表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012〜2016年度は日本基準、2017年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は11,319億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち166番目、精密機器52社のうち1番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+13.0%です。平均年間給与は821.7万円（2025年度・提出会社単体）で、精密機器52社のうち12番目。平均年齢は40.3歳、平均勤続年数は15.6年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
テルモと同業2社を、ダッシュボードで並べるオリンパス・ＨＯＹＡと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ オリンパス・ＨＯＹＡと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社の企業集団は、連結財務諸表提出会社(以下、「当社」)と、連結子会社101社、持分法適用会社４社により構成されており、その事業区分を「心臓血管カンパニー」、「メディカルケアソリューションズカンパニー」、「血液・細胞テクノロジーカンパニー」、「オーガンテクノロジーズ事業」の４事業に区分しております。
2025年10月29日付でオーガノックス, Ltd.の全株式を取得し、完全子会社化したことにより、当期より、新たに「オーガンテクノロジーズ事業」を報告セグメントとして追加しております。
上記事業は「第５経理の状況 １連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 ⑥連結財務諸表注記 ５．セグメント情報」に掲げるセグメントの区分と同一です。
当社グループを構成している各会社間の取引の概要と位置づけは以下の図のとおりです。関係会社と事業区分の関係は「第１企業の概況 ４関係会社の状況」に、事業区分ごとの主要な製品は「第５経理の状況 １連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 ⑥連結財務諸表注記 ５．セグメント情報」に記載のとおりです。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YGMG）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
テルモアメリカスホールディング, Inc.議決権 100.0%
テルモBCTホールディングCorp.議決権 100.0%
テルモヨーロッパN.V.議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 6,764億円・利益 1,640億円・従業員 17,007人
売上 2,310億円・利益 336億円・従業員 6,557人
売上 2,161億円・利益 216億円・従業員 6,331人
売上 80億円・利益 17億円・従業員 238人
連結子会社 101社（有報に社名が載る主な会社は25社）。持分法適用関連会社など 4社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース2021年12月16日に公表した5カ年成長戦略「GS26」（2022年4月～2027年3月）で、財務目標を、売上成長率は5年間平均で1桁台後半（売上1兆円を視野に）、調整前営業利益率は5年で20%以上、ROICは5年で10%以上、ROEは10%以上を堅持、としている。売上1兆円は1ドル107円・1ユーロ128円が前提で、営業利益率とROICは新規M&Aの影響を除く（策定のニュースリリースp2・p3）。
2025年5月14日のGS26中間レビューでは、3年目の進捗を売上の3カ年CAGR14%（GS26発表時の想定為替レートでは7%）、営業利益率15.2%（一時費用を除くと17.5%）、ROIC7.5%とし、インフレ・為替・関税などの不安定要素があるもののGS26目標の達成確度は高いとしている（p3）。
中期経営計画・決算説明資料より
テルモ 5カ年成長戦略「GS26」財務目標
| 指標 | 2024年度（3年目の進捗） | GS26の目標 | |
|---|---|---|---|
| 売上成長率 | 3カ年CAGR14%（発表時の為替で7%） | 5年平均で1桁台後半 | |
| 営業利益率（調整前） | 15.2%（一時費用を除くと17.5%） | 20%以上 | |
| ROIC | 7.5% | 10%以上 | |
| ROE | — | 10%以上を堅持 |
3年目の進捗は2025年5月14日のGS26中間レビュー（p3）。営業利益率とROICは新規M&Aの影響を除く。売上1兆円は1ドル107円・1ユーロ128円の前提（策定のニュースリリースp3）。
出典：テルモ、5カ年成長戦略「GS26」を策定（ニュースリリース）（p2） 2021-12-16公表
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、高い利益性と持続的な成長を確保するため、利益の再投資を適正かつ積極的に進め、企業価値の一層の増大を図っていきます。これは、株主の皆様の利益に適うものであり、投資価値の増大につながるものと考えております。
株主の皆様への利益配分につきましては、安定した増配に加えて、成長投資や財務健全性等を総合的に勘案しながら、総還元性向50％を水準に自己株式取得も検討してまいります。
当社は、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。
これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当につきましては株主総会、中間配当につきましては取締役会です。
当事業年度の剰余金の配当につきましては、中間配当は１株当たり15円を実施し、期末配当は１株当たり15円を、2026年６月26日開催予定の定時株主総会で決議して実施する予定です。
この結果、当期の配当性向(連結)は32.6％となりました。
内部留保資金につきましては、研究開発の推進、生産設備の拡充及び海外事業の展開などに重点的に投資し、経営基盤の強化を図るために有効投資してまいります。
当社は、「取締役会の決議により、毎年９月30日を基準日として、中間配当を行うことができる。」旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 29 | 42.1 |
| 2021 | 34 | 40.9 |
| 2022 | 40 | 38.0 |
| 2023 | 44 | 37.3 |
| 2024 | 26 | 31.5 |
| 2025 | 30 | 27.8 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
株主優待(割引販売制度)
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 22.30 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 9.50 |
| 3 | 第一生命保険株式会社 | 3.50 |
| 4 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５２２３ | 3.10 |
| 5 | 明治安田生命保険相互会社 | 3.00 |
| 6 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５１０３ | 2.00 |
| 7 | 公益財団法人テルモ生命科学振興財団 | 2.00 |
| 8 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５００１ | 1.90 |
| 9 | ＨＳＢＣ ＨＯＮＧ ＫＯＮＧ－ＴＲＥＡＳＵＲＹ ＳＥＲＶＩＣＥＳ Ａ／Ｃ ＡＳＩＡＮ ＥＱＵＩＴＩＥＳ ＤＥＲＩＶＡＴＩＶＥＳ | 1.60 |
| 10 | ＴＨＥ ＣＨＡＳＥ ＭＡＮＨＡＴＴＡＮ ＢＡＮＫ，Ｎ．Ａ． ＬＯＮＤＯＮＳＥＣＳ ＬＥＮＤＩＮＧ ＯＭＮＩＢＵＳ ＡＣＣＯＵＮＴ | 1.50 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は50.40%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 4,023 | 4,674 | 4,895 | 5,250 | 5,142 | 5,878 | 5,995 | 6,289 | 6,138 | 7,033 | 8,202 | 9,219 | 10,362 | 11,319 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 817 | 766 | 1,086 | 1,066 | 1,106 | 984 | 1,160 | 1,173 | 1,401 | 1,577 | 1,763 |
| 営業利益率% | — | — | — | 15.6 | 14.9 | 18.5 | 17.8 | 17.6 | 16.0 | 16.5 | 14.3 | 15.2 | 15.2 | 15.6 |
| 当期利益億円 | 470 | 341 | 385 | 507 | 550 | 913 | 795 | 852 | 773 | 888 | 893 | 1,064 | 1,170 | 1,359 |
| EPS円 | 123.8 | 89.8 | 50.7 | 67.6 | 76.2 | 129.6 | 108.7 | 57.0 | 51.2 | 58.7 | 59.5 | 71.5 | 79.0 | 92.1 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YGMG）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。精密機器の52社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。