下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社、連結子会社36社、非連結子会社１社及び関連会社１社で構成されており、超音波及び電磁波を中心としたセンサー技術をもとに、舶用電子機器及び産業用電子機器の製造販売を主たる事業としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年5月提出）
2025年度の売上収益は1,406億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち782番目、電気機器225社のうち66番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+11.3%です。平均年間給与は752.3万円（2025年度・提出会社単体）で、電気機器223社のうち88番目。平均年齢は44.7歳、平均勤続年数は15.2年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
古野電気と同業2社を、ダッシュボードで並べるスミダコーポレーション・フクダ電子と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ スミダコーポレーション・フクダ電子と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、連結子会社36社、非連結子会社１社及び関連会社１社で構成されており、超音波及び電磁波を中心としたセンサー技術をもとに、舶用電子機器及び産業用電子機器の製造販売を主たる事業としております。
当社グループの主な事業の内容と、当社及び関係会社の位置づけは次のとおりであります。
なお、以下の事業区分はセグメントの区分と同一であります。
舶用事業
主要な製品は航海機器、漁労機器及び無線通信装置等であります。
当社が製造・販売するほか、FURUNO FINLAND OY、ELECTRONIC NAVIGATION LIMITED及び古野香港有限公司が製造しており、主にFURUNO U.S.A.,INC.、FURUNO(UK)LTD.、FURUNO DANMARK A/S、FURUNO NORGE A/S、FURUNO FRANCE S.A.S.、FURUNO ESPAÑA S.A.、FURUNO DEUTSCHLAND GmbH、FURUNO HELLAS S.A.、FURUNO SINGAPORE PTE LTD及びFURUNO CHINA CO., LIMITED等が販売しております。
産業用事業
主要な製品は、医療機器、ITS機器、GPS機器及び航空機用電子装置等であります。
当社及び孚諾科技（大連）有限公司が製造・販売しております。
無線LAN・ハンディターミナル事業
㈱フルノシステムズが主に無線LANアクセスポイント、ハンディターミナル等の製造・販売をしております。
その他
主に、ラボテック・インターナショナル㈱が電磁環境試験事業を行っております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年5月提出・S100Y3Q6）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
FURUNO U.S.A., INC.議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 1,211億円・利益 168億円・従業員 2,635人
売上 158億円・利益 8億円・従業員 349人
売上 33億円・利益 1億円・従業員 127人
売上 3億円・利益 -1億円・従業員 57人
連結子会社 36社（有報に社名が載る主な会社は22社）。持分法適用関連会社など 1社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「最終年度にあたる2029年２月期には、売上高1,500億円、営業利益率10%以上、ROE及びROIC10％以上を計上し、総還元性向40％相当を安定的に実現できる経営基盤の構築を目指します。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様への利益還元を配当政策として経営における最重要施策の一つと位置付けております。
配当につきましては、「継続的かつ安定的な配当を念頭に置きながら、財政状態、利益水準等を総合的に勘案して決定する」ことを基本方針としております。当期間の中期経営計画（2024年２月期～2026年２月期）においては、配当性向30％以上を安定的に実現できる経営基盤の構築を目標として掲げております。
当期の期末配当金につきましては、上記の基本方針に基づき、１株当たり85円を予定しております。この結果、すでに実施しております中間配当金（１株当たり75円）と合わせ、当期の年間配当金は160円となる予定です。
なお、当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年２回を基本とし、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会の決議により行うこととしております。また、当社は中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。内部留保金につきましては、将来を見据えた投資や企業体質の一層の強化のために活用してまいります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年5月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 40 | 323.2 |
| 2021 | 40 | 27.5 |
| 2022 | 25 | 20.9 |
| 2023 | 60 | 19.9 |
| 2024 | 110 | 44.6 |
| 2025 | 160 | 38.6 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 古野興産株式会社 | 13.24 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 9.22 |
| 3 | 第一生命保険株式会社 | 3.16 |
| 4 | 株式会社三菱ＵＦＪ銀行 | 3.14 |
| 5 | みずほ信託銀行株式会社 退職給付信託 みずほ銀行口 再信託受託者 株式会社日本カストディ銀行 | 2.98 |
| 6 | 古野電気取引先持株会 | 2.90 |
| 7 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 2.38 |
| 8 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223 | 2.09 |
| 9 | エコー興産有限会社 | 1.77 |
| 10 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.15 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は42.03%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 716 | 757 | 860 | 897 | 787 | 791 | 821 | 831 | 823 | 848 | 913 | 1,149 | 1,270 | 1,406 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 29 | 15 | 20 | 48 | 24 | 37 | 25 | 15 | 65 | 132 | 162 |
| 営業利益率% | — | — | — | 3.2 | 1.9 | 2.5 | 5.8 | 2.9 | 4.5 | 3.0 | 1.7 | 5.7 | 10.4 | 11.6 |
| 当期利益億円 | 16 | -7 | -9 | 26 | 13 | 12 | 40 | 20 | 39 | 28 | 13 | 62 | 115 | 167 |
| EPS円 | 49.6 | -20.9 | -28.9 | 83.3 | 40.1 | 39.3 | 127.8 | 64.8 | 125.2 | 89.2 | 42.7 | 197.6 | 362.6 | 529.5 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年5月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年5月提出・S100Y3Q6）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。電気機器の225社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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