下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社（株式会社アルチザネットワークス）及び子会社（株式会社シー・ツー・エム）で構成されており、通信計測機等の開発・販売及びテストサービスを主たる事業としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2025年10月提出）
2025年度の売上収益は27億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち3286番目、電気機器225社のうち211番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は−3.7%です。平均年間給与は667.2万円（2025年度・提出会社単体）で、電気機器223社のうち145番目。平均年齢は39.6歳、平均勤続年数は8.2年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
アルチザネットワークスと同業2社を、ダッシュボードで並べるＪＮグループ・ダブル・スコープと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ＪＮグループ・ダブル・スコープと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社（株式会社アルチザネットワークス）及び子会社（株式会社シー・ツー・エム）で構成されており、通信計測機等の開発・販売及びテストサービスを主たる事業としております。
当社グループの事業内容及び当社と主要な子会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。
なお、次の２事業は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 （1）連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメント情報の区分と同一であります。
物販 ／ ……… ／ 移動体通信分野において「プロトコル・シミュレータ」と呼ばれる通信計測機及び保守管理機器等の開発・販売を行っており、当社製品等は、通信インフラ機器の信頼性及び開発効率を向上させる目的で使用されております。また、固定通信分野において「パケットキャプチャ」と呼ばれるネットワーク監視装置、「ネットワークセキュリティ」に関連する製品等の開発及び販売並びに商材開拓を行っており、当社製品は、通信ネットワークの品質及び信頼性を向上させる目的で使用されております。
サービス ／ ……… ／ 移動体通信分野において「プロトコル・シミュレータ」と呼ばれる通信計測機及び保守管理機器等のテストサービス等を行っており、当社サービスは、通信インフラ機器の信頼性及び開発効率を向上させる目的で使用されております。また、子会社は主に情報通信システム及びネットワークにおける保守・運用・監視サービス等の業務を行っております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2025年10月提出・S100WW7U）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
㈱シー・ツー・エム議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 14億円・利益 -3億円・従業員 72人
売上 13億円・利益 4億円・従業員 60人
連結子会社 2社（有報に社名が載る主な会社は1社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様に対する利益還元を経営の重要項目の一つと位置付けており、内部留保の充実と企業体質の強化を図りながら、業績や財務状況、将来の事業展開などを総合的に勘案しながら配当を実施していくことを基本方針としております。
また、当社は、期末配当の年１回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。
この剰余金の配当の決定機関は、株主総会であります。
当事業年度の配当につきましては、上記方針等を踏まえ、１株当たり普通配当20円を予定しております。
内部留保資金につきましては、第5世代（5G）移動体通信向けの研究開発等を積極的に行い、事業基盤を更に磐石にするために有効投資してまいります。
当社は、「取締役会の決議により、毎年１月31日を基準日として、中間配当をすることができる」旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2025年10月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 6 | 11.0 |
| 2021 | 17 | 18.2 |
| 2022 | 20 | 16.6 |
| 2023 | 30 | 278.8 |
| 2024 | 20 | — |
| 2025 | 20 | 151.5 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 床次 隆志 | 20.04 |
| 2 | 有限会社エス・エイチ・マネジメント | 9.11 |
| 3 | 東 政光 | 1.48 |
| 4 | 楽天証券株式会社 | 1.39 |
| 5 | THE BANK OF NEW YORK MELLON 140040 | 1.35 |
| 6 | JPモルガン証券株式会社 | 1.11 |
| 7 | 床次 直之 | 1.05 |
| 8 | THE BANK OF NEW YORK MELLON 140042 | 0.83 |
| 9 | 呉 志英 | 0.80 |
| 10 | 伊藤 和義 | 0.63 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は37.78%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 18 | 11 | 27 | 28 | 23 | 20 | 23 | 26 | 32 | 41 | 45 | 41 | 28 | 27 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 8 | 4 | -2 | -7 | 1 | 4 | 8 | 15 | 4 | 0 | 1 |
| 営業利益率% | — | — | — | 28.2 | 15.6 | -7.8 | -28.8 | 2.8 | 13.6 | 20.6 | 32.2 | 9.7 | 1.2 | 4.3 |
| 当期利益億円 | 1 | -2 | 8 | 5 | 2 | -2 | -9 | 1 | 4 | 8 | 11 | 1 | -1 | 1 |
| EPS円 | 1,422.4 | -26.0 | 95.0 | 67.3 | 27.4 | -22.4 | -106.2 | 14.6 | 53.7 | 91.9 | 118.3 | 12.9 | -15.7 | 14.8 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2025年10月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2025年10月提出・S100WW7U）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。電気機器の225社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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