表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012〜2016年度は日本基準、2017年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は3,079億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち473番目、機械207社のうち26番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+2.0%です。平均年間給与は715.3万円（2025年度・提出会社単体）で、機械207社のうち79番目。平均年齢は42.6歳、平均勤続年数は16.9年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ナブテスコと同業2社を、ダッシュボードで並べる三井Ｅ＆Ｓ・タダノと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 三井Ｅ＆Ｓ・タダノと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、子会社66社、関連会社５社で構成され、主な事業はコンポーネントソリューション事業、トランスポートソリューション事業、アクセシビリティソリューション事業に分かれ、その事業内容と各事業に係る位置付け及びセグメントとの関連は以下のとおりです。なお、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分です。
(1) 事業内容
セグメントの名称 ／ 事業内容
コンポーネント ソリューション事業 ／ 産業用ロボット部品及びこれらの部品の設計、製造、販売、保守、修理
トランスポート ソリューション事業 ／ 鉄道車両用ブレーキ装置・自動扉装置・連結装置・安全設備、航空機用部品、自動車用ブレーキ装置・駆動制御装置・安全装置、舶用制御装置・消火装置等、及びこれらの部品の設計、製造、販売、保守、修理
アクセシビリティ ソリューション事業 ／ 建物及び一般産業用自動扉装置、排煙設備機器、プラットホーム安全設備、福祉・介護用機器等、及びこれらの部品の設計、製造、販売、据付、保守、修理
その他 ／ 包装機械、立体モデル作成装置、繊維機械等、及びこれらの部品の設計、製造、販売、保守、修理
(2) 当社、子会社及び関連会社のセグメントとの関連 2025年12月31日現在
セグメントの名称 ／ 国内 ／ 海外
コンポーネント ソリューション 事業 ／ 当社 ㈱テイ・エス・メカテック ※1 コムテスコ㈱ ※1,3 ／ 納博特斯克(中国)精密机器有限公司 ※1 常州納博特斯克精密機械有限公司 ※1 Nabtesco Precision Europe GmbH ※1 Nabtesco Motion Control Inc. ※1 上海納博特斯克伝動設備有限公司 ※2 上海納博特斯克液圧有限公司 ※1,3 Nabtesco Power Control (Thailand) Co., Ltd. ※1,3 Nabtesco Power Control Europe GmbH ※1,3
トランスポート ソリューション 事業 ／ 当社 ナブテスコマリン四国㈱ ※1 ナブテスコオートモーティブ㈱ ※1 ナブテスコサービス㈱ ※1 ㈱ナブテック ※1 旭光電機㈱ ※2 ／ 江蘇納博特斯克今創軌道設備有限公司 ※1 成都納博特斯克今創軌道設備有限公司 ※1 Nabtesco Oclap S.r.l. ※1 上海納博特斯克船舶機械有限公司 ※1 Nabtesco Marine Europe B.V. ※1 Nabtesco Marine Asia Pacific Pte. Ltd. ※1 Nabtesco Marinetec Co., Ltd. ※1 Deep Sea Technologies SMPC ※1 R.K. DEEP SEA TECHNOLOGIES LIMITED ※1 Nabtesco Aerospace, Inc. ※1 Nabtesco Aerospace Europe GmbH ※1 納博特斯克汽車系統（上海）有限公司 ※1 Nabtesco Automotive Products (Thailand) Co., Ltd. ※1 台湾納博特斯克科技股份有限公司 ※1 Nabtesco Service Southeast Asia Co., Ltd. ※1 NS Autotech Co., Ltd. ※2 OVALO GmbH ※1 adcos GmbH ※1
アクセシビリティ ソリューション 事業 ／ 当社 ナブコドア㈱ ※1 ナブコシステム㈱ ※1 ㈱新潟ナブコ ※1 ナブコメタル㈱ ※1 ナブコトート㈱ ※1 ナブコアール㈱ ※1 ／ 納博克自動門(北京)有限公司 ※1 NABCO Entrances, Inc. ※1 NABCO Canada Inc. ※1 Royal Doors Ltd. ※1 Gilgen Door Systems AG ※1 Gilgen Nabtesco (Hong Kong) Limited ※1 Gilgen Door Systems Germany GmbH ※1 Gilgen Door Systems Austria GmbH ※1 Gilgen Door Systems Italy srl ※1 Wupper Glas und Tür Technik GmbH ※1 Gilgen Door Systems Australia Pty Ltd. ※1 Copas Systèmes SAS ※1 Access Entry Pty Ltd. ※1 GDS Vostok AG ※2
その他 ／ PACRAFT㈱ ※1 シーメット㈱ ※1 ＴＭＴマシナリー㈱ ※2 ／ 派克拉弗特(大連)包装科技有限公司 ※1 PACRAFT America Corporation ※1 PACRAFT Europe GmbH ※1 Engilico Engineering Solutions NV ※1 Engilico BV ※1 Engilico USA, LLC ※1 Engilico Trading, LLC ※1
全社共通 ／ 当社 ナブテスコリンク㈱ ※1 ／ 上海納博特斯克管理有限公司 ※1 Nabtesco India Private Ltd. ※1 Nabtesco USA Inc. ※1 Nabtesco Europe GmbH ※1 Nabtesco Technology Ventures AG ※1 Nabtesco Technology Ventures (Cayman) Ltd. ※1 Nabtesco Technology Ventures L.P. ※1
子会社及び 関連会社 計71社 ／ 国内17社 ／ 海外54社
※１ 連結子会社
※２ 持分法適用関連会社
※３ 非継続事業に分類しています。
(注) 連結子会社及び持分法適用関連会社の異動状況 (連結子会社)
増加：３社
