表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012〜2016年度は日本基準、2017年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社及び当社の子会社61社(国内15社、海外46社)、並びに関連会社５社（国内４社、海外１社）により構成され、モビリティ＆テレマティクスサービス分野関連、セーフティ＆セキュリティ分野関連、エンタテインメント ソリューションズ分野関連の製造・販売を主要な事業とし、かつ、これに付帯する事業を営んでいます。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は3,569億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち421番目、電気機器225社のうち41番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+5.5%です。平均年間給与は862.9万円（2025年度・提出会社単体）で、電気機器223社のうち40番目。平均年齢は50.8歳、平均勤続年数は23.4年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ＪＶＣケンウッドと同業2社を、ダッシュボードで並べるイビデン・ＰＨＣホールディングスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ イビデン・ＰＨＣホールディングスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社及び当社の子会社61社(国内15社、海外46社)、並びに関連会社５社（国内４社、海外１社）により構成され、モビリティ＆テレマティクスサービス分野関連、セーフティ＆セキュリティ分野関連、エンタテインメント ソリューションズ分野関連の製造・販売を主要な事業とし、かつ、これに付帯する事業を営んでいます。
当社グループの事業区分及び主要製品並びにそれに係わる主要な関係会社の位置付けは以下のとおりであり、事業区分は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 連結財務諸表注記」に記載されているセグメントの区分と同一です。
（2026年３月31日現在）
事業区分 ／ 主要製品 ／ 主要会社名
モビリティ＆テレマティクスサービス分野 ／ カーAVシステム カーナビゲーションシステム 車載用スピーカー・アンプ・アンテナ・ケーブル ドライブレコーダー 車載用デバイス テレマティクスソリューション ／ （生産会社） 株式会社ＪＶＣケンウッド長野 株式会社ＪＶＣケンウッド長岡 PT JVCKENWOOD Electronics Indonesia JVCKENWOOD Optical Electronics (Thailand) Co., Ltd. （販売会社） 株式会社ＪＶＣケンウッド JVCKENWOOD USA Corporation JVCKENWOOD U.K. Limited JVCKENWOOD Deutschland GmbH JVCKENWOOD Singapore Pte. Ltd. （開発・生産及び販売会社） Shinwa Industries (China) Limited ASK Industries S.p.A.
セーフティ＆セキュリティ分野 ／ 業務用無線機器 アマチュア無線機器 業務用映像監視機器 業務用オーディオ機器 医用画像表示モニター ／ （生産会社） 株式会社ＪＶＣケンウッド山形 株式会社ＪＶＣケンウッド長岡 JVCKENWOOD Electronics Malaysia Sdn. Bhd. （販売会社） 株式会社ＪＶＣケンウッド 株式会社ＪＶＣケンウッド・公共産業システム JVCKENWOOD USA Corporation JVCKENWOOD Canada Inc. JVCKENWOOD U.K. Limited （開発・生産及び販売会社） EF Johnson Technologies, Inc. Radio Activity S.r.l.
