下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社及び連結子会社20社(ASAHI INTECC THAILAND CO.，LTD.、ASAHI INTECC HANOI CO.,LTD.、ASAHI INTECC USA,INC．、朝日インテックJセールス株式会社、朝日英達科貿(北京)有限公司、フィルメック株式会社、Filmecc USA，Inc.、TOYOFLEX CEBU CORPORATION、ASAHI INTECC LATIN PROMOCAO DE VENDAS LTDA.、ASAHI Medical Technologies, Inc.、ASAHI INTECC EUROPE B.V.、ASAHI INTECC CIS LLC、ASAHI INTECC Deutschland GmbH、朝日サージカルロボティクス株式会社、Rev.1 Engineering, Inc.、Pathways Medical Corporation、KARDIA S.R.L.、朝日英達医療器械（南寧）有限公司、ニッタモールド株式会社、NITTA M&T(THAILAND)CO.,LTD.） で構成されており、医療機器分野及び産業機器分野における製品の開発・製造・販売を主な事業としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年9月提出）
2025年度の売上収益は1,454億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち772番目、精密機器52社のうち11番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+18.8%です。平均年間給与は733.5万円（2025年度・提出会社単体）で、精密機器52社のうち22番目。平均年齢は37.5歳、平均勤続年数は7.5年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
朝日インテックと同業2社を、ダッシュボードで並べる日機装・東京精密と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社及び連結子会社20社(ASAHI INTECC THAILAND CO.，LTD.、ASAHI INTECC HANOI CO.,LTD.、ASAHI INTECC USA,INC．、朝日インテックJセールス株式会社、朝日英達科貿(北京)有限公司、フィルメック株式会社、Filmecc USA，Inc.、TOYOFLEX CEBU CORPORATION、ASAHI INTECC LATIN PROMOCAO DE VENDAS LTDA.、ASAHI Medical Technologies, Inc.、ASAHI INTECC EUROPE B.V.、ASAHI INTECC CIS LLC、ASAHI INTECC Deutschland GmbH、朝日サージカルロボティクス株式会社、Rev.1 Engineering, Inc.、Pathways Medical Corporation、KARDIA S.R.L.、朝日英達医療器械（南寧）有限公司、ニッタモールド株式会社、NITTA M&T(THAILAND)CO.,LTD.） で構成されており、医療機器分野及び産業機器分野における製品の開発・製造・販売を主な事業としております。
なお、当社グループは非連結子会社及び関連会社７社を有しておりますが、重要性が乏しいため記載を省略しております。
当社及び連結子会社の当該事業に係る位置づけとセグメントとの関連は次のとおりであります。なお、以下の事業区分はセグメント情報における事業区分と同一であります。
(メディカル事業)
当事業は、当社グループの主体事業であり、主に血管内治療に使用される低侵襲治療(注)製品(治療用のガイドワイヤー・カテーテル製品)を開発・製造しており、国内におきましては主に直接販売により、また海外におきましては、大半は販売代理店を通じ、米国、フランス、ドイツ、イタリアは主に直接販売により、病院等へ販売しております。
[会社] ／ (製造) ASAHI INTECC THAILAND CO.，LTD．、ASAHI INTECC HANOI CO.,LTD.、TOYOFLEX CEBU CORPORATION、朝日インテック株式会社、フィルメック株式会社、朝日英達医療器械（南寧）有限公司（注１）
(販売) 朝日インテック株式会社、朝日インテックJセールス株式会社、ASAHI INTECC USA, INC.、朝日英達科貿(北京)有限公司、ASAHI INTECC LATIN PROMOCAO DE VENDAS LTDA.、フィルメック株式 会社、ASAHI INTECC EUROPE B.V.、ASAHI INTECC CIS LLC、ASAHI INTECC Deutschland GmbH、 Filmecc USA，Inc.、Rev.1 Engineering, Inc.（注２）、KARDIA S.R.L.
(開発)朝日インテック株式会社、ASAHI INTECC THAILAND CO.，LTD．、ASAHI INTECC USA, INC.、ASAHI Medical Technologies, Inc.、朝日サージカルロボティクス株式会社、 Pathways Medical Corporation（注３）、朝日英達医療器械（南寧）有限公司（注１）
(デバイス事業)
当事業は、医療機器分野及び産業機器分野における部材について開発・製造し、国内外のメーカーへ販売しております。
[会社] ／ (製造) ASAHI INTECC THAILAND CO.，LTD.、ASAHI INTECC HANOI CO.,LTD.、TOYOFLEX CEBU CORPORATION、NITTA M&T(THAILAND)CO.,LTD.、ニッタモールド株式会社、 朝日インテック株式会社
(販売) 朝日インテック株式会社、ASAHI INTECC THAILAND CO.,LTD．、Filmecc USA，Inc.、NITTA M&T(THAILAND)CO.,LTD.、ニッタモールド株式会社 (開発) 朝日インテック株式会社、ASAHI INTECC THAILAND CO.,LTD.