Access Entry Pty Ltd.は、当社のグループ会社であるGilgen Door Systems AGが同社の株式を追加取得 (株式保有比率を33%から80%に引き上げ) したことにより、持分法適用関連会社より除外され、当社の連結子会社となりました。ナブコアール株式会社（旧社名：リンタツ工業株式会社）は、当社のグループ会社であるナブコシステム株式会社が株式の100％を取得したことにより、当社の連結子会社になりました。当社の持分100％のグループ会社であるコムテスコ株式会社を設立しました。
減少：１社
上海納博特斯克液圧設備商貿有限公司は、当該会社の資産を上海納博特斯克液圧有限公司に移管し、清算しました。
(持分法適用関連会社)
減少：１社
Access Entry Pty Ltd.は、Gilgen Door Systems AGが同社の株式を追加取得 (株式保有比率を33%から80%に引き上げ) したことにより、持分法適用関連会社より除外され、当社の連結子会社となりました。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年3月提出・S100XTOY）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
Gilgen Door Systems AG議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 1,107億円・利益 91億円・従業員 3,637人
売上 1,005億円・利益 136億円・従業員 2,216人
売上 793億円・利益 54億円・従業員 1,781人
売上 174億円・利益 22億円・従業員 442人
連結子会社 66社（有報に社名が載る主な会社は14社）。持分法適用関連会社など 5社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「ROIC：10％以上株主還元：DOE3.5％を目安とした安定配当および機動的な自社株買い環境目標：2027年CO₂排出量削減△50％(2015年基準/SBT1.5℃目標達成)2025年度の実績は以下のとおりです。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、2025年度から３ヵ年の中期経営計画期間中の株主還元につきまして、「DOE(親会社所有者帰属持分配当率)3.5％を目安とした安定配当及び機動的な自社株買い」を方針としています。本方針に基づき、環境の急激な変化による短期的な利益変動に影響されない安定的な配当政策を実施します。
以上の方針に基づき、当期期末配当は、１株当たり40円を予定しております。これにより年間の配当金は、中間配当金(１株当たり40円)と合わせて、１株当たり80円を予定しております。
なお、当期期末配当額40円は2026年３月26日開催予定の定時株主総会の決議事項となっています。
次期における年間配当金は、１株当たり82円(中間配当金41円、期末配当金41円)を予定しています。配当の時期につきましては、６月30日、12月31日を基準日とした年２回の配当を実施する予定です。
なお、当社は会社法第454条第５項に規定する中間配当をすることができる旨を定款に定めています。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年3月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 75 | 77.2 |
| 2021 | 77 | 18.1 |
| 2022 | 78 | 24.8 |
| 2023 | 80 | 65.4 |
| 2024 | 80 | 126.7 |
| 2025 | 80 | 80.7 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 16.88 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 9.53 |
| 3 | 東海旅客鉄道株式会社 | 4.40 |
| 4 | ファナック株式会社 | 3.20 |
| 5 | BBH (LUX) FOR FIDELITY FUNDS-GLOBAL TECHNOLOGY POOL(常任代理人)株式会社三菱UFJ銀行 | 3.02 |
| 6 | BNYM AS AGT／CLTS NON TREATY JASDEC(常任代理人)株式会社三菱UFJ銀行 | 2.98 |
| 7 | BNYM AS AGT／CLTS 10 PERCENT (常任代理人)株式会社三菱UFJ銀行 | 2.39 |
| 8 | BNYMSANV AS AGENT／CLIENTS LUX UCITS NON TREATY １ (常任代理人)株式会社三菱UFJ銀行 | 2.19 |
| 9 | GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL (常任代理人)ゴールドマン・サックス証券株式会社 | 1.74 |
| 10 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 (常任代理人)株式会社みずほ銀行 | 1.42 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は47.74%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 1,795 | 2,023 | 2,197 | 1,870 | 2,450 | 2,824 | 2,946 | 2,898 | 2,794 | 2,998 | 3,087 | 3,336 | 2,805 | 3,079 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 153 | 235 | — | 219 | 253 | 285 | 300 | 181 | 174 | 129 | 207 |
| 営業利益率% | — | — | — | 8.2 | 9.6 | — | 7.4 | 8.7 | 10.2 | 10.0 | 5.9 | 5.2 | 4.6 | 6.7 |
| 当期利益億円 | 133 | 150 | 177 | 111 | 186 | 251 | 210 | 179 | 205 | 648 | 95 | 146 | 101 | 157 |
| EPS円 | 104.6 | 118.0 | 140.2 | 88.9 | 150.6 | 203.9 | 169.7 | 144.5 | 165.2 | 534.7 | 78.9 | 121.3 | 84.3 | 131.6 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年3月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年3月提出・S100XTOY）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。機械の207社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
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