キューブ

7112 / 日本基準 / 12月期

2018・2019・2021・2022・2023・2024・2025年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。

東証グロース小売業一次資料ベース
収録 31 / 43 指標

下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

当社は、主にゴルフ関連の衣料品及び雑貨等の企画並びにそれらの小売・卸売事業を行っております。なお、当社の事業は、衣料品及び雑貨等の企画及び販売に係る事業(以下「衣料品等の企画販売事業」)の単一セグメントであるため、セグメント別の記載をしておりません。有価証券報告書【事業の内容】より(2026年3月提出)

同業2社と並べて動かす

数字で見るキューブ

2025年度の売上収益は49億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち3031番目、小売業315社のうち290番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+12.8%です。平均年間給与は552.0万円(2025年度・提出会社単体)で、小売業309社のうち146番目。平均年齢は38.3歳、平均勤続年数は3.6年です。

事業の大きさと稼ぐ力

売上収益49億円全体で上位85%(3,585社中)小売業では290番目(315社中)2020→2025年度で年+12.8%(計算値)2025年度
当期利益0億円全体で上位87%(3,684社中)小売業では270番目(315社中)2025年度
営業利益率逆算1.2%小売業の中央値 3.7%(315社)2025年度
ROE0.9%小売業の中央値 8.2%(315社)2025年度
自己資本比率87.7%小売業の中央値 46.6%(315社)2025年度

働く人の数字

平均年間給与552.0万円全体で上位78%(3,658社中)小売業では146番目(309社中)2025年度
平均年齢38.3歳小売業の中央値 41.8歳(309社)2025年度
平均勤続年数3.6年小売業の中央値 10.9年(309社)2025年度
従業員数(連結)87人小売業の中央値 719人(315社)2020→2025年度で+85.1%(計算値)2025年度

順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。

他の会社と比べる

会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

キューブと同業2社を、ダッシュボードで並べる関門海・フジタコーポレーションと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます
01

業績の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

▶ 関門海・フジタコーポレーションと3社で重ねる(決算ダッシュボード)→

02

事業の構成と内容

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

キューブ 最新期の売上構成比

有価証券報告書に事業の区分の記載がありません(単一セグメント)。

キューブの事業の内容(有価証券報告書の記載)

当社は、主にゴルフ関連の衣料品及び雑貨等の企画並びにそれらの小売・卸売事業を行っております。なお、当社の事業は、衣料品及び雑貨等の企画及び販売に係る事業(以下「衣料品等の企画販売事業」)の単一セグメントであるため、セグメント別の記載をしておりません。なお、主要な関係会社の名称等については、「4 関係会社の状況」に記載しております。

当社の各事業区分の特徴は、以下のとおりです。

事業区分 / 主要ブランド / 主要商品 / 展開地域 / 主要販路 / 店舗運営 形態

国内リテール (B2C) / MARK&LONA HORN GARMENT / ・個性的で機能性に富んだゴルフカジュアルウェア(トップスやニット、シャツ、ボトムス、アウター等) ・サステナブルなライフスタイルウェア ・これらのウェアにフィットするゴルフバッグやシューズ等の雑貨等 / 主要都市 (札幌、東京、 名古屋、大阪、 福岡) / 商業施設・百貨店、および路面店 / 直営・販売代行

国内EC (B2C) / 日本全国 / 国内向け公式オンラインストア、ZOZOTOWN / 直営

海外EC (B2C) / 全世界 / 海外向け公式オンラインストア / 直営

韓国卸 (B2B) / 韓国 / 総代理店を通じた韓国主要都市店舗(新世界百貨店、ロッテ百貨店等) / ―

中国卸 (B2B) / 中国 / 合弁会社を通じた中国主要都市店舗 / ―

海外卸 (B2B) / 台湾、イタリア、米国等 / 卸先各ショップ / ―

国内卸 (B2B) / 日本全国 / 卸先各ショップ / ―

(事業区分)

当社の事業は、スノーボード関連のギア等を中心とするセレクトショップのオープンを発端に、当社代表取締役会長兼クリエイティブディレクターである松村智明がデザインするアパレル商材の企画及び販売により規模を拡大してまいりました。その後、2008年3月に誕生した当社主力ブランドであるMARK&LONAが、これまで保守的であったゴルフウェア業界において、個性的で機能性に富んだゴルフカジュアルウェアとして注目を浴び、当該ブランドをはじめとする当社企画商品の販売を求める日本全国の代理店に対する国内卸事業を皮切りに、国内リテール、国内EC及び海外ECを展開しております。

