表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012〜2018年度は日本基準、2019年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は4,029億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち391番目、機械207社のうち22番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+8.5%です。平均年間給与は1,001.7万円（2025年度・提出会社単体）で、機械207社のうち6番目。平均年齢は43.3歳、平均勤続年数は16.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
栗田工業と同業2社を、ダッシュボードで並べるホシザキ・アマダと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ（当社および当社の関係会社）は栗田工業株式会社（当社）、連結子会社61社、持分法適用会社３社（子会社２社、関連会社１社）により構成されております。
事業としては、水処理薬品の製造販売、水処理装置の製造販売、水処理装置のメンテナンス・サービスなど水処理に関する技術を幅広く提供しております。
当社グループの各セグメントにおける主要な事業内容は以下のとおりであり、当社を含む３社は複数セグメントに属しております。
セグメントの名称 ／ 主要な事業 ／ 主要会社
電子市場 ［計16社］ ／ 水処理装置の製造・販売 ／ 当社 栗田韓水㈱［韓国］ 栗田工業(蘇州)水処理有限公司［中国］ クリタ・アメリカ, Inc.［アメリカ］ アルカデ・エンジニアリングGmbH［ドイツ］
継続契約型サービス ／ 当社 栗田韓水㈱［韓国］
水処理薬品の製造・販売 ／ 当社 栗田韓水㈱［韓国］ クリタ・タイワンCo.,Ltd.［台湾］
精密洗浄 ／ クリテックサービス㈱ 日本ファイン㈱ サンエイ工業㈱ アオイ工業㈱ ペンタゴン・テクノロジーズ・グループ,Inc.［アメリカ］
水処理装置のメンテナンス ／ 当社 栗田韓水㈱［韓国］ 栗田工業(蘇州)水処理有限公司［中国］ 栗田超純水設備（上海）有限公司［中国］ クリタ・タイワンCo.,Ltd.［台湾］
水処理施設の運転・維持管理 ／ 栗田工業(蘇州)水処理有限公司［中国］
一般水処理市場 ［計46社］ ／ 水処理装置の製造・販売 ／ 当社 クリタ・アメリカ, Inc.［アメリカ］ クリタ・シンガポールPte.Ltd.［シンガポール］
継続契約型サービス ／ 当社 クリタ東日本㈱ クリタ西日本㈱ 栗田工業（大連）有限公司［中国］ クリタ・シンガポールPte.Ltd.［シンガポール］ クリタ・ド・ブラジルLtda.［ブラジル］
水処理薬品の製造・販売 ／ -製造- クリタ・ケミカル製造㈱ 栗田工業（泰興）水処理有限公司［中国］ -販売- クリタ東日本㈱ クリタ西日本㈱ -製造・販売- 当社 栗田工業（大連）有限公司［中国］ クリタ・シンガポールPte.Ltd.［シンガポール］ クリタ・ウォーター(マレーシア)Sdn.Bhd.［マレーシア］ クリタ-GK ケミカル Co.,Ltd.［タイ］ P.T.クリタ・インドネシア［インドネシア］ クリタ・ヨーロッパGmbH［ドイツ］ クリタ・アメリカ, Inc.［アメリカ］ クリタ・ド・ブラジルLtda.［ブラジル］
水処理装置のメンテナンス ／ 当社 ㈱クリタス クリタ東日本㈱ クリタ西日本㈱ クリタ・アメリカ, Inc.［アメリカ］
エンジニアリング洗浄 ／ 当社 三善工業㈱
水処理施設の運転・維持管理 ／ ㈱クリタス クリタ・アメリカ, Inc.［アメリカ］ クリタ・シンガポールPte.Ltd.［シンガポール］
土壌・地下水浄化 ／ ランドソリューション㈱
環境分析（水質、土壌） ／ クリタ分析センター㈱
ソフトウエアサービス ／ フラクタ Inc.［アメリカ］
（注）１．当連結会計年度よりペンタゴン・テクノロジーズ・グループ,Inc.の事業を非継続事業に分類しております。
２．アルカデ・エンジニアリングGmbHは、クリタ・インダストリアル・ソリューションズGmbHに2026年４月１日付で社名を変更しております。
３．当連結会計年度における組織見直しにより「一般水処理市場」に属していたアルカデ・エンジニアリングGmbH とクリタ・アメリカ,Inc.（水処理装置事業）の一部を「電子市場」帰属に変更しております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YBAT）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
クリタ・アメリカ,Inc.議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 2,085億円・利益 215億円・従業員 4,071人
売上 1,361億円・利益 76億円・従業員 3,474人
連結子会社 61社（有報に社名が載る主な会社は13社）。持分法適用関連会社など 1社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2022年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「PSV-27計画最終年度（2027年度）の目標は次の通りとしております。（財務指標）売上高4,700億円売上高事業利益率※16％親会社所有者帰属持分当期利益率（ROE）12％以上投下資本利益率（ROIC）10％以上※事業利益は、売上高から売上原価ならびに販売費及び一般管理費を控除した恒常的な事業の業績を測る当社グループ独自の指標です。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様への安定配当の継続を基本方針としております。
