2回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。
当社は、2026年5月18日をもちまして、設立45周年を迎えました。株主の皆様の日頃のご支援に感謝の意を表し、2026年3月期末の配当金において、1株当たり4.5円の記念配当を実施することを予定しております。
しかしながら、本基本方針に変更はないものの、当事業年度の中間配当金及び期末配当金につきましては、個別決算において繰越利益剰余金が欠損の状況であることから、普通配当は実施せず、記念配当のみとさせていただきました。
次回配当金につきましては、引き続き個別決算において、繰越利益剰余金が欠損の状況が解消できない見込みであることから無配とさせていただきます。
当社は、取締役会の決議により、「毎年9月30日の株主名簿に記載又は記録された株主若しくは登録株式質権者に対し、中間配当を行うことができる。」及び「会社法第459条第１項の規定に基づき、基準日を定めて剰余金の配当をすることができる。」旨定款に定めております。
なお、第46期に係る剰余金の配当は以下のとおりであります。期末配当に関する配当金の総額90,160千円及び1株当たり配当額4.5円、並びに「会社法第459条第１項の規定に基づき、取締役会の決議により、基準日を定めて剰余金の配当をすることができる。」旨を定める定款変更につきましては、2026年6月26日開催予定の定時株主総会の決議事項となっております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 0 | — |
| 2021 | 0 | — |
| 2022 | 0 | 0.0 |
| 2023 | 0 | 0.0 |
| 2024 | 0 | 0.0 |
| 2025 | 4.50 | -328.5 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
株主優待制度の内容
1．対象となる株主様
当社株式を5年以上継続して保有するとともに、毎年3月31日を基準日として100株（1単元）以上保有する株主の皆様を対象といたします。
※「5年以上継続して」保有するとは、毎年3月31日及び9月30日現在の当社株主名簿に、同一株主番号で、100株（1単元）以上を基準日を含めて11回以上連続して記載または記録されていることをいいます。
2．株主優待の内容
対象株主様に対して、一律QUOカード500円分を贈呈いたします。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 髙橋 靖 | 4.58 |
| 2 | 株式会社SBI証券 | 3.01 |
| 3 | 津田 鉄也 | 2.23 |
| 4 | 楽天証券株式会社共有口 | 1.30 |
| 5 | 野村證券株式会社 | 1.27 |
| 6 | 雲越 俊介 | 1.25 |
| 7 | 宮坂 仁 | 1.05 |
| 8 | BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG (FE-AC) | 1.02 |
| 9 | 冨永 耕三 | 0.86 |
| 10 | 鈴木 直人 | 0.80 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は17.37%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 20 | 19 | 36 | 39 | 31 | 35 | 31 | 28 | 27 | 33 | 49 | 116 | 58 | 24 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 2 | 0 | -1 | -1 | 1 | -0 | 1 | 5 | 34 | 9 | -8 |
| 営業利益率% | — | — | — | 4.5 | 1.0 | -1.7 | -2.0 | 2.0 | -0.4 | 2.3 | 10.8 | 29.1 | 14.9 | -34.8 |
| 当期利益億円 | -5 | -14 | -1 | 1 | 1 | -3 | -5 | -0 | -1 | -0 | 2 | 23 | 5 | -5 |
| EPS円 | -94.4 | -294.2 | -17.7 | 13.8 | 6.6 | -31.7 | -48.0 | -1.1 | -9.2 | -2.7 | 9.2 | 123.4 | 23.1 | -23.5 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YHHV）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。その他製品の108社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。