三井Ｅ＆Ｓ

7003 ／ 日本基準 ／ 3月期
東証プライム機械一次資料ベース
収録 43 / 43 指標

下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

当社グループは、当社及び当社の関係会社（連結子会社42社及び持分法適用関連会社13社）により構成されており、成長事業推進、舶用推進システム、物流システム、周辺サービスの４つの事業を主として行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）

同業2社と並べて動かす重工業の順位を再生

数字で見る三井Ｅ＆Ｓ

2025年度の売上収益は3,532億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち424番目、機械207社のうち23番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は−11.3%です。平均年間給与は802.2万円（2025年度・提出会社単体）で、機械207社のうち37番目。平均年齢は40.2歳、平均勤続年数は16.3年です。

事業の大きさと稼ぐ力

売上収益3,532億円全体で上位12%（3,585社中）機械では23番目（207社中）2020→2025年度で年−11.3%（計算値）2025年度
当期利益385億円全体で上位7%（3,684社中）機械では14番目（207社中）2025年度
営業利益率逆算10.7%機械の中央値 8.6%（206社）2025年度
ROE19.3%機械の中央値 7.6%（207社）2025年度
自己資本比率46.3%機械の中央値 66.2%（207社）2025年度

働く人の数字

平均年間給与802.2万円全体で上位22%（3,658社中）機械では37番目（207社中）2020→2025年度で+21.7%（計算値）2025年度
平均年齢40.2歳機械の中央値 42.4歳（207社）2025年度
平均勤続年数16.3年機械の中央値 15.6年（207社）2025年度
従業員数(連結)5,998人機械の中央値 1,032人（207社）2020→2025年度で−52.8%（計算値）2025年度

順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。

他の会社と比べる

会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

三井Ｅ＆Ｓと同業2社を、ダッシュボードで並べるディスコ・栗田工業と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます

▶ 重工業業界の上場企業の順位の入れ替わりを再生する →

01

業績の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

▶ ディスコ・栗田工業と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→

02

事業の構成と内容

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

三井Ｅ＆Ｓの事業の内容（有価証券報告書の記載）

当社グループは、当社及び当社の関係会社（連結子会社42社及び持分法適用関連会社13社）により構成されており、成長事業推進、舶用推進システム、物流システム、周辺サービスの４つの事業を主として行っております。これら事業は、セグメント情報の報告セグメントの区分と同一です。

なお、当連結会計年度より報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1）連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりであります。

また、当社の持分法適用関連会社であった三井E&S造船株式会社（現 常石ソリューションズ東京ベイ株式会社）の全株式を売却し、2025年６月に同社を持分法適用の範囲から除外しております。

各事業の主な事業内容及び主要なグループ会社は以下のとおりであります。

（2026年３月31日現在）

事業区分 ／ 主な事業内容 ／ 主要グループ会社

成長事業推進 ／ 産業機械、水理実験設備の製造・販売・設計、サービス・ソリューションズの開発・販売、各種機器のアフターサービスほか ／ ㈱三井E&Sパワーシステムズ ㈱加地テック

舶用推進システム ／ 舶用エンジン、二元燃料エンジン用燃料供給システムの製造・販売・設計、各種エンジン・機器のアフターサービスほか ／ 三井ミーハナイト・メタル㈱ ㈱三井E&S DU Mitsui E&S Asia Pte. Ltd. 上海中船三井造船柴油机有限公司※

物流システム ／ コンテナクレーン、産業用クレーンの製造・販売・設計、コンテナターミナルマネジメントシステムの販売、各種クレーンのアフターサービスほか ／ PACECO CORP. ㈱三井三池製作所※

周辺サービス ／ ガス関連エンジニアリング事業、陸上発電プラントの運転・保守、システム開発、システム関連機器の販売、鋼構造物・船舶ブロックの製造、機械・電気設備メンテナンスほか ／ 三井造船特機エンジニアリング㈱ 三井E&Sシステム技研㈱ Burmeister & Wain Scandinavian Contractor A/S TGE Marine Gas Engineering GmbH 三井E&S（中国）有限公司