また、韓国の代理店とMARK&LONAの独占販売及び使用許諾契約を締結の上、韓国の主要都市における路面店や百貨店で代理店を通じて店舗を展開しており、また、当社ブランドのライセンスを付与し、当社商品の輸入販売だけでなく韓国においてライセンス商品の企画・生産・販売による展開も行っております。台湾やイタリア、米国等の卸売先とも商品取引基本契約を締結の上、卸先を通じラグジュアリーブランドを取り扱う高級ブティック、ECにおいて展開し、海外卸事業を展開しております。加えて、2025年には、中国に合弁会社を設立し、旗艦店を新たに出店しております。

なお、当社の商品は、国内外の生産先にて生産された商品を、当社仕入先より仕入れております。

(店舗展開)

上記事業区分において、国内リテール事業では直営店舗を展開しておりますが、敢えて過度な出店は行わず、当社商品の特徴であるハイエンド向けラグジュアリーブランド(※1)としての個性を表現できる国内主要都市の商業施設や百貨店、路面店を中心に出店しております。なお、直営店舗には、百貨店との消化仕入契約(※2)による店舗展開も含まれております。

(※1) ハイエンド向けラグジュアリーブランド:他の著名ブランド等の顧客でもある富裕(ハイエンド)層に向けて、当該富裕層を顧客に持つ卸売先の開発や富裕層をターゲットとする商業施設での旗艦店展開を通じ、富裕層のライフスタイルに向けた高価格商品を展開するブランドのこと。

(※2) 消化仕入契約:百貨店の店頭において商品が顧客に売れた時点で、はじめて百貨店側がその商品を仕入れたことと見なし、その売上高の一定割合を仕入として取引先側(当社)に対して認識する形での契約形態。

(EC展開)

当社直営のECサイトとしては、国内向けECサイトであるMARK&LONA公式オンラインストアとグローバル向けECサイトであるMARK&LONA World Marketの2つのサイトを展開しております。

また、株式会社ZOZOが運営するZOZOTOWN等においても、MARK&LONAショップを展開しております。

(各ブランドのコンセプト)

当社が展開するブランド及び当該ブランドの主なコンセプト等は以下のとおりであります。

ブランド名・ロゴ / 対象 / 主なコンセプト等 / コラボレーション

MARK&LONA / GENERAL / メンズ・レディース / 没個性的で保守的なスタイルが常識だったゴルフウェアの世界に、独特なデザイン感覚を持ち込み、世界に類のない“Luxury”というコンセプトを築いたMARK&LONA。 米ロサンゼルスでスタートと同時にユニークなコレクションを発表し、ゴルフアパレルとは思えない斬新なデザインでありながらも、上質な素材と高い機能性を追求し、妥協のないモノ作りを行ってきました。 また、毎シーズン展開されるユニークなコラボレーションは、世界的に著名なキャラクターやミュージシャン、マニアックなゴルフギアからフィギュアまで幅広く展開。ブランド設立から10年以上経った今でもファッションゴルフの代名詞として注目され続けているものと自負しています。 2018年の“10 YEARS ANNIVERSARY”を機にブランド初のアンバサダーを迎え、“ゴルフに自由を”をスローガンに世界に向け更なる挑戦と改革を発信し続けています。 / 著名キャラクターを取り入れたライセンス商品の企画を行い、優れた企画力とキャッチーなグラフィックを駆使し、流行に敏感な新しい消費者のニーズに応えるアイテムのプロデュースを展開します。毎シーズン継続される魅力的なコラボレーションは、DISNEY、STAR WARSやポケモン等の世界的な著名キャラクターから、LAの著名ロックバンドやグラフィックアーティストまで幅広く展開しています。 過去には、 ・THE WALT DISNEY COMPANY (JAPAN) LTD., ・Joseph Hahn ・Tommii Lim ・ポケモン 現在では、 ・Warner Bros. Entertainment Inc. ・Universal Studios Licensing LLC ・ASICS ・gravis ・EPON ・The Smurfs といったコラボレーションを展開しております。

CODE / メンズ・レディース / 『Efficient』をコンセプトにゴルフにモードを取り入れた”CODE” コレクション。上質な素材を用い細部に至るまで妥協のないデザインと高い機能性を有したハイエンドラグジュアリースポーツアパレルを提案します。

