表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012〜2016年度は日本基準、2017年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、オリンパス株式会社（当社）、子会社80社、関連会社２社及び共同支配企業１社で構成されており、消化器内視鏡ソリューション事業及びサージカルインターベンション事業を主な事業とし、さらに各事業に関連する持株会社及び金融投資等の事業活動を展開しています。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は10,107億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち185番目、精密機器52社のうち2番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+6.7%です。平均年間給与は1,005.7万円（2025年度・提出会社単体）で、精密機器52社のうち3番目。平均年齢は44.1歳、平均勤続年数は15.7年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
オリンパスと同業2社を、ダッシュボードで並べるテルモ・ＨＯＹＡと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、オリンパス株式会社（当社）、子会社80社、関連会社２社及び共同支配企業１社で構成されており、消化器内視鏡ソリューション事業及びサージカルインターベンション事業を主な事業とし、さらに各事業に関連する持株会社及び金融投資等の事業活動を展開しています。
次の「消化器内視鏡ソリューション事業」及び「サージカルインターベンション事業」の２事業は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 （１）連結財務諸表 連結財務諸表注記 ６．事業セグメント」に掲げるセグメントの区分と同一です。
なお、当社グループは、従来「内視鏡事業」「治療機器事業」の２区分を報告セグメントとしていましたが、中間連結会計期間より、「消化器内視鏡ソリューション事業」及び「サージカルインターベンション事業」の２区分を報告セグメントとすることに変更しています。詳細は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 （１）連結財務諸表 連結財務諸表注記 ６．事業セグメント」をご参照ください。
区分 ／ 主要製品及び事業の内容 ／ 主要な会社名
消化器内視鏡ソリューション ／ 消化器内視鏡、消化器科処置具、 医療サービス ／ 当社 （連結子会社） オリンパスメディカルシステムズ㈱、 オリンパスマーケティング㈱、 会津オリンパス㈱、白河オリンパス㈱、長野オリンパス㈱、 青森オリンパス㈱、ティーメディクス㈱、 Olympus America Inc.、Olympus Europa SE & Co. KG、 Olympus Deutschland GmbH、 KeyMed (Medical & Industrial Equipment) Ltd.、 Olympus Winter & Ibe GmbH、 Olympus (Beijing) Sales & Service Co.,Ltd.、 Olympus (Suzhou) Medical Device Co., Ltd.、 Olympus Korea Co., Ltd.、Olympus Singapore Pte. Ltd.、 Olympus Vietnam Co.,Ltd. （共同支配企業） Swan EndoSurgical, Inc.
サージカルインターベンション ／ 泌尿器科製品、呼吸器科製品、 外科内視鏡、 エネルギー・デバイス、 耳鼻咽喉科製品、婦人科製品 ／ 当社 （連結子会社） オリンパスメディカルシステムズ㈱、 オリンパスマーケティング㈱、 白河オリンパス㈱、青森オリンパス㈱、ティーメディクス㈱、 Olympus America Inc.、Olympus Europa SE & Co. KG、 Olympus Deutschland GmbH Gyrus ACMI, Inc.、Olympus Winter & Ibe GmbH、 Olympus (Beijing) Sales & Service Co.,Ltd.、 Olympus Korea Co., Ltd.、Olympus Singapore Pte. Ltd. （関連会社） ソニー・オリンパスメディカルソリューションズ㈱
共通 ／ 持株会社、金融投資 ／ 当社 （連結子会社） Olympus Corporation of the Americas、 Olympus Europa Holding SE、Olympus Europa SE & Co. KG、 Olympus (China) Co.,Ltd.、 Olympus Corporation of Asia Pacific Limited.、 Olympus Global Treasury Services Limited
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YDN3）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
Olympus America Inc.議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 6,974億円・利益 1,364億円
売上 3,131億円・利益 -150億円
売上 2億円・利益 -5億円・従業員 0人
連結子会社 80社（有報に社名が載る主な会社は33社）。持分法適用関連会社など 3社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社はこれまで、成長ドライバーへの投資を優先した上で、配当については、安定的かつ段階的に増配し、自己株式の取得については、投資機会と資金状況に応じて機動的に実施する方針としてきました。
当期の期末配当金につきましては、2026年５月12日開催の取締役会決議により、公表予想どおり、前期より10円増配の１株当たり30円としました。効力発生日および支払開始日は、2026年６月４日です。
当社は、会社法第459条第１項の規定に基づき、剰余金の配当等を取締役会決議により行うことが可能である旨を定款に定めています。なお、毎事業年度における配当の回数について定めはありません。また、当社は連結配当規制適用会社です。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 12 | 180.7 |
| 2021 | 14 | 21.2 |
| 2022 | 16 | 15.6 |
| 2023 | 18 | 7.4 |
| 2024 | 20 | 37.1 |
| 2025 | 30 | 38.7 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱（信託口） | 19.14 |
| 2 | ㈱日本カストディ銀行（信託口） | 6.71 |
| 3 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 5.21 |
| 4 | JP MORGAN CHASE BANK 385839 | 3.72 |
| 5 | ㈱SMBC信託銀行（㈱三井住友銀行退職給付信託口） | 3.59 |
| 6 | モルガン・スタンレーMUFG証券㈱ | 2.45 |
| 7 | 日本生命保険(相) | 1.93 |
| 8 | THE CHASE MANHATTAN BANK, N.A. LONDONSECS LENDING OMNIBUS ACCOUNT | 1.85 |
| 9 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 | 1.68 |
| 10 | JP MORGAN CHASE BANK 385642 | 1.55 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は47.83%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 7,439 | 7,133 | 7,647 | 8,046 | 7,406 | 7,865 | 7,939 | 7,552 | 7,305 | 7,501 | 8,819 | 9,258 | 9,973 | 10,107 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 1,045 | 765 | 810 | 283 | 922 | 820 | 1,462 | 1,866 | 514 | 1,625 | 971 |
| 営業利益率% | — | — | — | 13.0 | 10.3 | 10.3 | 3.6 | 12.2 | 11.2 | 19.5 | 21.2 | 5.6 | 16.3 | 9.6 |
| 当期利益億円 | 80 | 136 | -87 | 626 | 428 | 571 | 81 | 517 | 129 | 1,157 | 1,434 | 2,426 | 1,179 | 682 |
| EPS円 | 29.0 | 41.1 | -6.4 | 45.7 | 31.3 | 41.7 | 6.0 | 39.4 | 10.1 | 90.2 | 113.2 | 199.9 | 103.0 | 61.3 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YDN3）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。精密機器の52社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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