2012〜2025年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社は、制御・情報機器システム、計測器、理化学機器、産業機器・その他の商品販売と、それら商品販売に伴うエンジニアリング、ソフトウエア製作、計装工事、保守サービスを一括して行っております。また、当社は横河電機株式会社、横河ソリューションサービス株式会社およびアジレント・テクノロジー株式会社の代理店として、この３社より主な商品の仕入れを行っておりますが、主にシステム販売分野におきましては、機械設備や計装工事などをエンジニアリング・工事会社に発注し、製作・施工しています。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年9月提出）
2025年度の売上収益は452億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1455番目、卸売業288社のうち174番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+8.2%です。平均年間給与は1,168.7万円（2025年度・提出会社単体）で、卸売業287社のうち12番目。平均年齢は42.2歳、平均勤続年数は16.6年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
西川計測と同業2社を、ダッシュボードで並べる中央自動車工業・日邦産業と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 中央自動車工業・日邦産業と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
西川計測 最新期の売上構成比
有価証券報告書に事業の区分の記載がありません（単一セグメント）。
当社は、制御・情報機器システム、計測器、理化学機器、産業機器・その他の商品販売と、それら商品販売に伴うエンジニアリング、ソフトウエア製作、計装工事、保守サービスを一括して行っております。また、当社は横河電機株式会社、横河ソリューションサービス株式会社およびアジレント・テクノロジー株式会社の代理店として、この３社より主な商品の仕入れを行っておりますが、主にシステム販売分野におきましては、機械設備や計装工事などをエンジニアリング・工事会社に発注し、製作・施工しています。
なお当社のセグメントは単一でありますが、事業の内容につきましては商品の品目別に関連付けて示しております。
品目区分 ／ 主要品目
制御・情報機器システム ／ (1) プロセスオートメーション(ＰＡ)およびファクトリーオートメーション(ＦＡ)の制御用コンピュータおよびコンピュータシステム (2) 温度計、流量計等各種検出機器 (3) 調節計、シーケンサー等各種制御機器 (4) エンジニアリング、ソフトウエア製作、計装工事、保守サービス
計測器 ／ (1) 各種電気測定器(電流計、電圧計、電力測定器および記録計等) (2) オシロスコープ、通信測定器 (3) 計測システム
理化学機器 ／ (1) ガスクロマトグラフ、液体クロマトグラフなどの有機化学分析装置 (2) ＩＣＰ質量分析装置などの無機分析装置 (3) 分析データ用ソフトウエア製作
産業機器・その他 ／ 環境試験装置、油圧機器、空圧機器、産業ロボット、恒温槽、受託計測等
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年9月提出・S100Z3XS）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「また当社は、株主価値増大を数値的に判断する指標として「自己資本比率50％以上」「自己資本当期純利益率(ＲＯＥ)10％以上」を目標としております。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様に対する利益還元を経営の重要施策の一つと位置付けており、当社の企業価値の向上を図りつつ、経済情勢、業界動向、今後の事業展開を総合的に判断し、年間の配当性向40％を目途に配当水準の確保に努めております。また、一時的な要因で業績が悪化した場合においても、株主資本配当率を踏まえた安定的な配当の維持を基本方針としております。
当社の剰余金の配当は、期末配当１回を基本的な方針としております。期末配当の決定機関は、株主総会であります。
当事業年度の配当は、上記の方針に基づき、１株当たり390円の配当を2026年９月29日開催予定の定時株主総会で決議して実施する予定であります。この結果、当事業年度の配当性向は40.2％となります。
内部留保資金の使途につきましては、新商品や新たなビジネスモデルの構築、人材開発および情報インフラの整備など、更なる成長につながる戦略への投資等に活用し、将来における事業体質の強化に対処したいと考えております。
また、当社は、「取締役会の決議により、毎年12月31日を基準日として、中間配当を行うことができる。」旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年9月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 125 | 30.7 |
| 2021 | 140 | 40.6 |
| 2022 | 160 | 34.9 |
| 2023 | 300 | 40.1 |
| 2024 | 320 | 40.4 |
| 2025 | 390 | 40.2 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 横河電機株式会社 | 13.04 |
| 2 | ＵＨ Ｐａｒｔｎｅｒｓ ２投資事業有限責任組合 | 7.52 |
| 3 | ＵＨ Ｐａｒｔｎｅｒｓ ３投資事業有限責任組合 | 7.37 |
| 4 | 光通信ＫＫ投資事業有限責任組合 | 6.42 |
| 5 | 太平電業株式会社 | 6.29 |
| 6 | 西川計測社員持株会 | 4.79 |
| 7 | ジーエルサイエンス株式会社 | 3.09 |
| 8 | 西川 徹 | 2.95 |
| 9 | 西川 隆司 | 2.43 |
| 10 | エスアイエル投資事業有限責任組合 | 2.41 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は56.31%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 262 | 251 | 255 | 262 | 287 | 273 | 331 | 317 | 305 | 295 | 319 | 364 | 387 | 452 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 14 | 15 | 14 | 23 | 21 | 19 | 20 | 22 | 35 | 38 | 44 |
| 営業利益率% | — | — | — | 5.2 | 5.1 | 5.1 | 7.1 | 6.6 | 6.3 | 6.9 | 7.0 | 9.5 | 9.7 | 9.8 |
| 当期利益億円 | 5 | 6 | 6 | 9 | 10 | 10 | 18 | 15 | 14 | 12 | 15 | 25 | 27 | 33 |
| EPS円 | 152.8 | 177.0 | 186.7 | 256.1 | 299.9 | 287.0 | 528.6 | 446.5 | 407.4 | 344.5 | 459.1 | 748.0 | 792.1 | 971.4 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年9月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年9月提出・S100Z3XS）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。卸売業の288社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。