下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループ(当社及び当社の関係会社)は株式会社ミツバ(当社)及び子会社41社、関連会社４社により構成されており、事業は輸送用機器関連事業及び情報サービス事業を営んでいるほか、その他事業として電気工事等を営んでおります。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は3,486億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち430番目、電気機器225社のうち43番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+5.3%です。平均年間給与は596.5万円（2025年度・提出会社単体）で、電気機器223社のうち185番目。平均年齢は42.4歳、平均勤続年数は19.1年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ミツバと同業2社を、ダッシュボードで並べるＰＨＣホールディングス・ＪＶＣケンウッドと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ＰＨＣホールディングス・ＪＶＣケンウッドと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ(当社及び当社の関係会社)は株式会社ミツバ(当社)及び子会社41社、関連会社４社により構成されており、事業は輸送用機器関連事業及び情報サービス事業を営んでいるほか、その他事業として電気工事等を営んでおります。
事業内容と当社及び関係会社の当該事業にかかる位置付け並びにセグメントとの関連は、次のとおりであります。
なお、次表の区分は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメント情報の区分と同一であります。
区分 ／ 主要製品 ／ 主要な会社
輸送用機器関連事業 ／ ワイパーシステム、スターターモーター、ファンモーター、パワーウインドウモーター ／ 当社、㈱タツミ、東日本ダイカスト工業㈱、アメリカン・ミツバ・コーポレーション、㈱モミモ、㈱サンユー、その他の会社31社(国内１社、海外30社)
情報サービス事業 ／ システムインテグレーションサービス、システム開発、ソフトウエア開発 ／ ㈱両毛システムズ、その他の会社３社(国内１社、海外２社)
その他事業 ／ 自動車部品・用品の開発・販売、電気工事業、土木建設業 ／ ㈱ミツバサンコーワ、㈱オフィス・アドバン、㈱三興エンジニアリング、その他の会社２社(国内２社)
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100Y9OD）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
両毛システムズ子会社・情報・通信業議決権 51.3%
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権はミツバの【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
売上 3,201億円・利益 201億円・従業員 19,709人
売上 233億円・利益 30億円・従業員 1,324人
売上 52億円・利益 8億円・従業員 169人
連結子会社 39社（有報に社名が載る主な会社は31社）。持分法適用関連会社など 2社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期経営計画に言及があるが、数値目標は有価証券報告書に記載がない。数値は決算説明資料側にあるとみられる。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、経営基盤の強化を図りながら、株主の皆さまへの安定的かつ継続的な利益還元を経営上の重要課題の一つと位置付けております。
配当につきましては、財務体質の健全性、将来の成長投資に必要な内部留保、ならびに各事業年度の業績動向や事業環境等を総合的に勘案したうえで決定することを基本方針としております。
また、内部留保につきましては、財務体質の強化を図りながら、研究開発、設備投資、海外投資、新規事業投資等に有効活用し、将来の成長につなげることで、株主の皆さまのご期待にお応えしてまいります。
当社は、こうした基本的な考え方のもと、2027年３月期以降においては、利益成長に応じて段階的な株主還元の拡充を図り、2031年３月期までに連結配当性向30％水準の達成を目指すとともに、配当水準の安定化を図る観点から、各事業年度において１株当たり年間配当金25円以上を目安とする配当方針としております。
つきましては、当事業年度の期末配当金は、当期の業績を勘案し、１株当たり25円といたします。
なお、Ｄ種種類株式に対しましては、当社定款に基づき、所定の金額の配当を実施いたします。
次期の配当につきましては、現時点では、上記の株主還元方針を踏まえ、１株当たり年間配当金30円程度を見込んでおりますが、最終的な配当額につきましては、今後の業績動向や財務状況等を踏まえ、適切に判断してまいります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2018 | 16 | — |
| 2021 | 3 | 4.8 |
| 2022 | 3 | 11.3 |
| 2023 | 6 | 2.2 |
| 2024 | 10 | 3.0 |
| 2025 | 25 | 12.4 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
１．株主優待制度の内容
２．対象株主
３．株主優待券の贈呈基準及び内容
(1) 100株以上1,000株未満保有株主
(2) 1,000株以上保有株主
100株以上所有の株主に対し、持株数に応じて優待品を贈呈する。
毎年３月31日現在の株主
1,500円相当の優待品贈呈
2,000円相当の優待品贈呈
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口) | 7.49 |
| 2 | ㈱横浜銀行 | 4.78 |
| 3 | ミツバ取引先企業持株会 | 4.41 |
| 4 | 本田技研工業㈱ | 3.62 |
| 5 | ㈲サンフィールド・インダストリー | 3.38 |
| 6 | セコム損害保険㈱ | 3.06 |
| 7 | 三菱ＵＦＪ信託銀行㈱ | 2.26 |
| 8 | ㈱足利銀行 | 2.22 |
| 9 | ＩＮＴＥＲＡＣＴＩＶＥ ＢＲＯＫＥＲＳ ＬＬＣ | 2.11 |
| 10 | ㈱群馬銀行 | 2.10 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は35.42%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 2,256 | 2,725 | 3,060 | 3,332 | 3,280 | 3,872 | 3,333 | 3,042 | 2,692 | 2,865 | 3,195 | 3,442 | 3,494 | 3,486 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 229 | 227 | 191 | 110 | 85 | 85 | 72 | 67 | 212 | 209 | 239 |
| 営業利益率% | — | — | — | 6.9 | 6.9 | 4.9 | 3.3 | 2.8 | 3.2 | 2.5 | 2.1 | 6.1 | 6.0 | 6.9 |
| 当期利益億円 | 65 | 70 | 114 | 85 | 51 | -65 | -70 | -138 | 7 | 1 | 12 | 137 | 119 | 118 |
| EPS円 | 144.5 | 157.0 | 255.5 | 190.3 | 113.6 | -145.9 | -156.9 | -308.4 | 16.4 | 1.9 | 26.5 | 293.6 | 251.9 | 240.2 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100Y9OD）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。電気機器の225社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。