その他 ／ エンジニアリング事業ほか ／ ㈱三井E&Sエンジニアリング 市原バイオマス発電㈱※

（注）無印：連結子会社 ※：持分法適用関連会社

出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YKIO）。事業系統図は省いています。

03

三井Ｅ＆Ｓのグループの関係

親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。

上場している子会社・関連会社（1社）

  • 加地テック子会社・機械議決権 51.4%

    売上
    78億円
    営業利益
    9億円
    従業員
    207人
    平均年間給与
    702万円

数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権は三井Ｅ＆Ｓの【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。

主な子会社の業績

2025年度

  • Burmeister & Wain Scandinavian Contractor A/S議決権 100.0%

    売上
    380億円
    経常利益
    -38億円
    当期純利益
    -53億円
    純資産
    123億円

連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。

舶用推進システム

売上 1,497億円・利益 145億円・従業員 1,693人

  • 三井ミーハナイト・メタル㈱100.0%
  • ㈱三井E&S DU100.0%
  • Mitsui E&S Asia Pte. Ltd.100.0%

周辺サービス

売上 943億円・利益 8億円・従業員 2,579人

  • 三井造船特機エンジニアリング㈱100.0%
  • 三井E&Sシステム技研㈱100.0%
  • Burmeister & Wain Scandinavian Contractor A/S100.0%売上 380億円・経常利益 -38億円
  • TGE Marine Gas Engineering GmbH100.0%
  • 三井E&S（中国）有限公司100.0%

物流システム

売上 652億円・利益 139億円・従業員 678人

  • PACECO CORP.100.0%

成長事業推進

売上 438億円・利益 88億円・従業員 752人

  • ㈱三井E&Sパワーシステムズ100.0%
  • ㈱加地テック51.3%

その他

売上 2億円・利益 -4億円

  • ㈱三井E&Sエンジニアリング100.0%

連結子会社 42社（有報に社名が載る主な会社は12社）。持分法適用関連会社など 13社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。

04

中期経営計画

会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。

中期経営計画

一次資料ベース

「（４）経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等「三井ESRollingVision2026」では、2028年度に、連結売上高：4,400億円、連結営業利益率：9.5％、自己資本比率：50％及びROIC：10％を経営数値目標として掲げております。」

有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より

05

株主と配当

配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。

三井Ｅ＆Ｓの配当政策

当社グループは、事業発展のための設備投資、研究開発投資及び財務基盤を強化するための株主資本の充実を総合的に勘案しつつ、株主の皆様への利益還元を充実させていくことを利益配分の基本方針としております。

当社は、剰余金の配当につきまして中間配当を行うことができる旨を定款で定めており、当期より中間配当を再開いたしました。また、剰余金の配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であります。

当期の配当につきましては、「三井E&S Rolling Vision 2025」で示す配当性向15％の方針の下、中間配当（１株につき15円）を含めた年間配当金を57円とし、期末配当を１株につき42円といたします。

次期の配当につきましては、「三井E&S Rolling Vision 2025」において配当性向20％を目標として掲げており、１株につき年間60円（中間30円、期末30円）に増配する予定です。

今後も段階的な増配の継続に向けて成長戦略の遂行に注力し、企業価値を向上させ、株主・投資家の皆様の期待に応えてまいります。

有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）

1株配当と配当性向

三井Ｅ＆Ｓの1株配当と配当性向の推移
年度1株配当（円）配当性向（%）
20154135.3
20163602.2
202232.0
202353.6
2024203.5
20255718.1

有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。

三井Ｅ＆Ｓの株主優待

2026年6月提出の有報

「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。

有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。

三井Ｅ＆Ｓの大株主（上位10名）

2026年3月末
三井Ｅ＆Ｓの大株主
順位株主持株比率（%）
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）13.66
2株式会社日本カストディ銀行（信託口）7.19
3今治造船株式会社3.83
4BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG (FE-AC)3.79
5三井物産株式会社2.52
6J.P. MORGAN BANK LUXEMBOURG S.A. 3845132.00
7大樹生命保険株式会社1.58
8THE CHASE MANHATTAN BANK, N.A. LONDONSECS LENDING OMNIBUS ACCOUNT1.37
9JP MORGAN CHASE BANK 3857811.36
10STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 5052231.26