FER / メンズ・レディース / アンバサダーのライフスタイルを落とし込んだマルチパーパスウェア”FER(ファー)”コレクション。ゴルフとサーフを楽しむ人たち、「GOL(FER)」と「SUR(FER)」に共通するワード “FER” をブランド名の由来としています。

HORN GARMENT / メンズ・レディース / SURF、GOLF、VINTAGEなどカリフォルニアのライフスタイルをコンセプトに2006年 ニューポートビーチを拠点にスタートした 「HORN GARMENT /ホーンガーメント」。ブランド名の由来は、幸運を呼ぶとされる"角笛 ホルン"から名付けられ、リゾート、グリーン、タウンなど様々なライフスタイルシーンで着用することを通じ、その楽しさや喜びを共有し人生に彩りを加えることを目的として立ち上げられました。 Hをモチーフにした象徴的なフリーダムロゴは、海、太陽、そしてHAPPYとHOPE、HORNの”H”からデザインされています。

(本社ショールーム)

当社本社には約300平米規模のショールームを設置しており、タイムリーな報道機関への配信や展示会の開催並びに豊富なサンプル商材をもとにした商談を行っております。

また、ウェブ予約によりリモート環境での一般顧客向けオンライン商談も開催しております。

出典:有価証券報告書【事業の内容】(2026年3月提出・S100XTL6)。事業系統図は省いています。

03

キューブのグループの関係

親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。

持分法適用関連会社など 2社。子会社の割合は議決権の所有割合(間接所有を含む)。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10%を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。

04

中期経営計画

会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。

中期経営計画

一次資料ベース

中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。

有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より

05

株主と配当

配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。

キューブの配当政策

当社は、業績の推移を見据え、将来の事業の発展と経営基盤の強化のための内部留保を確保しつつ、経営成績や配当性向等を総合的に勘案し、配当を検討することを基本方針としており、株主に対する利益還元を経営上の重要課題と認識しておりますが、当面の間は内部留保の充実を図り、収益力強化のための投資に充当することが株主に対する最大の利益還元につながるものと考え、創業以来配当を実施しておりません。

将来的には、各事業年度の経営成績を勘案しながら株主への利益還元を検討していく方針ですが、現時点において配当実施の可能性及びその実施時期等につきましては未定であります。内部留保資金につきましては、新商品の開発や市場開拓等事業領域拡大のための投資資金として、有効に活用していく方針であります。

なお、当社の剰余金の配当は、中間配当および期末配当の年2回を基本的な方針としております。配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であります。当社は、会社法第454条第5項の規定に基づき、取締役会の決議により、毎年6月30日を基準日として中間配当を実施することができる旨を定款に定めております。

また、株主の皆様の日頃のご支援を感謝するとともに、より多くの株主様に当社株式を中長期にわたり継続して保有をしていただくことを主な目的として、毎年12月31日現在の株主名簿に記載または記録された200株(2単元)以上保有の株主様を対象に、株主優待制度を導入しております。

有価証券報告書【配当政策】より(2026年3月提出)

キューブの株主優待

2026年3月提出の有報

毎年12月31日現在の株主名簿に記載または記録された株主のうち、200株以上を保有する株主に対し、当社店舗・国内公式オンラインストアで利用可能な、10,000円相当のクーポンを進呈します。

有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。

キューブの大株主(上位10名)

2025年12月末
キューブの大株主
順位株主持株比率(%)
1エヌエックスシー・ジャパン合同会社35.40
2松村 智明20.20
3松村 里恵16.50
4長谷川 和美2.30
5松井証券株式会社1.80
6楽天証券株式会社共有口1.60
7氣田 信夫1.20
8天長食品工業株式会社1.00
9山崎 陽介1.00
10岩本 樹明0.80

有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位10名の合計は81.80%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。

06

主要な指標の推移(最大14期)

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

表示する指標を選ぶ(5 / 47)閉じる

選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

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主要な指標の推移
指標20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円——————824273956494949
営業利益億円—————————79321
営業利益率%—————————17.616.35.93.41.2
当期利益億円——————-21-176210
EPS円——————-8,698.81,934.0-25.0127.7110.631.417.95.7

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。

07

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高55.9百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益0.7百万円2025年度・逆算
平均年齢38.3歳2025年度
平均勤続年数3.6年2025年度