事業区分 ／ 主要製品 ／ 主要会社名
エンタテインメント ソリューションズ分野 ／ プロジェクター ヘッドホン ホームオーディオ ポータブル電源 業務用ビデオカメラ CD/DVD(パッケージソフト)等の受託ビジネス CD/DVD（パッケージソフト）の製造 オーディオ・ビデオソフト・配信等のコンテンツ等 ／ （生産会社） 株式会社ＪＶＣケンウッド 株式会社ＪＶＣケンウッド・クリエイティブメディア JVCKENWOOD Optical Electronics (Thailand) Co., Ltd. （販売会社） 株式会社ＪＶＣケンウッド JVCKENWOOD USA Corporation JVCKENWOOD U.K. Limited （企画・制作及び販売会社） ビクターエンタテインメント株式会社
その他 ／ サービスパーツ他 ／ （その他の会社） 株式会社ＪＶＣケンウッド・サービス
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YG3R）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
JVCKENWOOD USA Corporation議決権 100.0%
ASK Industries S.p.A.議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 1,957億円・利益 54億円・従業員 10,590人
売上 947億円・利益 127億円・従業員 2,236人
売上 568億円・利益 25億円・従業員 1,060人
売上 96億円・利益 2億円・従業員 0人
連結子会社 58社（有報に社名が載る主な会社は39社）。持分法適用関連会社など 5社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「そして、「VISION2030」の最終年度となる2030年度には、売上4,100億円以上、事業利益率９％以上、セーフティ＆セキュリティ分野の売上構成比率35％以上の達成を目指します。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、安定的な利益還元及び今後の成長に向けて経営資源を確保することを経営上の最重要課題の一つと考え、収益力及び財務状況を総合的に考慮して、総還元性向を株主還元の指標としています。業績に応じた株主還元策とした配当に加え、中長期的な利益成長に向けた資本活用、資本効率性改善効果のバランスを踏まえつつ、機動的に自己株式取得を行い、総還元性向30～40％を目安に株主への安定的な利益還元を行ってまいりました。2026年５月１日付で公表しました新中期経営計画「VISION2030」においては、総還元性向の上限を引き上げ、30～45％を目安とする新たな方針を定めています。
当社は、剰余金の配当の基準日として、期末配当の基準日（３月31日）、中間配当の基準日（９月30日）の年２回のほか、基準日を定めて剰余金の配当をすることができる旨定款で定めています。
当社は、剰余金の配当等会社法第459条第１項各号に定める事項については、法令に別段の定めがある場合を除き、株主総会の決議によらず取締役会の決議によって定める旨定款で定めています。
当事業年度の中間配当は、2025年10月31日開催の取締役会で１株当たり６円（普通配当）とすることを決議しました。また、期末配当は、2026年５月13日開催の取締役会で１株当たり12円（普通配当）とすることを決議しました。１株当たり18円の年間配当（約25.9億円）と約30億円の自己株式取得により、総還元性向は約33％となりました。
なお、内部留保資金につきましては、今後の経営環境の変化に対応するため、財務体質の強化、継続的な安定配当の実現、将来の事業展開に向けた経営体質の強化及び成長領域への投資等に有効的に活用していきます。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 5 | 38.1 |
| 2021 | 6 | 71.7 |
| 2022 | 12 | 39.1 |
| 2023 | 12 | 16.9 |
| 2024 | 15 | 10.5 |
| 2025 | 18 | 70.0 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 16.31 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 7.39 |
| 3 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 6.37 |
| 4 | HSBC-FUND SERVICES HSBC - 006 MF EFM | 4.22 |
| 5 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223 | 4.22 |
| 6 | GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL | 2.55 |
| 7 | MSIP CLIENT SECURITIES | 2.34 |
| 8 | MLI FOR CLIENT GENERAL OMNI NON COLLATERAL NON TREATY-PB | 2.34 |
| 9 | THE BANK OF NEW YORK MELLON 140044 | 1.64 |
| 10 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.50 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は48.88%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 3,066 | 3,163 | 2,850 | 2,922 | 2,979 | 3,007 | 3,076 | 2,913 | 2,736 | 2,821 | 3,369 | 3,595 | 3,703 | 3,569 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 45 | 58 | 69 | 73 | 41 | 49 | 91 | 216 | 182 | 218 | 205 |
| 営業利益率% | — | — | — | 1.5 | 1.9 | 2.3 | 2.4 | 1.4 | 1.8 | 3.2 | 6.4 | 5.1 | 5.9 | 5.8 |
| 当期利益億円 | 12 | -65 | 48 | 34 | -31 | 24 | 38 | 10 | 22 | 59 | 162 | 130 | 203 | 168 |
| EPS円 | 9.0 | -46.5 | 34.6 | 24.5 | -22.4 | 17.2 | 25.0 | 5.8 | 13.1 | 35.9 | 99.3 | 84.3 | 135.2 | 115.2 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YG3R）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。電気機器の225社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。