表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012〜2024年度は日本基準、2025年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(グローリー株式会社)、子会社82社及び関連会社５社により構成されており、主に「金融市場」「流通・交通市場」「遊技市場」「海外市場」の４つのセグメントに対し、通貨処理機・セルフサービス機器の製造・販売・保守、電子決済サービス、生体認証ソリューション、ロボットSI等の提供を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は3,396億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち439番目、機械207社のうち25番目の大きさです。平均年間給与は839.5万円（2025年度・提出会社単体）で、機械207社のうち29番目。平均年齢は42.8歳、平均勤続年数は18.5年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
グローリーと同業2社を、ダッシュボードで並べる栗田工業・三井Ｅ＆Ｓと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 栗田工業・三井Ｅ＆Ｓと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(グローリー株式会社)、子会社82社及び関連会社５社により構成されており、主に「金融市場」「流通・交通市場」「遊技市場」「海外市場」の４つのセグメントに対し、通貨処理機・セルフサービス機器の製造・販売・保守、電子決済サービス、生体認証ソリューション、ロボットSI等の提供を行っております。
当社グループの事業に係る当社と主要な関係会社の位置付け及び事業区分との関連は、次のとおりであります。
金融市場 ／ 流通・交通市場 ／ 遊技市場 ／ 海外市場 ／ その他
国内 ／ グローリー㈱ ／ ○ ／ ○ ／ ○ ／ ○ ／ ○
グローリープロダクツ㈱ ／ ○ ／ ○ ／ ○ ／ ○ ／ 〇
グローリーナスカ㈱ ／ ○
北海道グローリー㈱ ／ ○ ／ ○ ／ ○
海外 ／ 光栄電子工業(蘇州)有限公司 ／ ○
GLORY (PHILIPPINES), INC. ／ ○
Sitrade Italia S.p.A. ／ ○
Glory Global Solutions (International) Ltd. ／ ○
Glory Global Solutions (France) S.A.S. ／ ○
Glory Global Solutions Inc. ／ ○
Glory Global Solutions (Singapore) Pte. Ltd. ／ ○
Acrelec Group S.A.S. ／ ○
Flooid Midco Limited ／ ○
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YG4D）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
Glory Global Solutions Inc.議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 2,161億円・利益 211億円・従業員 7,123人
売上 576億円・利益 0億円・従業員 1,979人
売上 371億円・利益 39億円・従業員 1,386人
売上 211億円・利益 51億円・従業員 503人
売上 77億円・利益 -4億円
連結子会社 81社（有報に社名が載る主な会社は12社）。持分法適用関連会社など 4社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期経営計画に言及があるが、数値目標は有価証券報告書に記載がない。数値は決算説明資料側にあるとみられる。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様に対する利益還元を経営の重要課題と位置づけ、「将来の事業成長への投資、財務体質の維持・強化を図りつつ、安定した配当を継続すること」を基本方針としております。この方針のもと、「2026中期経営計画」期間（2025年３月期から2027年３月期）においては「2024年３月期の配当金額（１株につき年間106円）を基準とした累進配当」及び「株主資本配当率（DOE）３％以上」を目標としており、2026年３月期及び2027年３月期については「総還元性向100％以上」を目標として追加いたしました。
なお、当社は、剰余金の配当等会社法第459条第１項各号に定める事項については、法令に別段の定めのある場合を除き、株主総会または取締役会の決議によって定めることができる旨を定款で定めており、中間期及び期末の年２回の剰余金の配当を行うこととしております。
上記の基本方針及び目標に基づき、当期の期末配当を１株につき56円とする議案を、2026年６月26日開催の第80回定時株主総会に付議いたします。本議案が原案どおり承認可決されますと、すでに取締役会決議により実施済みの中間配当56円を合わせた年間配当は１株につき112円となり、株主資本配当率(DOE)は3.0％となります。
また、2025年５月13日の取締役会において、自己株式の取得及び消却について決議し、2026年３月31日までに取得した自己株式の累計は、株式総数 3,676,100株、株式の取得価額の総額 13,481,005,600円であり、上記の配当と合わせ、総還元性向は126.4％となります。
2027年３月期につきましては、目標として定める「2024年３月期の配当金額（１株につき年間106円）を基準とした累進配当」及び「総還元性向 100％以上＊」を維持したうえで、株主資本配当率（DOE）については、従来の「３％以上」から「４％以上」へ引き上げることといたします。なお、次期中期経営計画期間においては、さらなる株主資本配当率（DOE）の向上を目指してまいります。
また、2027年３月期の配当につきましては、基本方針及び変更後の目標に基づき、１株につき154円(中間配当77円、期末配当77円)とする予定です。
なお、「第５ 経理の状況 １連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 連結財務諸表注記 40．後発事象」に記載のとおり、自己株式の取得（取得価額の上限：120億円／取得株式の上限：400万株）につき、2026年５月15日開催の取締役会において決議いたしました。本決議に基づき取得した自己株式につきましては、2027年６月30日に、その全数を消却する予定です。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 66 | 40.7 |
| 2021 | 68 | 41.7 |
| 2022 | 68 | — |
| 2023 | 106 | 15.5 |
| 2024 | 108 | 24.7 |
| 2025 | 112 | 30.0 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 14.98 |
| 2 | 日本生命保険相互会社 | 6.33 |
| 3 | グロ－リ－グル－プ社員持株会 | 4.04 |
| 4 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 3.08 |
| 5 | タツボーファッション株式会社 | 2.77 |
| 6 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（株式付与ESOP信託口・75838口） | 2.60 |
| 7 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223 | 2.31 |
| 8 | グローリー取引先持株会 | 2.11 |
| 9 | 株式会社三井住友銀行 | 2.03 |
| 10 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 | 1.75 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は42.01%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 1,909 | 2,186 | 2,224 | 2,270 | 2,226 | 2,274 | 2,358 | 2,242 | 2,174 | 2,266 | 2,559 | 3,725 | 3,686 | 3,396 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 206 | 204 | 196 | 206 | 179 | 142 | 102 | 5 | 511 | 420 | 298 |
| 営業利益率% | — | — | — | 9.1 | 9.1 | 8.6 | 8.7 | 8.0 | 6.5 | 4.5 | 0.2 | 13.7 | 11.4 | 8.8 |
| 当期利益億円 | 69 | 99 | 129 | 88 | 104 | 99 | 123 | 85 | 57 | 64 | -95 | 296 | 245 | 154 |
| EPS円 | 104.6 | 151.3 | 196.2 | 134.4 | 160.4 | 156.0 | 198.7 | 140.5 | 94.4 | 106.0 | -167.0 | 532.1 | 439.2 | 284.7 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YG4D）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。機械の207社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。