下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社及び連結子会社は、東北化学薬品株式会社(当社)及び子会社２社により構成されており、事業は、化学工業薬品・臨床検査試薬・食品・農薬及び同関連機器の販売を主にこれらに附帯する保守サービス等の事業を展開しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2025年12月提出）
2025年度の売上収益は344億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1684番目、卸売業288社のうち200番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+2.1%です。平均年間給与は450.4万円（2025年度・提出会社単体）で、卸売業287社のうち276番目。平均年齢は46.5歳、平均勤続年数は17.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
東北化学薬品と同業2社を、ダッシュボードで並べる初穂商事・ウェッズと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 初穂商事・ウェッズと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社及び連結子会社は、東北化学薬品株式会社(当社)及び子会社２社により構成されており、事業は、化学工業薬品・臨床検査試薬・食品・農薬及び同関連機器の販売を主にこれらに附帯する保守サービス等の事業を展開しております。
当社及び連結子会社の事業に係る位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。
セグメントの名称 ／ 主要品目 ／ 主要会社
インダストリー ／ ソーダ工業薬品・有機薬品・無機薬品・半導体薬品・ 合成樹脂機能薬品・防疫用殺虫剤等 分析機器・教育機器・計測機器・公害防止機器・工作機器等 食品添加物・食品原材料・食品加工機器等 農薬・土壌改良資材・種苗・園芸資材・肥料・農産物・花卉等 ／ 当社 あすなろ理研㈱
メディカル ／ 一般検査用試薬・血液学的検査用試薬・生化学的検査用試薬・ 内分泌学的検査用試薬・免疫血清学的検査用試薬・細菌学的検査用試薬等 医療機器・検体検査機器・医療用消耗品・専用消耗品・検査消耗品・ 医療用衛生材料・介護用品等 ／ 当社 ㈱日栄東海
アカデミア・ ライフサイエンス ／ 研究用分析試薬・抗体試薬 分析機器・計測機器等 ／ 当社
当社及び連結子会社の事業に係る位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。
（注）子会社は、すべて連結子会社であります。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2025年12月提出・S100XAMG）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
株式会社日栄東海議決権 82.6%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 179億円・従業員 54人
売上 141億円・従業員 73人
売上 24億円・従業員 25人
連結子会社 2社（有報に社名が載る主な会社は2社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等当社及び連結子会社としましては、売上高350億円(前連結会計年度比1.6％)、営業利益５億30百万円(前連結会計年度比2.3％)、経常利益６億20百万円(前連結会計年度比4.2％)、…」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主様に対して継続的な安定配当を維持していくことを経営の重要政策として位置づけており、今後とも株主資本利益率の向上を図る方針であります。また、さらなる利益追求によって、株主様に応えてまいります。
当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年２回を基本的な方針としております。配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であります。
当事業年度の配当金につきましては、上記方針に従い普通配当として１株につき105円に上場30周年記念配当として20円を加えて125円とさせていただきたいと存じます。
内部留保資金の使途につきましては、今後の競争力の維持、強化や経営基盤の拡充に重点的に投入していくこととしております。
なお、中間配当につきましては、「当会社の中間配当は、取締役会の決議によって、毎年３月31日を基準日として中間配当をすることができる。」旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2025年12月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 90 | 23.7 |
| 2021 | 105 | 22.6 |
| 2022 | 115 | 19.0 |
| 2023 | 105 | 19.1 |
| 2024 | 105 | 41.1 |
| 2025 | 125 | 27.4 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
株主優待制度を実施しており、3,000円相当の自社取扱商品を年１回贈呈
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | ㈱青森みちのく銀行 | 9.90 |
| 2 | 東北化学薬品取引先持株会 | 9.10 |
| 3 | 東北化学薬品従業員持株会 | 5.80 |
| 4 | 東京中小企業投資育成㈱ | 5.60 |
| 5 | 東 康夫 | 4.60 |
| 6 | 東 康之 | 3.60 |
| 7 | 東ソー・ニッケミ㈱ | 3.40 |
| 8 | 日本曹達㈱ | 2.40 |
| 9 | シスメックス㈱ | 2.30 |
| 10 | 丸山 美奈子 | 2.20 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は48.90%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 196 | 273 | 297 | 296 | 301 | 309 | 317 | 310 | 310 | 362 | 373 | 351 | 322 | 344 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 2 | 2 | 2 | 3 | 3 | 4 | 7 | 9 | 8 | 4 | 5 |
| 営業利益率% | — | — | — | 0.7 | 0.7 | 0.7 | 0.9 | 0.9 | 1.2 | 2.0 | 2.5 | 2.1 | 1.1 | 1.5 |
| 当期利益億円 | 1 | 1 | 1 | 2 | 1 | 1 | 3 | 2 | 4 | 5 | 7 | 6 | 2 | 4 |
| EPS円 | 20.5 | 20.4 | 155.9 | 169.4 | 133.5 | 142.5 | 326.2 | 236.3 | 404.6 | 564.9 | 728.8 | 617.3 | 263.5 | 475.9 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2025年12月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2025年12月提出・S100XAMG）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。卸売業の288社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。