下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社及び国内子会社24社、国内関連会社２社、海外子会社20社、海外関連会社１社の合計48社で構成され、①電力インフラ事業セグメント、②社会システム事業セグメント、③産業電子モビリティ事業セグメント、④フィールドエンジニアリング事業セグメント、⑤不動産事業セグメント、⑥その他の６事業分野にわたって、製品の企画・開発から製造、販売、サービス等の事業活動を幅広く展開しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は3,262億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち459番目、電気機器225社のうち45番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+7.1%です。平均年間給与は810.8万円（2025年度・提出会社単体）で、電気機器223社のうち60番目。平均年齢は43.6歳、平均勤続年数は18.8年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
明電舎と同業2社を、ダッシュボードで並べるＰＨＣホールディングス・ＪＶＣケンウッドと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ＰＨＣホールディングス・ＪＶＣケンウッドと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社及び国内子会社24社、国内関連会社２社、海外子会社20社、海外関連会社１社の合計48社で構成され、①電力インフラ事業セグメント、②社会システム事業セグメント、③産業電子モビリティ事業セグメント、④フィールドエンジニアリング事業セグメント、⑤不動産事業セグメント、⑥その他の６事業分野にわたって、製品の企画・開発から製造、販売、サービス等の事業活動を幅広く展開しております。
当社グループの事業における当社及び関係会社の位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。
① 電力インフラ事業セグメント 15社
電気を作り、送るための重電機器やシステムを電力会社等に提供する事業を行っております。主な製品・サービスは、発電機、変電製品（変圧器、スイッチギヤ、避雷器等）、発電・変電・配電システム、監視制御設備、水力発電設備、エネルギーシステムであります。
・主な関係会社
㈱エムウインズ、イームル工業㈱、MEIDEN SINGAPORE PTE. LTD.、MEIDEN ZHENGZHOU ELECTRIC CO., LTD.、TRIDELTA MEIDENSHA GmbH、MEIDEN T&D (INDIA) LIMITED
② 社会システム事業セグメント 14社
電気の需要家となる官公庁、鉄道事業者、民間企業等に、重電機器やシステムを提供する事業を行っております。主な製品・サービスは、発電・変電・配電システム、監視制御設備、無停電電源装置、電鉄システム、水インフラシステム、上下水道維持管理、セラミック平膜であります。
・主な関係会社
明電プラントシステムズ㈱、明電システム製造㈱、明電システムソリューション㈱、MEIDEN ASIA PTE. LTD.、THAI MEIDENSHA CO., LTD.
③ 産業電子モビリティ事業セグメント ５社
半導体分野、一般産業分野及びEV向けコンポーネント製品や自動車産業向け研究開発用システムを提供する事業を行っております。主な製品・サービスは、モーター、インバーター、EV駆動システム、真空コンデンサ、産業用PC、パルス電源、自動車産業向け試験装置、エレベーター用巻上機、無人搬送車であります。
・主な関係会社
㈱甲府明電舎、明電機電工業㈱、MEIDEN HANGZHOU DRIVE SYSTEMS CO., LTD.、MEIDEN AMERICA, INC.、 MEIDEN (HANGZHOU) DRIVE TECHNOLOGY CO., LTD.
④ フィールドエンジニアリング事業セグメント ６社電気設備の保守、点検、維持管理等の保守メンテナンス事業を行っております。主なサービスは、保守、点検、保全コンサルティング、予防保全、改良保全、維持管理及び運用管理、事後保全、総合診断、延命措置、更新計画であります。
・主な関係会社
㈱明電エンジニアリング、明電ファシリティサービス㈱
⑤ 不動産事業セグメント
業務・商業ビルThinkPark Tower（東京都品川区大崎）を中心とした保有不動産の賃貸事業を行っております。
⑥ その他 ７社
電気化学計測機器や電気絶縁材料の製造・販売、従業員の福利厚生サービス等が含まれております。
・主な関係会社
明電興産㈱、明電北斗㈱
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YIHP）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
㈱明電エンジニアリング議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 1,003億円・利益 126億円・従業員 2,474人
売上 966億円・利益 41億円・従業員 2,558人
売上 678億円・利益 0億円・従業員 1,287人
売上 545億円・利益 127億円・従業員 1,887人
売上 38億円・利益 1億円・従業員 619人
売上 32億円・利益 14億円・従業員 0人
連結子会社 40社（有報に社名が載る主な会社は19社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「ROEを株主価値向上の主要指標、ROICを事業採算・投資効率管理の主要指標として運用し、ROE10％、ROIC８％を前提にするとともに、拡大する電力需要や脱炭素化の進展を着実に取り込むことで、目標水準を上回る成果の実現を目指します。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
株主のみなさまへの適切な利益還元を経営の重要課題として位置づけており、株主資本の充実と株主資本利益率の向上を図るとともに、業績に応じた適正な配当を実施することを基本方針としております。
また、剰余金の配当は中間配当と期末配当の年２回行うことを基本方針としており、中間配当については、当社定款に「取締役会の決議によって、毎年９月30日の株主名簿に記載又は記録された株主若しくは登録株式質権者に対し、中間配当を行うことができる。」旨を定めております。
当事業年度の剰余金の配当については、上記方針のもと、中間配当は１株あたり47円を実施し、期末配当は１株あたり110円を2026年６月25日開催予定の第162期定時株主総会で決議し、2026年６月26日に実施する予定であります。
内部留保は、市場競争力の維持・向上のために、設備投資及び研究開発投資へ効果的に充当することとしております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 48 | 30.5 |
| 2021 | 50 | 29.9 |
| 2022 | 50 | 50.2 |
| 2023 | 75 | 50.8 |
| 2024 | 123 | 72.9 |
| 2025 | 157 | 50.5 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 12.15 |
| 2 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 5.16 |
| 3 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 4.90 |
| 4 | 住友電気工業株式会社 | 4.80 |
| 5 | 株式会社三井住友銀行 | 3.97 |
| 6 | 三井住友信託銀行株式会社 | 2.42 |
| 7 | 明電舎従業員持株会 | 2.37 |
| 8 | 住友生命保険相互会社 | 2.34 |
| 9 | BNP PARIBAS LUXEMBOURG/2S/JASDEC/FIM/LUXEMBOURG FUNDS/UCITS ASSETS | 1.76 |
| 10 | HSBC-FUND SERVICES HSBC - 006 MF EFM | 1.65 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は41.54%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 1,977 | 2,162 | 2,303 | 2,374 | 2,201 | 2,418 | 2,450 | 2,557 | 2,313 | 2,550 | 2,726 | 2,879 | 3,011 | 3,262 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 105 | 88 | 114 | 103 | 127 | 84 | 95 | 85 | 127 | 215 | 271 |
| 営業利益率% | — | — | — | 4.4 | 4.0 | 4.7 | 4.2 | 5.0 | 3.6 | 3.7 | 3.1 | 4.4 | 7.1 | 8.3 |
| 当期利益億円 | 40 | 66 | 69 | 70 | 57 | 71 | 77 | 82 | 73 | 67 | 71 | 112 | 185 | 236 |
| EPS円 | 17.7 | 29.0 | 151.3 | 153.4 | 126.6 | 155.5 | 168.7 | 180.9 | 161.0 | 148.4 | 157.1 | 247.0 | 407.5 | 520.8 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YIHP）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。電気機器の225社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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