下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社、子会社27社(うち海外子会社17社)及び関連会社２社で構成され、その主な事業内容はコネクタ、インターフェース・ソリューション機器、航空・宇宙用の電子機器及び電子部品の製造・販売並びにこれらに関連する機器及び部品等の仕入販売であります。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は2,279億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち590番目、電気機器225社のうち55番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+1.7%です。平均年間給与は727.0万円（2025年度・提出会社単体）で、電気機器223社のうち100番目。平均年齢は41.3歳、平均勤続年数は16.3年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
日本航空電子工業と同業2社を、ダッシュボードで並べるメイコー・ダイヘンと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ メイコー・ダイヘンと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、子会社27社(うち海外子会社17社)及び関連会社２社で構成され、その主な事業内容はコネクタ、インターフェース・ソリューション機器、航空・宇宙用の電子機器及び電子部品の製造・販売並びにこれらに関連する機器及び部品等の仕入販売であります。
当社グループの事業における位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。
なお、2027年3月期より、インターフェース・ソリューション事業をコネクタ事業へ統合する、報告セグメントの変更を行っております。
(1) コネクタ事業
コネクタ事業は、スマートフォンを中心とする携帯機器向け、車載カメラなどのADAS向け関連製品を含む情報通信系やECUなどのボディ・パワートレイン系をはじめとする自動車向け、及びFA・工作機械、通信ネットワーク機器などを中心とする産機・インフラ向けのほか、ゲーム機器向けなど、幅広い分野で使用される各種コネクタを製造・販売しております。
(主な関係会社)
［製造、販売］当社、弘前航空電子㈱、山形航空電子㈱、JAE Oregon,Inc. 、JAE Tijuana, S.A. de C.V.、 JAE Taiwan,Ltd. 、JAE Philippines,Inc. 、JAE Wuxi Co.,Ltd. 、JAE Hong Kong Ltd. 、 JAE Wujiang Co., Ltd.
［生産設備製造］富士航空電子㈱、盟友技研㈱
［販売］JAE八紘㈱、JAE Electronics,Inc. 、JAE Korea,Inc. 、JAE Shanghai Co., Ltd. 、 JAE Europe,Ltd. 、JAE Singapore Pte Ltd.
(2) インターフェース・ソリューション事業
インターフェース・ソリューション事業は、車載用静電タッチパネルなどの自動車向け製品、産業機器用・医療機器用の各種タッチ入力モニタ・操作パネルなどの産機・インフラ向け製品を製造・販売しております。
(主な関係会社)
［製造、販売］当社、JAE Wujiang Co., Ltd. 、JAE Hong Kong Ltd.
［販売］JAE八紘㈱、JAE Korea,Inc. 、JAE Shanghai Co., Ltd.
(3) 航機事業
航機事業は、飛行制御装置、慣性航法装置、電波高度計などの防衛・宇宙用電子機器、及び半導体製造装置向け制振・駆動用機器、油田掘削用センサパッケージなどの産機・インフラ向け製品を製造・販売しております。
(主な関係会社)
［製造、販売］当社、信州航空電子㈱
［販売］JAE八紘㈱、JAE Electronics,Inc. 、JAE Europe,Ltd.
(4) その他
その他の物品の販売及び当社グループに関わる物流サービス事業を行っております。
(主な関係会社)
［販売］JAE八紘㈱
［物流］ニッコー・ロジスティクス㈱
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YF73）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
親会社（上から順に）
売上 1,992億円・利益 119億円・従業員 11,124人
売上 205億円・利益 22億円・従業員 422人
売上 77億円・利益 1億円・従業員 163人
売上 5億円・利益 1億円・従業員 83人
連結子会社 19社（有報に社名が載る主な会社は19社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「収益を最大化する「ポートフォリオ変革」と、それを構造的に支える「事業基盤強化」を重点的に取り組み、2028年度に売上高2,600億円、営業利益180億円、ROE８％の達成を目指します。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、業績向上を重視する中で、将来の持続的成長と収益の向上を図るための国内外での設備投資、研究開発投資を勘案した上で、中長期的な財務体質の強化を図り、株主の皆様に対する安定的な配当を行うことを基本としながら、事業の成長性、安定性、資本効率などの状況を総合的に勘案し、連結配当性向30％以上とすることを方針としております。
当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年２回を原則としており、会社法第459条第１項の規定に基づき、取締役会の決議によって剰余金の配当等を行うことができる旨を定款に定めております。
当事業年度の期末配当については、上記の基本方針に基づき、１株につき30円の配当を行いました。この結果、当期の年間配当金は、中間配当金（１株につき30円）とあわせて１株につき60円となりました。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 25 | 86.6 |
| 2021 | 35 | 33.0 |
| 2022 | 50 | 53.9 |
| 2023 | 55 | 47.2 |
| 2024 | 60 | 44.8 |
| 2025 | 60 | 45.3 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 京セラ株式会社 | 32.97 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 8.47 |
| 3 | THE CHASE MANHATTAN BANK, N.A. LONDON SPECIAL ACCOUNT NO.1 | 6.86 |
| 4 | GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL | 4.56 |
| 5 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 4.31 |
| 6 | MSIP CLIENT SECURITIES | 3.24 |
| 7 | JPモルガン証券株式会社 | 3.01 |
| 8 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 2.33 |
| 9 | BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG (FE-AC) | 2.06 |
| 10 | CHARLES SCHWAB FBO CUSTOMER | 1.48 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は69.28%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 1,296 | 1,598 | 1,912 | 1,795 | 2,095 | 2,539 | 2,221 | 2,081 | 2,097 | 2,251 | 2,359 | 2,258 | 2,216 | 2,279 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 179 | 121 | 206 | 173 | 140 | 87 | 180 | 176 | 144 | 156 | 89 |
| 営業利益率% | — | — | — | 10.0 | 5.8 | 8.1 | 7.8 | 6.7 | 4.2 | 8.0 | 7.4 | 6.4 | 7.0 | 3.9 |
| 当期利益億円 | 51 | 106 | 158 | 125 | 67 | 129 | 135 | 111 | 57 | 143 | 146 | 122 | 116 | 71 |
| EPS円 | 55.9 | 117.2 | 173.6 | 137.8 | 74.2 | 142.3 | 148.6 | 121.5 | 62.6 | 157.5 | 160.8 | 137.1 | 172.1 | 104.9 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YF73）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。電気機器の225社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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