平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

キューブの女性管理職比率・男性の育休取得率・男女の賃金の差異

女性管理職比率記載なし有報のXBRLに記載が無い
男性の育児休業取得率記載なし有報のXBRLに記載が無い
男女の賃金の差異記載なし有報のXBRLに記載が無い
女性役員比率20.0%2025年度業種の中央値 16.7%(小売業276社)2022:20.0 2023:20.0 2024:20.0 2025:20.0役員10名のうち女性2名

女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社(単体)の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。

男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。

08

会社の概要と沿革

代表者
代表取締役社長CEO 橋本 和武
本店の所在地
東京都港区赤坂二丁目17番7号赤坂溜池タワー
決算期
12月
市場・業種
東証グロース / 小売業
役員
10名(うち女性2名)

有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2026年3月提出)。

キューブの沿革

  1. 提出会社の代表取締役会長松村智明は、1994年神奈川県平塚市でスノーボード関連商材をはじめとしたアパレル商品の販売を目的とし、現在の株式会社キューブの前身であるセレクトショップ「SPINY」を創業しました。同年、有限会社キューブコーポレーションとして法人化を図ったのちに、アパレル商品の企画や販売、ブランドコンサルティング等の事業を展開し、2004年には組織変更とともに商号も「株式会社キューブ」に変更いたしました。
  2. 当社に係る経緯は、次のとおりであります。
  3. 1994年10月SPINYを神奈川県平塚市で開業
  4. 1994年12月有限会社キューブコーポレーションを神奈川県平塚市に設立
  5. 2004年6月有限会社キューブコーポレーションを株式会社化し、株式会社キューブに商号を変更
  6. 2005年11月本店所在地を渋谷区千駄ヶ谷へ移転
  7. 2006年9月HORN GARMENTブランドを発表
  8. 2006年12月本店所在地を渋谷区神宮前へ移転
  9. 2008年3月MARK&LONAブランドを発表
  10. 2009年3月MARK&LONA表参道ヒルズ 開店
  11. 2013年3月本店所在地を渋谷区猿楽町へ移転
  12. 2013年7月MARK&LONA オフィシャルECストア 開店
  13. 2013年10月ZOZOTOWN MARK&LONA 開店
  14. 2014年3月MARK&LONA 松坂屋名古屋店 開店
沿革の続き(あと16件・2025年まで)
  1. 2014年8月韓国AIOLI CO., LTD.(現 JC FAMILY CO., LTD.)とMARK&LONA韓国独占販売及び使用許諾契約締結により海外卸事業を開始
  2. 2015年3月MARK&LONA 大丸梅田店 開店(2020年8月に閉店) MARK&LONA 小田急ハルク店 開店(2017年8月に閉店)
  3. 2016年3月MARK&LONA 岩田屋本店 開店
  4. 2018年1月100%子会社CUBE INTERNATIONAL INC.を米国ハワイ州に設立(2022年2月に清算結了)
  5. 2018年5月本店所在地を港区赤坂へ移転
  6. 2018年9月MARK&LONA GINZA SIX 開店 MARK&LONA 阪急うめだ本店 開店
  7. 2018年11月MARK&LONA ハワイアラモアナ店 開店(2020年8月に閉店)
  8. 2019年3月MARK&LONA 大丸札幌店 開店
  9. 2019年9月MARK&LONA 大丸心斎橋店 開店
  10. 2020年3月株式会社キューブアソシエイツを東京都港区に設立(2021年8月に清算結了)
  11. 2020年10月グローバルオンラインストアとしてMARK&LONA World Market 開店
  12. 2022年3月イタリアや米国等と、韓国に次ぐ海外卸事業展開を開始 MARKET STORE BY MARK&LONA 表参道ヒルズ店 開店
  13. 2022年10月東京証券取引所グロース市場に株式を上場
  14. 2023年4月MARK&LONA 青山店 開店
  15. 2023年10月MARK&LONA CODE 松坂屋名古屋店 開店(2025年9月に閉店)
  16. 2025年3月関連会社として中国・香港に設立された合弁会社IllumiVista Co., Limitedに出資

有価証券報告書【沿革】より(2026年3月提出・S100XTL6)。会社が書いたとおりに載せています。

小売業で規模の近い会社

売上収益の最新の値が近い順に6社。小売業の315社から選んでいます。

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出典と収録状況

数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。

一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ

  1. 有価証券報告書 計4本(EDINET)から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S100QHMN、S100T5DX、S100VIFE、S100XTL6一次資料

検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。

画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。

資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。

本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
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