有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は38.61%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。

06

主要な指標の推移（最大14期）

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

表示する指標を選ぶ（5 / 47）閉じる

選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

← 横にスクロールできます →

主要な指標の推移
指標20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円5,7716,7018,1658,0547,3157,0326,5657,8656,4475,7942,6233,0193,1513,532
営業利益億円———11883-52-597-621-122-10094196231376
営業利益率%———1.51.1-0.7-9.1-7.9-1.9-1.73.66.57.310.7
当期利益億円-824299576122-101-696-8621-218156251391385
EPS円-9.9518.0116.394.0150.9-125.4-861.1-1,066.51.7-269.9177.5255.7385.4381.2

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。

07

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高58.9百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益6.3百万円2025年度・逆算
平均年齢40.2歳2025年度
平均勤続年数16.3年2025年度

平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

三井Ｅ＆Ｓの女性管理職比率・男性の育休取得率・男女の賃金の差異

女性管理職比率4.0%2025年度業種の中央値 4.0%（機械170社）2023：3.2　2024：4.0　2025：4.0
男性の育児休業取得率93.0%2025年度業種の中央値 83.7%（機械168社）2023：94.8　2024：95.8　2025：93.0
男女の賃金の差異82.7%2025年度業種の中央値 71.4%（機械169社）2023：79.8　2024：77.6　2025：82.7
女性役員比率28.6%2025年度業種の中央値 15.2%（機械176社）2023：25.0　2024：25.0　2025：28.6役員7名のうち女性2名

