2012・2013・2020・2021・2022・2023・2024・2025年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社（インスペック株式会社）及び台湾英視股份有限公司の２社により構成されており、当社グループの事業は、基板検査装置関連機器製造・販売を主な事業内容とし、その他にこれらに関連する研究開発及び保守・サービス等の事業活動を展開しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年7月提出）
2025年度の売上収益は25億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち3320番目、電気機器225社のうち213番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+14.2%です。平均年間給与は617.4万円（2025年度・提出会社単体）で、電気機器223社のうち177番目。平均年齢は43.5歳、平均勤続年数は11.7年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
インスペックと同業2社を、ダッシュボードで並べるＪＮグループ・ダブル・スコープと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ＪＮグループ・ダブル・スコープと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社（インスペック株式会社）及び台湾英視股份有限公司の２社により構成されており、当社グループの事業は、基板検査装置関連機器製造・販売を主な事業内容とし、その他にこれらに関連する研究開発及び保守・サービス等の事業活動を展開しております。
なお、台湾英視股份有限公司については、連結財務諸表に及ぼす影響に重要性が乏しいため、連結の範囲より除外しております。
基板検査装置関連事業 ／ インスペック株式会社 ／ 生成AIの普及によるデータセンター向けのCPU・GPUに使用される半導体パッケージ基板及びスマートフォンなどのデジタル機器に使用される精密プリント基板などの外観検査装置の開発、製造、販売及び保守サービスを行っております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年7月提出・S100YR8L）。事業系統図は省いています。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「目標とする経営指標当社は、資本コストや株価を意識した経営の実現に向けて、パーパスのもと、基板検査装置関連事業の成長の持続と稼ぐ力の向上で企業価値拡大を図り、2028年４月期をゴールとした中期経営計画のもと、中長期的な目標として営業利益率15％以上、ROE（自己資本利益率）15％以上を目指し、PBR（株価純資産倍率）の向上を図ります。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主に対する長期的かつ総合的な利益の拡大を重要な経営目標と位置づけており、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。
これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。
内部留保資金につきましては、市場ニーズに応える新製品の開発、さらには、当社のサービスネットワーク及び販路の拡大を図るための資金として使用する方針であります。
当社は、「取締役会の決議により、毎年10月31日を基準日として中間配当をすることができる。」旨を定款に定めております。
当事業年度におきましては、利益を計上したものの、配当を継続して実施するために必要な原資の確保には至らなかったと判断いたしました。株主の皆様への将来的な安定的還元を実現するためにも、まずは財務基盤の健全性を一層強化していくことが重要であると考えております。このため、誠に遺憾ではございますが、当期の配当は見送らせていただくことといたしました。
株主の皆様には深くお詫びを申し上げますとともに、次期以降の配当につきましては、早期の復配に向けて努めてまいりますので、引き続きご支援賜りますようお願い申し上げます。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年7月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2019 | 3 | 6.1 |
| 2021 | 3 | 7.3 |
| 2022 | 3 | 15.0 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 緒方 顯吉 | 5.58 |
| 2 | 菅原 雅史 | 3.78 |
| 3 | 塩谷 亮子 | 2.37 |
| 4 | 楽天証券株式会社共有口 | 2.25 |
| 5 | 高橋 喜一 | 2.22 |
| 6 | 小林 晃 | 2.05 |
| 7 | 後藤 秀彰 | 1.74 |
| 8 | 株式会社滋慶 | 1.30 |
| 9 | 高橋 秋男 | 1.26 |
| 10 | 大谷 誠司 | 1.24 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は23.83%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 5 | 10 | 16 | 16 | 22 | 19 | 28 | 23 | 13 | 18 | 23 | 17 | 22 | 25 |
| 営業利益億円 | — | — | — | -0 | 1 | -3 | 3 | 0 | -3 | 0 | 1 | -2 | 1 | 1 |
| 営業利益率% | — | — | — | -1.2 | 6.3 | -13.3 | 11.1 | 1.9 | -21.8 | 1.1 | 4.6 | -14.0 | 4.9 | 4.4 |
| 当期利益億円 | -4 | 0 | 1 | -0 | 1 | -5 | 2 | 1 | -12 | 2 | 1 | -4 | -1 | 1 |
| EPS円 | -360.9 | 17.7 | 36.0 | -9.7 | 40.8 | -143.6 | 67.4 | 20.2 | -316.0 | 41.0 | 20.0 | -88.3 | -35.5 | 19.2 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年7月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年7月提出・S100YR8L）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。電気機器の225社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。