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年9月提出・S100Z3SS）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
朝日英達科貿(北京)有限公司議決権 100.0%
ASAHI INTECC USA, INC.議決権 100.0%
朝日インテックJセールス㈱議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 1,268億円・利益 462億円・従業員 5,781人
売上 186億円・利益 85億円・従業員 3,904人
連結子会社 20社（有報に社名が載る主な会社は9社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「加えて、財務の健全性を保ちながら、資本コストを踏まえた資本政策を推進することで、重要な財務指標であるROE(自己資本利益率：ReturnOnEquity)及びROIC（投下資本利益率：ReturnonInvestedCapital）について、2030年６月期において、ROE及びROICともに16.0％を超えることを目途として、…」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
(利益配当に関する基本方針)
当社は、グローバル規模での事業展開を実施しており、常に企業価値の向上を目指しております。事業活動から得られる成果の一部は、株主の皆様に対して利益還元することが重要課題の一つとして認識しており、長期的な視野に立ち連結業績などを考慮しながら、配当を安定的に継続して実施することを基本方針としております。
当社の剰余金の配当は、期末配当の年１回を基本方針としており、配当金の決定機関は株主総会としておりますが、取締役会の決議によって、毎年12月31日の最終の株主名簿に記載または記録された株主または登録株式質権者に対し、会社法第454条第５項に規定する中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。
配当金額につきましては、連結配当性向35.0％を目処にしつつ、長期的な視野のもと、当期の連結業績、今後の業績見通し、内部留保の水準などを総合的に勘案しながら算出しております。
内部留保資金につきましては、将来の成長に不可欠な研究開発や設備投資資金などに充当することにより、業績の向上に努め、財務体質の強化を図ってまいります。
(当期・次期の利益配分について)
上記の方針に基づき、当期の配当金につきましては、2026年９月29日開催予定の定時株主総会において普通配当金42円21銭（連結配当性向35.0％）に設立50周年記念配当６円３銭を加え年間48円24銭（連結配当性向40.0％）の配当を決議する決定であり、その決議をもって正式に決定、実施する予定であります。
また、次期の配当金につきましては、上記の基本方針のもと、年間49円91銭（連結配当性向35.0％）の配当とさせて頂く予定であります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年9月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 11.26 | 43.7 |
| 2021 | 11.99 | 34.2 |
| 2022 | 14.48 | 54.4 |
| 2023 | 20.37 | 50.8 |
| 2024 | 24.23 | 30.4 |
| 2025 | 48.24 | 47.9 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱（信託口） | 14.15 |
| 2 | ㈱日本カストディ銀行（信託口） | 8.70 |
| 3 | ボウエンホールディングス㈱ | 8.70 |
| 4 | THE CHASE MANHATTAN BANK, N.A. LONDON | 2.93 |
| 5 | アイシーエスピー㈲ | 2.71 |
| 6 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 2.56 |
| 7 | 宮田 昌彦 | 2.19 |
| 8 | THE BANK OF NEW YORK MELLON 140044 | 1.92 |
| 9 | 宮田 憲次 | 1.91 |
| 10 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 | 1.85 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は47.65%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 200 | 281 | 353 | 395 | 427 | 501 | 572 | 565 | 615 | 777 | 901 | 1,075 | 1,200 | 1,454 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 100 | 108 | 138 | 152 | 124 | 128 | 152 | 180 | 221 | 301 | 452 |
| 営業利益率% | — | — | — | 25.3 | 25.3 | 27.5 | 26.5 | 22.0 | 20.8 | 19.6 | 20.0 | 20.6 | 25.1 | 31.1 |
| 当期利益億円 | 30 | 44 | 58 | 69 | 77 | 100 | 112 | 92 | 100 | 109 | 131 | 158 | 127 | 321 |
| EPS円 | 49.5 | 34.1 | 22.7 | 27.3 | 30.4 | 38.9 | 43.3 | 35.3 | 38.3 | 40.0 | 48.3 | 58.2 | 46.9 | 120.6 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年9月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年9月提出・S100Z3SS）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。精密機器の52社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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