女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。

男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。

08

会社の概要と沿革

代表者
代表取締役社長 高橋 岳之
本店の所在地
東京都中央区築地五丁目６番４号
決算期
3月
市場・業種
東証プライム ／ 機械
役員
7名（うち女性2名）

有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。

三井Ｅ＆Ｓの沿革

  1. 1917年11月三井物産株式会社造船部として、宇野仮工場において財務諸表提出会社創業。
  2. 1919年5月玉工場（現 玉野事業所）において操業開始。
  3. 1926年8月デンマーク Burmeister & Wain A/S（現：Everllence SE）とＢ＆Ｗ型舶用ディーゼル機関に関して技術提携。
  4. 1937年7月三井物産株式会社から分離独立し、株式会社玉造船所を設立。 （設立年月日 1937年７月31日） （登記年月日 1937年８月２日）
  5. 1938年8月化工機部門創設。（1940年４月 化工機工場完成）
  6. 1942年1月三井造船株式会社に商号変更。
  7. 1949年5月東京及び大阪証券取引所に株式上場。（2013年１月 大阪証券取引所上場廃止）
  8. 1958年4月三友不動産株式会社を設立。（2016年４月 三造興産株式会社、株式会社三造ビジネスクリエイティブ、三幸物流株式会社の３社と合併、株式会社MESファシリティーズに商号変更。）
  9. 1960年11月三井造船エンジニアリング株式会社を設立。(2001年１月 三井造船プラントエンジニアリング株式会社と合併）
  10. 1962年5月千葉工場（現 千葉事業所）操業開始。
  11. 1962年10月日本開発機製造株式会社（資本金 150百万円）と合併。
  12. 1964年2月子会社との共同出資により東海鋳造株式会社を設立。（1986年７月 三井ミーハナイト・メタル株式会社に商号変更：現 連結子会社）
  13. 1964年3月四国ドック株式会社に経営参加。
  14. 1965年10月千葉造船所15万重量屯建造ドック完成。
沿革の続き（あと50件・2025年まで）
  1. 1967年2月システム開発室設置。（1986年４月 三井造船システム技研株式会社設立。2018年４月 三井E&Sシステム技研株式会社に商号変更：現 連結子会社）
  2. 1967年10月株式会社藤永田造船所（資本金 1,949百万円）と合併。
  3. 1968年6月千葉造船所50万重量屯建造ドック完成。
  4. 1973年3月三井物産株式会社との共同出資により東洋鉄構株式会社を設立。（1992年６月 三井造船千葉機工エンジニアリング株式会社に商号変更。2017年４月 三井造船特機エンジニアリング株式会社（現 連結子会社）と合併） 三造企業株式会社を設立。（2015年３月 ＭＥＳシッピング株式会社に商号変更。2022年３月特別清算）
  5. 1973年4月由良工場操業開始。
  6. 1974年2月播磨工事株式会社を設立。（2012年７月 三井造船鉄構エンジニアリング株式会社に商号変更。2018年４月 株式会社三井E&S鉄構エンジニアリングに商号変更。）
  7. 1974年4月伊達製鋼株式会社に経営参加。（2003年４月 三井ミーハナイト・メタル株式会社に吸収合併）
  8. 1975年2月玉野造船所海洋構造物建造ドック完成。
  9. 1978年6月昭島研究所開設。（1986年４月 株式会社三井造船昭島研究所設立）
  10. 1981年10月大分事業所操業開始。
  11. 1985年10月三造環境サービス株式会社を設立。（2007年７月 三井造船環境エンジニアリング株式会社に商号変更。2018年４月 三井E&S環境エンジニアリング株式会社に商号変更。）
  12. 1986年5月三造メタル株式会社を設立。（2006年４月 三井ミーハナイト・メタル株式会社に吸収合併） 株式会社三造機械部品加工センターを設立。（2008年４月 当社に吸収合併）
  13. 1987年6月三井造船プラント工事株式会社を設立。(1998年１月 三井造船プラントエンジニアリング株式会社に商号変更。2018年４月 三井E&Sプラントエンジニアリング株式会社に商号変更。）
  14. 1988年10月一部の製造・工作部門を分離し、株式会社大分三井造船（2008年４月 当社に吸収合併）、株式会社由良三井造船（2015年４月 MES-KHI由良ドック株式会社に商号変更。2021年４月 MES由良ドック株式会社に商号変更。2023年１月 由良ドック株式会社に商号変更）設立。 三井物産株式会社との共同出資によりPACECO CORP.を設立。（2009年２月 三井物産株式会社の保有株式を当社が買い取り、共同出資を解消：現 連結子会社）
  15. 1988年12月株式会社モデックに経営参加。（2003年１月 三井海洋開発株式会社に商号変更）
  16. 1989年12月Burmeister & Wain Scandinavian Contractor A/Sを買収。（現 連結子会社）
  17. 1990年4月MES Engineering, Inc. を設立。（2003年４月 Engineers and Constructors International, Inc. に商号変更）
  18. 1990年12月三幸実業株式会社の出資により三幸物流株式会社を設立。
  19. 1992年10月三幸実業株式会社（資本金 2,928百万円）と合併。
  20. 1995年3月株式会社エム・ディー特機を設立。（1999年１月 三井・ドイツ・ディーゼル・エンジン株式会社と合併、同年12月 三井造船アイムコ株式会社に吸収合併、三井造船マシナリー・サービス株式会社に商号変更。2018年４月 株式会社三井E&Sパワーシステムズに商号変更：現 連結子会社）
