下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は1,010億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち947番目、小売業315社のうち107番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+1.4%です。平均年間給与は519.4万円（2025年度・提出会社単体）で、小売業309社のうち192番目。平均年齢は39.9歳、平均勤続年数は10.4年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
アルビスと同業2社を、ダッシュボードで並べるヤマザワ・サツドラホールディングスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ヤマザワ・サツドラホールディングスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
アルビス 最新期の売上構成比
有価証券報告書に事業の区分の記載がありません（単一セグメント）。
当社グループは、当社、連結子会社２社及び非連結子会社４社により構成されております。
当社は、食品スーパーマーケットを主な事業としております。
連結子会社㈱アルデジャパンは惣菜品の製造、精肉加工及び海産物加工、豆腐商品類の製造を行っております。また、連結子会社アルビスクリーンサポート㈱は、リサイクル及びグループ内の各種業務を受託しており、いずれも食品スーパーマーケットを補完する事業として位置付けております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YD39）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
連結子会社 2社（有報に社名が載る主な会社は2社）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「当社グループにおいては、2027年３月期に連結売上高営業利益率3.0％、連結売上高経常利益率3.5％、ＲＯＥ8.2％を目標としております。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社の利益配分につきましては、株主の皆様への適正かつ安定的な利益配当を基本方針とし、業績動向や今後の投資計画なども考慮しながら、時宜を得た利益還元を行えるよう努めております。
また、各事業年度においては、剰余金の配当を年２回（中間配当と期末配当）行うことを基本方針とし、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会を決定機関としております。
当事業年度の配当につきましては、上記方針に基づき期末配当を１株につき35円として2026年６月19日開催予定の定時株主総会で決議して実施する予定であり、中間配当１株につき35円と合わせ、年間70円（連結ベースの配当性向は44.4％、個別ベースの配当性向は65.8％）となる予定であります。
内部留保資金の使途については、今後の事業活動並びに経営基盤の強化に有効活用してまいりたいと考えております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 70 | 56.3 |
| 2021 | 70 | 35.3 |
| 2022 | 70 | 48.1 |
| 2023 | 70 | 54.1 |
| 2024 | 70 | 51.3 |
| 2025 | 70 | 65.8 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
毎年３月末日現在並びに９月末日現在の株主のうち、100株以上所有の株主を対象にアルビスＣＧＣ商品券または北陸地方名産品の内、いずれか一つを贈呈。
所有株式数 ／ 所有期間(１年未満) ／ 所有期間(１年以上)
アルビスＣＧＣ 商品券 ／ 北陸地方 名産品 ／ アルビスＣＧＣ 商品券 ／ 北陸地方 名産品
100株以上 ／ 1,000円分 ／ 1,000円相当 ／ 2,000円分 ／ 2,000円相当
400株以上 ／ 3,000円分 ／ 2,000円相当 ／ 4,000円分 ／ 3,000円相当
600株以上 ／ 4,000円分 ／ 3,000円相当 ／ 5,000円分 ／ 4,000円相当
1,000株以上 ／ 7,000円分 ／ 5,000円相当 ／ 8,000円分 ／ 6,000円相当
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 三菱商事株式会社 | 16.62 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 7.71 |
| 3 | アルビス共栄会持株会 | 5.01 |
| 4 | 株式会社北陸銀行 | 2.99 |
| 5 | カナカン株式会社 | 2.57 |
| 6 | アルビス社員持株会 | 2.32 |
| 7 | 株式会社日本アクセス | 1.73 |
| 8 | 株式会社富山第一銀行 | 1.71 |
| 9 | 三菱食品株式会社 | 1.68 |
| 10 | 株式会社富山銀行 | 1.20 |
| 11 | 株式会社北日本新聞社 | 1.20 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位11名の合計は44.73%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 639 | 657 | 705 | 741 | 779 | 823 | 822 | 873 | 942 | 921 | 946 | 978 | 982 | 1,010 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 23 | 26 | 28 | 26 | 11 | 18 | 25 | 19 | 21 | 21 | 22 |
| 営業利益率% | — | — | — | 3.1 | 3.3 | 3.4 | 3.2 | 1.2 | 1.9 | 2.7 | 2.0 | 2.2 | 2.1 | 2.1 |
| 当期利益億円 | 7 | 9 | 11 | 16 | 20 | 22 | 22 | 9 | 15 | 21 | 17 | 15 | 16 | 13 |
| EPS円 | 20.7 | 139.4 | 162.6 | 203.6 | 255.0 | 286.3 | 235.1 | 104.6 | 170.9 | 240.6 | 192.5 | 178.5 | 187.7 | 157.7 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YD39）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。小売業の315社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
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資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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