2012〜2025年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社は、印刷物の製造販売を主たる事業としております。その主要製品は、学校向けの卒業記念アルバムであり、ポスター、カタログ、パンフレット等の一般商業印刷物も製造いたしております。さらに、デジタル写真アルバムや自費出版、印刷通信販売、写真プリント販売等のインターネット関連事業も手掛けております。有価証券報告書【事業の内容】より(2026年7月提出)
2025年度の売上収益は21億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち3369番目、その他製品108社のうち105番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は−1.3%です。平均年間給与は425.0万円(2025年度・提出会社単体)で、その他製品108社のうち104番目。平均年齢は45.0歳、平均勤続年数は16.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
マツモトと同業2社を、ダッシュボードで並べるクロスフォー・カワセコンピュータサプライと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ クロスフォー・カワセコンピュータサプライと3社で重ねる(決算ダッシュボード)→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
マツモト 最新期の売上構成比
有価証券報告書に事業の区分の記載がありません(単一セグメント)。
当社は、印刷物の製造販売を主たる事業としております。その主要製品は、学校向けの卒業記念アルバムであり、ポスター、カタログ、パンフレット等の一般商業印刷物も製造いたしております。さらに、デジタル写真アルバムや自費出版、印刷通信販売、写真プリント販売等のインターネット関連事業も手掛けております。
また、当社は、印刷業における全工程であります企画、製版、印刷、製本の一貫した生産設備を有し、最新のコンピュータシステムを駆使してより効率的かつ高品質の製品を生産いたしております。
なお、当社の事業は単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。
出典:有価証券報告書【事業の内容】(2026年7月提出・S100YRR3)。事業系統図は省いています。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主に対する利益還元を経営の最重要政策として位置付けており、印刷業界における急速な技術革新に対応した積極的な設備投資を行い新製品・新技術の開発、生産性の向上に努め会社の競争力を維持・強化するとともに、業績に裏付けられた成果の配分を行う方針であります。
当社は、年1回の期末配当を行うことを基本方針とし、この剰余金の配当の決定機関を株主総会としております。
また、当社は、会社法第454条第5項の規定により、取締役会の決議によって毎年10月31日を基準日として、中間配当をすることができる旨を定款に定めております。
当事業年度の配当につきましては、業績や経営環境等を総合的に勘案し、無配といたしましたが、配当原資となる利益剰余金の増加に傾注し、復配を目指してまいります。
なお、当事業年度の内部留保資金につきましては、印刷設備等に有効投資していく所存であります。
有価証券報告書【配当政策】より(2026年7月提出)
| 年度 | 1株配当(円) | 配当性向(%) |
|---|---|---|
| 2015 | 10 | — |
| 2016 | 10 | 268.1 |
| 2017 | 100 | — |
| 2018 | 100 | — |
| 2019 | 100 | 476.4 |
| 2020 | 100 | — |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
2026年4月30日現在の100株以上を保有する株主に対し、抽選で119名様に総額50万円相当の暗号資産ソラナ(SOL)を進呈
・10万円相当のSOL 1名
・5万円相当のSOL 3名
・1万円相当のSOL 15名
・1千円相当のSOL 100名
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率(%) |
|---|---|---|
| 1 | Brand New Retail Initiative Fund | 9.93 |
| 2 | 中村 規 | 8.83 |
| 3 | 松本 敬三郎 | 7.62 |
| 4 | 株式会社大分銀行 | 3.82 |
| 5 | 森原 智明 | 3.36 |
| 6 | 株式会社福岡銀行 | 2.52 |
| 7 | 中尾 祐子 | 1.40 |
| 8 | 松本 大輝 | 1.35 |
| 9 | 梶川 雄一 | 1.06 |
| 10 | 朴 弘心 | 1.05 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位10名の合計は40.94%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 28 | 28 | 27 | 27 | 28 | 28 | 28 | 28 | 23 | 24 | 22 | 22 | 22 | 21 |
| 営業利益億円 | — | — | — | -1 | -0 | -2 | -1 | -0 | -4 | -2 | 0 | -1 | -3 | -2 |
| 営業利益率% | — | — | — | -2.3 | -1.0 | -5.7 | -2.5 | -1.0 | -16.1 | -8.9 | 0.5 | -6.6 | -12.2 | -7.5 |
| 当期利益億円 | 0 | 1 | 0 | -1 | 0 | -1 | -1 | 0 | -4 | -13 | 1 | -1 | -7 | 2 |
| EPS円 | 10.9 | 19.1 | 11.4 | -15.5 | 37.3 | -392.7 | -132.3 | 7.0 | -343.6 | -1,136.7 | 65.7 | -76.5 | -577.1 | 137.8 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2026年7月提出)。
有価証券報告書【沿革】より(2026年7月提出・S100YRR3)。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。その他製品の108社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。