  21. 1995年9月英国ボイラメーカーのBabcock Energy Limitedを買収。（買収後、Mitsui Babcock Energy Limitedに商号変更）
  22. 2002年1月三井造船鉄構工事株式会社が三造リフレ株式会社、株式会社運搬機エンジニアリングの２社と合併。
  23. 2003年4月新潟造船株式会社は、更生会社株式会社新潟鐵工所から造船事業に関する営業権及び資産を譲受。
  24. 2004年4月三井鉱山株式会社からの営業譲受により資源循環事業他を取得。同じく連結子会社である三造環境エンジニアリング株式会社が、三井鉱山株式会社の連結子会社であるサンテック株式会社から営業譲受により水環境事業を取得。 鹿島建設株式会社、三井物産株式会社との共同出資により市原グリーン電力株式会社を設立。
  25. 2004年9月ドーピー建設工業株式会社の株式を取得し経営参加。
  26. 2006年12月Mitsui Babcock Energy Limitedの持株会社であるMESCO（UK）Limitedの全株式を売却。
  27. 2012年7月吸収分割により国内鋼製橋梁事業及び沿岸製品事業を三井造船鉄構エンジニアリング株式会社に移管。
  28. 2014年3月昭和飛行機工業株式会社を株式の公開買付けにより連結子会社化。
  29. 2015年10月TGE Marine AGの株式を取得し連結子会社化。（2016年10月 MES Germany Beteiligungs GmbH（現連結子会社）と合併）
  30. 2017年3月株式会社加地テックを株式の公開買付けにより連結子会社化。
  31. 2017年5月持株会社体制への移行のため、MES船舶・艦艇事業分割準備株式会社（2018年４月 三井E&S造船株式会社に商号変更）、MES機械・システム事業分割準備株式会社（2018年４月 株式会社三井E&Sマシナリーに商号変更(2023年４月 当社に吸収合併））、MESエンジニアリング事業分割準備株式会社（2018年４月 株式会社三井E&Sエンジニアリングに商号変更：現 連結子会社）を設立。
  32. 2018年4月持株会社体制に移行し、商号を株式会社三井E&Sホールディングスに変更。 「船舶・艦艇事業」を三井E&S造船株式会社に、「機械・システム事業」を株式会社三井E&Sマシナリーに、「エンジニアリング事業」を株式会社三井E&Sエンジニアリングにそれぞれ承継。
  33. 2019年12月Engineers and Constructors International, Inc.の全保有株式を売却。
  34. 2020年3月昭和飛行機工業株式会社の全保有株式をビーシーピーイー プラネット ケイマン エルピーによる公開買付けに応募、同社に譲渡。 三井E&Sプラントエンジニアリング株式会社の全保有株式を譲渡。
  35. 2020年4月市原グリーン電力株式会社の全保有株式を譲渡。
  36. 2020年10月株式会社三井E&S鉄構エンジニアリングの株式の70％を譲渡。
  37. 2021年3月千葉事業所での新造船事業を終了。
  38. 2021年4月三井E&S環境エンジニアリング株式会社の全保有株式を譲渡。
  39. 2021年10月三井E&S造船株式会社の株式の49％を常石造船株式会社へ譲渡。艦艇事業を三菱重工業株式会社へ譲渡し、玉野事業所での新造船事業を終了。
  40. 2021年三井海洋開発株式会社の株式の一部売却により、関連会社化。
  41. 2022年1月四国ドック株式会社の全保有株式を譲渡。
  42. 2022年4月株式会社 MESファシリティーズの全保有株式を譲渡。
  43. 2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。
  44. 2022年10月三井E&S造船株式会社の株式の17％を追加譲渡。同社並びに同社の子会社である新潟造船株式会社及びMES由良ドック株式会社が関連会社化。
  45. 2023年4月株式会社三井E&Sマシナリー及び株式会社三井E&Sビジネスサービスを吸収合併、商号を株式会社三井E&Sに変更。
  46. 2023年4月株式会社IHI原動機の舶用大型エンジン及びその付随製品等に関する事業を承継した新会社を取得。（2023年４月 株式会社三井E&S DUに商号変更：現 連結子会社）
  47. 2023年6月監査役会設置会社から監査等委員会設置会社に移行。
  48. 2024年4月株式会社三井造船昭島研究所の全保有株式を三井E&S造船株式会社へ譲渡。
  49. 2024年6月三井海洋開発株式会社の株式の一部を売出しの方法により売却。
  50. 2025年6月三井E&S造船株式会社の全保有株式を常石造船株式会社へ譲渡。（譲渡後、常石ソリューションズ東京ベイ株式会社に商号変更）

有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YKIO）。会社が書いたとおりに載せています。

機械で規模の近い会社

売上収益の最新の値が近い順に6社。機械の207社から選んでいます。

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出典と収録状況

数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。

一次資料 開示資料に記載のある値　逆算 開示された値から計算した値　デモ 画面確認用の仮データ

  1. 有価証券報告書 計10本（EDINET）から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S100ANXG、S100DE0W、S100G7UW、S100IZHO、S100LRF1、S100OJ4M、S100R670、S100TRWV、S100W3WO、S100YKIO一次資料

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