下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社及び連結子会社７社から構成されており、乗車用ヘルメットの製造販売を主たる事業とした「ヘルメット関連事業」を営んでおります。取扱品目はヘルメット及び関連製品であり、一般二輪車の乗車用ヘルメット（以下、「二輪乗車用ヘルメット」と表示します。）の売上高が約90％を占めております。なかでも、高品質で高付加価値の二輪乗車用ヘルメット（以下、「プレミアムヘルメット」と表示します。）に特化して製造販売を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2025年12月提出）
2025年度の売上収益は324億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1734番目、その他製品108社のうち49番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+10.7%です。平均年間給与は550.6万円（2025年度・提出会社単体）で、その他製品108社のうち62番目。平均年齢は36.9歳、平均勤続年数は12.8年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ＳＨＯＥＩと同業2社を、ダッシュボードで並べるツツミ・竹田ｉＰホールディングスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ツツミ・竹田ｉＰホールディングスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
ＳＨＯＥＩ 最新期の売上構成比
有価証券報告書に事業の区分の記載がありません（単一セグメント）。
当社グループは、当社及び連結子会社７社から構成されており、乗車用ヘルメットの製造販売を主たる事業とした「ヘルメット関連事業」を営んでおります。取扱品目はヘルメット及び関連製品であり、一般二輪車の乗車用ヘルメット（以下、「二輪乗車用ヘルメット」と表示します。）の売上高が約90％を占めております。なかでも、高品質で高付加価値の二輪乗車用ヘルメット（以下、「プレミアムヘルメット」と表示します。）に特化して製造販売を行っております。
当社グループの事業に係わる位置付けは次の通りであります。
当社はヘルメット関連製品の製造販売を行っております。
連結子会社は海外に６社、国内に１社あり、SHOEI（EUROPA）GMBHが欧州の代理店管理及びマーケティングを行っております。欧州の主要市場については、SHOEI DISTRIBUTION GMBH、SHOEI EUROPE DISTRIBUTION SARL、SHOEI ITALIA S.R.L.の３社が販売代理店となっており、株式会社SHOEI SALES JAPANが国内（東京、大阪、神奈川、京都、福岡）の販売店運営並びにマーケティングを、SHOEI ASIA CO.,LTD.がタイの販売代理店及び東南アジア地域のマーケティングを行っております。また、連結子会社の首維（上海）摩托車用品有限公司が、市場調査及び中国国内のマーケティングを行っております。
当社及び関係会社の位置付けと事業内容を記載すると、次の通りになります。
名称 ／ 主要な事業内容
当社 ／ 二輪乗車用ヘルメット、官需用ヘルメット等の製造・販売。ヘルメットパーツ等の販売
SHOEI（EUROPA）GMBH ／ 欧州地域の代理店管理及びマーケティング
SHOEI DISTRIBUTION GMBH ／ ヘルメット及びヘルメットパーツ等の販売
SHOEI EUROPE DISTRIBUTION SARL ／ ヘルメット及びヘルメットパーツ等の販売
SHOEI ITALIA S.R.L. ／ ヘルメット及びヘルメットパーツ等の販売
SHOEI ASIA CO.,LTD. ／ ヘルメット及びヘルメットパーツ等の販売及び東南アジア地域のマーケティング
首維（上海）摩托車用品有限公司 ／ 市場調査及び中国国内のマーケティング
株式会社SHOEI SALES JAPAN ／ ヘルメット及びヘルメットパーツ等の販売及び国内のマーケティング
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2025年12月提出・S100XC55）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
SHOEI DISTRIBUTION GMBH議決権 100.0%
SHOEI EUROPE DISTRIBUTION SARL議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
連結子会社 7社（有報に社名が載る主な会社は7社）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主に対する利益還元を経営の重要課題として位置付けており、配当性向を重視した「業績に対応した成果の配分」を行うこと、また、資本効率の向上や株主還元の充実を図るため、経営環境の変化に対応して機動的に資本政策を遂行することを基本方針としております。
つきましては、財務体質及び経営基盤強化のため株主資本を充実するとともに、連結配当性向50％を目処とした期末配当を実施する所存であります。なお、当社は「取締役会の決議により、毎年３月31日を基準日として、中間配当を行うことができる。」旨を定款に定めておりますが、現状では、年１回の期末配当以外の利益配分は考えておりません。当該期末配当金の決定機関は、定時株主総会であります。
当期の配当金につきましては、１株当たり60円を、2025年12月24日開催予定の定時株主総会で決議して実施する予定であります。当該配当金の支給総額は、3,154,642千円であります。
また、内部留保資金の使途につきましては、中長期的視野に立って、新製品開発や新規事業のための研究開発及び設備投資のために振り向けるとともに今後の事業展開の備えとする考えであります。
有価証券報告書【配当政策】より（2025年12月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 62 | 37.7 |
| 2021 | 82 | 45.8 |
| 2022 | 112 | 49.1 |
| 2023 | 66 | 40.2 |
| 2024 | 70 | 66.7 |
| 2025 | 60 | 63.8 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 12.90 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 12.20 |
| 3 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５００１ | 6.50 |
| 4 | アルク産業株式会社 | 5.30 |
| 5 | 明和産業株式会社 | 3.00 |
| 6 | ＲＢＣ ＩＳＴ １５ ＰＣＴ ＮＯＮ ＬＥＮＤＩＮＧ ＡＣＣＯＵＮＴ － ＣＬＩＥＮＴ ＡＣＣＯＵＮＴ | 2.10 |
| 7 | 明治安田生命保険相互会社 | 1.80 |
| 8 | 株式会社クラレ | 1.80 |
| 9 | ＴＨＥ ＢＡＮＫ ＯＦ ＮＥＷ ＹＯＲＫ ＭＥＬＬＯＮ １４００４２ | 1.80 |
| 10 | 岡田商事株式会社 | 1.40 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は48.90%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 86 | 112 | 134 | 142 | 141 | 156 | 171 | 186 | 195 | 238 | 290 | 336 | 358 | 324 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 32 | 31 | 35 | 37 | 42 | 47 | 60 | 84 | 98 | 103 | 89 |
| 営業利益率% | — | — | — | 22.5 | 22.3 | 22.1 | 21.8 | 22.6 | 24.3 | 25.4 | 28.9 | 29.2 | 28.9 | 27.5 |
| 当期利益億円 | 1 | 8 | 17 | 20 | 22 | 24 | 26 | 29 | 33 | 44 | 60 | 71 | 74 | 63 |
| EPS円 | 4.8 | 58.0 | 121.2 | 145.0 | 79.6 | 85.7 | 93.6 | 53.3 | 61.9 | 82.1 | 112.2 | 131.7 | 139.9 | 120.2 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2025年12月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2025年12月提出・S100XC55）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。その他製品の108社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。