配当性向は連結ベースで30％～50％を目安とし、毎年の業績変動に柔軟に対応するため直近５年間通算での配当性向により判断し、増配の継続に努めます。
当社は、剰余金の配当は、中間配当と期末配当の年２回行うことを基本方針としております。
これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。
当事業年度の剰余金の配当につきましては、今後の事業展開を勘案するとともに、株主の皆様のご支援にお応えするため、１株につき112円の配当（うち中間配当56円）を実施することを決定しました。この結果、当事業年度の配当性向は48.9％（連結では77.1％）となりました。
内部留保資金の使途につきましては、投資の規律を守りながら成長が見込める有望事業に優先的に活用してまいります。余剰資金があると判断した場合には、株価の水準も勘案して自己株式の取得等も検討し、資本効率の改善と株主の皆様への還元を図ります。
当社は、「取締役会の決議によって毎年９月30日最終の株主名簿に記録されている株主又は登録株式質権者に対し会社法第454条第５項の規定による剰余金の配当をすることができる。」旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 66 | 68.8 |
| 2021 | 72 | 33.3 |
| 2022 | 78 | 39.9 |
| 2023 | 84 | 54.8 |
| 2024 | 92 | 50.9 |
| 2025 | 112 | 48.9 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
(1）対象株主
毎年３月31日現在の株主名簿に記録され、100株（１単元）以上の株式をご所有いただいている株主。
(2）優待内容
優待品 ／ 保有年数 ／ 所有株式数 ／ 贈呈金額
QUOカード ／ - ／ 100株以上1,000株未満 ／ 2,000円分
３年未満 ／ 1,000株以上5,000株未満 ／ 4,000円分
３年以上 ／ 1,000株以上5,000株未満 ／ 6,000円分
３年未満 ／ 5,000株以上 ／ 8,000円分
３年以上 ／ 5,000株以上 ／ 10,000円分
（注）１．保有年数３年以上継続とは、３月31日（基準日）において、毎年３月31日および９月30日の当社株主名簿に、同一の株主番号で７回以上連続して記載されていることといたします。
２．長期保有優遇制度は、表内の「保有年数３年以上」が該当となります。
(3）贈呈時期
毎年１回、６月下旬に配当金のお知らせ書類に同封してお送りいたします。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 15.70 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 7.25 |
| 3 | 日本生命保険相互会社 | 5.44 |
| 4 | バンク ピクテ アンド シエ ヨーロツパ アーゲー シユクルサル ド ルクセンブルグ ユ－シツツ | 3.46 |
| 5 | ジェーピー モルガン バンク ルクセンブルグ エスエイ 385598 | 1.89 |
| 6 | ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505001 | 1.53 |
| 7 | KBC BANK NV - UCITS CLIENTS NON TREATY | 1.47 |
| 8 | クリアストリーム バンキング エスエー | 1.46 |
| 9 | ジェーピー モルガン チェース バンク385781 | 1.44 |
| 10 | 株式会社三菱ＵＦＪ銀行 | 1.30 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は41.00%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 1,801 | 1,781 | 1,894 | 2,144 | 2,142 | 2,368 | 2,573 | 2,648 | 2,677 | 2,882 | 3,446 | 3,848 | 3,888 | 4,029 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 198 | 195 | 225 | 199 | 275 | 315 | 357 | 291 | 412 | 499 | 583 |
| 営業利益率% | — | — | — | 9.3 | 9.1 | 9.5 | 7.7 | 10.4 | 11.8 | 12.4 | 8.4 | 10.7 | 12.8 | 14.5 |
| 当期利益億円 | 115 | 94 | 104 | 126 | 145 | 179 | 121 | 183 | 191 | 185 | 201 | 292 | 203 | 160 |
| EPS円 | 92.4 | 78.5 | 87.8 | 108.2 | 125.2 | 159.4 | 107.3 | 162.9 | 169.9 | 164.4 | 179.1 | 259.7 | 180.7 | 145.3 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YBAT）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。機械の207社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。